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ホワイト企業とブラック企業の特徴を知っておこう

ホワイト企業とブラック企業という言葉は一般的に認知されています。就活生の立場としてはブラック企業を回避し、ホワイト企業に入りたいと思うものでしょう。ブラック、ホワイトはどんな基準で分けられているのでしょうか。

世界にはさまざまな企業があります。日本にも中・小・大と多くの企業があり、それぞれ異なる経営方針が取られています。この記事では、就活生の皆さんがホワイト企業とブラック企業を見分けられるよう、それらの特徴について解説していきます。


ホワイト企業と真逆のブラック企業は、簡単に言えば「労働環境が悪い会社」と言えます。 ホワイト企業は人材を大切にしますが、ブラック企業は会社の利益のため労働者に負担を押し付けていることが多いです。 また、労働者を会社に利益を生み出す道具としか考えていない傾向にあります。

ホワイト企業の特徴5つ

①福利厚生が手厚い

ホワイト企業の特徴としては、福利厚生が手厚いことが挙げられます。福利厚生は給料以外の報酬と考えればいいでしょう。福利厚生の目的は、労働力の確保と労働意欲を向上させることです。具体的には社会保険の負担、住宅手当や家賃への補助、家族手当や交通費、健康診断への補助、社員食堂などがあります。

他にも育児に関することやユニフォームのクリーニング代、慶弔、部活動への補助、企業と提携している施設やサービスを特別料金で使用できることなども含まれています。ホワイト企業と呼ばれる企業は福利厚生が手厚いため、金銭的な負担に対してプレッシャーが少ないと言えるでしょう。

②離職率が低い

離職率が低いのもホワイト企業を見分けるポイントになります。働きやすい環境が整っているのに、自分から退社する人はほとんど居ません。ホワイト企業から転職する場合は、前向きな理由が多いでしょう。例えば起業したい、他業界に行きたくなった、同じホワイト企業だけれども給料が少しいい企業に転職したいなどがあげられます。

ホワイト企業かどうか見極めるには、入社3年間の離職率が高いか低いかをチェックすることです。ただし、離職率は一般的に公開されていません。また口コミサイトや就職四季報に情報が掲載されていることがあるため、チェックしてみてください。

③女性が働きやすい環境がある

ホワイト企業かどうかは、女性の働きやすさも大きな判断材料になります。女性の社会進出が一般的になりつつありますが、ホワイト企業はそのことを重視し、働きやすい環境を整えている所が多いのです。女性にとって子供を産むというのは、人生の中でも大きなイベントになります。

しかし、企業の中には産休や育休に対して否定的な所も少なくありません。産休や育休を取るぐらいなら、会社を辞めて欲しいと考える企業もあるのです。産休があったとしても、復帰した時には自分の居場所がなくなっているということもあります。ホワイト企業ではそういうことも少なく、女性の人材でも大切にしていることが分かるのです。

④ワークライフバランスが重視されている

ワークライフバランスが重視されていることも、ホワイト企業の特徴だといえます。ワークライフバランスとは、仕事とプライベートをうまく両立することを指します。「プライベートが充実していると、仕事もはかどる」という相乗効果から、近年では「働き方改革」と銘打ってこのワークライフバランスが注目されています。

ワークライフバランスには、育児・介護制度と男女平等の2つが含まれており、この2つの制度が整っている企業はワークライフバランスがしっかりとしていると言えるでしょう。その指標として、例えば育児制度では厚生労働省の「くるみん」認定制度などがあります。他にも様々な認定制度がありますが、認定を受けている企業はワークライフバランスが整っていると考えていいですし、ホワイト企業である可能性が高いでしょう。

⑤メンタルヘルスの窓口が設置されている

メンタルヘルスの窓口が設置されている企業も、ホワイト企業である可能性が高いです。メンタルヘルスとは「心の健康」のことを指します。近年、人間関係や長時間労働など仕事に対する悩みやストレスを感じる人が増加しています。そうした人の悩みに答えるのがメンタルヘルスの窓口です。

従業員が心の健康に起因して仕事や私生活に支障をきたすことがないようにと、近年は窓口を設置する企業が増えつつあります。こうした窓口が企業に設置されていることは、その企業が社員の悩みやストレスのことをしっかりと考え対処しているということであるため、ホワイト企業である可能性が高いと言えます。メンタルヘルスについて取り組んでいるかどうかは企業のHPで調べることができるので、チェックしてみてください。

ブラック企業の特徴5つ


①残業時間が圧倒的に多い

ブラック企業は、労働者に対して長時間労働やノルマを課すのが特徴です。一般的な残業平均時間を平気で超えていることが珍しくありません。一般的な残業の平均時間は月に約20~40時間ぐらいと考えられています。しかしブラック企業の場合、月100時間以上も珍しくありません。

中には「残業になるのは個人の仕事が遅いから」という理由でサービス残業を強いる企業もあります。背景を考えると、人員不足が挙げられるでしょう。労働者が少なければ、それだけ1人に対する仕事量が増えるのは必然です。どんなに仕事を早く終わらせようとしても定時までに終わらず残業となります。

