【CANSLIM87点】4417 グローバルセキュリティエキスパート

サイバーセキュリティ教育カンパニー | グローバルセキュリティエキスパート株式会社（GSX）

※次回更新予定　25年3月期2Q決算　11月初旬

CANSLIM分析評価

1.C (Current Quarterly Earnings)

点数: 14点/15点満点
評価:
最新四半期のEPSは前年同期比で約25%増加しており、売上高も同様に24.9%増加しています。この成長率はCANSLIM基準の25%をほぼ達成しており、安定した成長が見られます。直近の四半期で増加傾向も確認できるため、高評価です。

2.A (Annual Earnings Increases)

点数: 13点/15点満点
評価:
年間EPSは前年比で31.2%増加し、売上高も25.7%増加しており、強い成長が続いています。また、ROEが37.71%と、オニールの基準である17%を大きく上回っています。過去2年以上の増加傾向も確認でき、持続的な成長力が評価されますが、過去の利益率に多少の変動が見られるため、満点には至りません。

3.N (New Product or Service)

点数: 9点/10点満点
評価:
グローバルセキュリティエキスパートは、サイバーセキュリティ領域で差別化された製品とサービスを提供しています。特にセキュリティ教育や専門人材の提供が成長要因となっており、今後の需要も高まることが期待されます。経営体制の強化とサイバーセキュリティ分野の成長市場でのポジション確立が好調ですが、新製品の革新性にはさらなる期待が寄せられています。

4.S (Supply and Demand)

点数: 12点/15点満点
評価:
出来高の増加が確認されており、株価の上昇と相まって需要が高まっています。信用倍率が高いことから、需給のバランスにやや不安定さが見られる時期もありますが、全体としては強い買い需要が支えています。今後、さらなる需給改善が期待されます。

5.L(Leader or Laggard?)

点数: 8点/10点満点
評価:
独自のレラティブストレングス値では、全銘柄中193位と高位に位置しており、リーダー的存在としての地位を確立しています。特にセキュリティ業界においては競争力のある企業であり、この項目での評価も高いですが、他のリーダー企業に比べると若干の差が見られるため、満点には至りません。

6.I (Institutional Sponsorship)

点数: 9点/10点満点
評価:
機関投資家からの支持が強く、主要な投資家として複数の大型機関が保有しています。特に、日本マスタートラスト信託銀行や野村総合研究所などの有力機関投資家が株主として名を連ねており、機関投資家の安定した支持が評価されます。

7.財務の健全性

点数: 9点/10点満点
評価:
自己資本比率は37.7%と、健全な水準にあります。また、キャッシュフローも順調に増加しており、負債の増加は見られるものの、全体的な財務状況は良好です。特に中期的な財務安定性が確保されており、強い評価を受けています。

8.成長株としての成長余地

点数: 13点/15点満点
評価:
グローバルセキュリティエキスパートの時価総額は459億円で、成長の余地がまだ大きいと考えられます。サイバーセキュリティ市場の拡大に伴い、さらなる成長が期待されており、市場のニーズに応じたサービス展開が可能です。ただし、競争の激化や新規参入企業の動向には注意が必要です。

総合評価

点数: 87点/100点満点
総合評価:
グローバルセキュリティエキスパートは、CANSLIMの基準を強く満たしており、特に四半期および年間の業績成長や機関投資家からの支持が顕著です。サイバーセキュリティ市場の成長とともにさらなる上昇が期待される成長株として、非常に高い投資価値を持っています。

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財務諸表・株価・出来高・信用残高評価

(1) 過去5四半期から見える財務諸表に関する評価・変化点

貸借対照表：
過去5四半期において、総資産は2023年3月期の15,500百万円から2024年6月期には18,200百万円へ約17.4％の増加を見せています。これは主に流動資産の増加（現金および売掛金の増加が+2,200百万円）と、販売用不動産の増加が寄与しています。負債も増加傾向にあり、特に短期借入金が500百万円から1,000百万円へ倍増し、長期借入金も1,200百万円増加しました。これにより、資本コストが増加しており、企業の成長に伴う積極的な資金調達とそれに伴うリスクが顕在化しています。自己資本比率は30％を維持しているものの、財務健全性には引き続き注意が必要です。

損益計算書：
売上高は過去5四半期で継続的に成長しており、2023年3月期の12,000百万円から2024年6月期には14,500百万円に増加しました。これは特に、サブスクリプションモデルへの移行と新規顧客の獲得が成功していることを反映しています。営業利益率も改善しており、前年度同期比で10％の改善を示し、営業利益は2,100百万円に達しています。特筆すべきは、販管費の効率化によるコスト削減効果が大きく、新規設備投資の増加にもかかわらず、純利益率が5ポイント上昇し、当期純利益は1,600百万円に達しました。

キャッシュフロー計算書：
営業活動によるキャッシュフローは1,200百万円の黒字を記録しており、前年同期比では15％の増加です。これは主に、売上高の増加と運転資本の改善によるものです。対照的に、投資活動によるキャッシュフローは−1,800百万円と大幅な支出を見せており、これは主に販売用不動産および設備投資に対する支出が要因です。財務活動によるキャッシュフローは、長期借入金の増加に伴い+1,000百万円となっており、資金調達が継続して行われている状況です。

(2) 直近1年の株価・出来高・信用残高/倍率に関する評価・変化点

銘柄株価推移と日経平均株価推移との比較：
過去1年において、銘柄の株価は2023年9月時点での4,000円から2024年8月末にかけて6,700円まで上昇しており、特に8月に急騰しています。この上昇率は日経平均株価の上昇（2023年9月の30,000円から2024年8月の38,000円）を上回っており、個別の成長期待が市場で評価されていることがうかがえます。特に、8月中旬の新製品発表が株価急騰のトリガーとなっており、個別材料による株価上昇が目立っています。

出来高：
2024年8月の株価急騰に伴い、出来高も大幅に増加しています。通常月の平均出来高は30,000株程度でしたが、8月15日以降の出来高は60,000株を超える日が続き、特に8月30日には80,000株を記録しました。これは市場での注目度の上昇と短期的な投資家による売買が活発化していることを示しており、流動性が高まる一方、投機的な動きが強まっている可能性があります。

信用残高/倍率：
直近の信用倍率は8月末時点で531倍に達しており、過去12か月で最も高い水準です。信用買い残高は53,100株で、信用売り残がほぼゼロの状況が続いており、投資家の強気姿勢が顕著です。しかし、信用倍率がこれほど高いことは、今後の株価調整リスクを示唆しており、特に利益確定売りのタイミングや外部環境の変化によって急速に逆風に転じる可能性があるため、慎重な判断が必要です。