TSUTAYAとか蔦屋書店とか

(TSUTAYA店舗が残っていた件)
・先日、久しぶりに京都の西院を訪れた訳だが、TSUTAYAが残っていた。おや懐かしいと思うのと同時に、潰れたものと思っていたので意外だった。
・ネットで調べてみると、以前より店舗数を減らしてはいるが、まだTSUTAYAは売り上がっている。(要因としては、①Netflix等に馴染みがない旧式ライフスタイルの世帯がまだ相当数残存している、②月々の小遣いが少ない小学生〜高校生たちが利用している事か？)

(背景、考えていた事等、まとまりはない)
・ここ数年で、TSUTAYAを利用する回数が0回/年になった。高校の頃は毎週通っていたから、月4回×12ヶ月=48回/年は利用していた事になる。
・今は１年間に約48回/年の映画や音楽を、TSUTAYAではなく、NetflixやPrimeVideo経由で消費している。消費量ではなく供給構造が変化したと一般化して理解しておいて良いだろう。
・構造変化をどう見るかという点が大事だと思っていて、外してはならない基礎は、例えばNetflixという会社の企業努力等よりも、コンピューティング能力と通信能力の全世界的な爆増現象。

(蔦屋書店)
・さてDisk媒体のレンタルサービスという業態は廃れていく事が間違いないと思われるが、CCCとしてのNEXT最有力は蔦屋書店なのだろうか？というか、蔦屋書店って色々置いてあるけど、結局どれで売り上げてるのか？
・とは思ったものの、CCCは2011年MBO済のため、アクセス可能な情報量が少ない/散在している。そこで多少調べてみた。

(事業者の構図)
①TSUTAYA/蔦屋書店は、CCCによるフランチャイズ事業
②直営店舗は1割以下であり、9割以上はフランチャイジーが運営

(蔦屋書店の売上構成)
・以下はCCCの主要フランチャイジーである(株)トップカルチャーが公開している蔦屋書店事業の売上構成比。 ※画像クリックで元資料にジャンプ
・紙の書籍は売れないはずだから、不動産収入等が50%程度を占めるのではと予想していたが、意外にも書籍/文具/レンタルで80%以上。不動産収入は2%(だがやはり書籍だけでは半分程度の売上なのか)。

・トップカルチャーは地方をメインエリアとして活動している会社らしいので、当データを売上構成の全エリア概括と見る事はできない。
・ただしこんな記事もある。蔦屋書店という業態は六本木等の都心地区でも、ある程度「本で売り上げる事」を狙っていそう。