②休日が少ない

休日が圧倒的に少ないブラック企業も多いです。平均的な企業の年間休日数は約120日くらいです。ただ、ブラック企業の場合、100日以下だったり、極端な所だと80日以下という所もあります。また、営業職の場合では休日でも仕事に関連する電話対応をしなければならないことも珍しくありません。そのためほとんど休みが取れなくなり、精神的にも追い詰められることもあるのです。

休日が少ないと家族と過ごす時間が減り、家庭環境に影響を及ぼす可能性も考えられます。残業が増えても、適切な給料をきちんと払ってくれる企業ばかりではありません。そのためたまの休みがあっても疲れが溜まるだけになり、モチベーションも下がり会社を離れることになるのです。

③パワハラ・モラハラがある

パワハラ・モラハラがある企業はブラック企業だと言えるでしょう。近年、パワハラやモラハラなどのハラスメントが社会的に注目されるようになりました。社会的にハラスメントを弾圧する傾向があるにも関わらず、いまだにハラスメントが横行しているような企業は確実にブラック企業と言えるでしょう。

パワハラやモラハラの特徴として、時間の制約が大きく精神的に追い詰められてしまうことが挙げられます。パワハラやモラハラがあると、疲労による負のスパイラルからなかなか抜け出せず、1人で思い悩んでしまう傾向にあります。

④スキル構築を支援する制度がない

スキル構築を支援する制度がないことも、ブラック企業の特徴といえます。近年では、多くの企業が資格取得支援制度や自己啓発セミナーなどの制度を取り入れています。こうした制度があることによって、社員は自主的にスキルアップができたり、モチベーションを向上させたりできます。

しかし、ブラック企業と言われる企業には、こうしたスキル支援制度がない傾向にあります。また、昇給や昇格があると求人にありながら、実際には運用されないというケースもあります。スキルの構築を支援する制度が整っていない企業は、ブラック企業である可能性が高いのです。

⑤社員の声をくみ取る機会がない

ブラック企業では、社員の声をくみ取る機会がありません。通常の企業であれば、常に社員の声をくみ取ることができる体制が整っており、社員の意見を迅速に経営に反映させることができます。そうすることで、社員のモチベーション向上や職場環境の改善が行えるからです。

しかしブラック企業の場合は、社員の声をくみ取る機会や社員が意見を言える機会が滅多にありません。なぜなら、ブラック企業は社員のことを考えていないからです。利益最優先で、社員のモチベーションや職場環境は二の次になってしまうのです。そもそも社員の声が反映される企業であれば、上記したようなブラック企業の特徴は改善されるでしょう。ブラック企業の社員は意見を述べることができず、会社のいいなりになってしまうのです。

ブラック企業を回避するポイント4つ

ブラック企業かホワイト企業か、実際自ら働いてみなければ分からない部分も多いです。入社をしてからブラック企業だと分かり、辞めたくても辞めさせてもらえない事態になることだけは避けたい所です。

ブラック企業かどうか見極めるコツを理解しましょう。確かめる方法のひとつは、求人情報から探ることです。求人情報には、会社の雰囲気を知るために重要な情報が含まれています。ブラック企業かどうか見極めるヒントが隠されているのです。

アットホームな雰囲気を前面に押している会社

「アットホームな職場です」「みんな家族のように仲が良いです」求人雑誌などを見ると、このようなキャッチコピーと共に従業員が笑顔で肩を組んでいる写真を見ることがあります。これだけ見れば「みんな仲が良さそうで働きやすいのかな?」と思ってしまうかもしれません。しかし、離職率が多いのではないかと疑いましょう。

小さな会社では人に来てもらうためのアピールポイントが少ないため、苦肉の策で「アットホーム」を前面に押し出すことがあるからです。特に「アットホーム」と書きながらいつも求人が出ている場合、ブラック企業の可能性が高いと言えます。キャッチコピーや写真を真に受けず、疑問を持つようにしましょう。

給与面の記載が曖昧

給与面にも注意を向けてください。求人情報に掲載された給与額の幅が異常に大きい場合があります。例えば月給14~25万円と最低額と最高額の幅が大きすぎる企業もブラック企業の可能性があるのです。多くの場合、月給は最低金額からスタートすることがほとんどです。また、極端に高い給与が提示されている場合もあります。

未経験者なのに見合わない条件が提示されているなら、残業や休日出勤が異常に多いことも考えられるでしょう。例えば裁量労働制の場合は基本給に残業代が含まれるため、月収が多めになるというカラクリも考えられます。ブラック企業はあの手この手で従業員を確保しようと必死なのです。多くの人が給与面を確認するため、好条件を記載していることが多いのです。

入社条件が少ない

企業は優秀な人材を求めます。優秀と分かりやすいのは、その企業がおこなう仕事の経験者かどうかです。経験者は基本は押さえられているので、即戦力になる可能性が高いと期待できます。しかし、ブラック企業では入社条件を少なく設定するのです。

この背景には慢性的な人手不足が挙げられるでしょう。とにかくどんな人でもいいので入って欲しいから「未経験者可」とか「年齢不問」となるわけです。そうすれば人は集まって来ます。

それだけ人手不足なのは、労働環境が圧倒的に悪いことが考えられるでしょう。いい企業なら辞めずに働き続けるはずです。人手不足のブラック企業は、人は来るけれどすぐに辞めてまた入れての悪循環に陥っているのです。


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