【大予言】こんな仕事がビジネスチャンス!!
どーもビジネス仕掛け人の近藤です。
これまでの実績として
など、改めて自分で思うより数えきれない実績となってました。
もちろん全て成功した訳ではありません。過半数以上がものにならない案件でした。
無駄にコストのかかるビジネスモデルにしたこともあります。
工程数を無駄に増やしたビジネスモデルで格好付けていました。
当然利益率が下がります。
そして、今回シンプルでこれからもビジネスになる事業を紹介します。
さてタイトルの通り、ビジネスチャンスだと考えるものを1つご紹介します。
私が何年もの間愛読しているロシア政治経済ジャーナルがあります。
北野幸伯先生が長年にかけて無料で発信しているインテリジェンス系メルマガです。本日2023/11/14発刊のNo.2559にて画期的なことを述べていました。
それは電気代を安くする方法です。
なんと、月5万円から月2万円と60%も下がったそうです。
その方法とは「エアコンクリーニング」だったとw
昔からあるビジネスですね。
ではなぜ、市場が伸びると予見するのでしょうか?
理由は電気代が高騰していくから。
追い風状態の今がチャンスなんですね。
コロナでテレワークが増えたことも後押ししています。
11月上旬まで20度以上の気温という温暖化も拍車をかけています。
市場が伸びる理由は従前に揃っています。
矢野経済研究所による調査によるとハウスクリーニング市場は
2014年に1453億円だったものが
2022年に1732億円にまで拡大。
2025年には1784億円に成長すると予想している。
なお、ハウスクリーニング市場は現状全体の6.6%の利用率とのこと。
これから伸びしろは十分にありビジネスも拡大中と数字で裏付けされています。
このような根拠から適正なプロモーションで見込客に認知させたら市場は急拡大すると思います。
なお、まだまだブルーオーシャン市場と思われます。
データを探したところ古いものしかなかったのですが、NPO法人日本ハウスクリーニング協会によると2007年度の調査においてハウスクリーニング業者が8200社あるとのことでした。市場規模は900億円です。
ここから類推すると市場規模は約2倍となり、業者数も単純に2倍の16400社と仮定します。
この仮定数を元にこれまでハウスクリーニングを含むエアコンクリーニングを行う家庭は核家族や共働き世帯を見込としていたところ、全世帯で電気代が高騰することでエアコンクリーニングによって電気代が60%も安くなる訳ですから、ターゲットは全世帯とみて良いでしょう。
2022年1月1日現在、日本全国の世帯数は約5800万世帯あります。
内、6.6%の約382.8万世帯がハウスクリーニングを利用しています。
業者数が16400社であれば、1社あたり233世帯を受け持っています。
日本における一般家庭のエアコン普及台数は内閣府消費動向調査を見ると
2人以上の瀬来のルームエアコンhきゅりつは91.5%で、288.8台/100世帯とあります。つまり1世帯平均2.888台(2台から3台)あります。
エアコンクリーニング1台当たり1万円前後です。
上記の1世帯当たりの平均保有台数から1世帯28,880円、複数台割引を考慮しても25,000円の売上となります。1社あたり233世帯ですから
年間で5,825,000円の売上が見込まれます。
約600万円の年商とするならば、副業として考えれば十分良い収入になるのではないでしょうか?
また、本腰を入れて本業に育てることもできます。
エアコンクリーニングはそれだけのビジネスではなく、風呂釜掃除や室内クリーニングなど需要が見込めるからです。
そしてプロモーションをしっかり行えるのであれば、年商数千万円から数億円のビジネスになることが十分に見込めます。
もちろんスタッフは雇わないと回りませんが、売上の伸びしろに合わせて雇用すれば良いでしょう。
みなさんにこのビジネスをやりなさいということではないので、参考にしてもらえば良いかと思います。
過去に何度も伸びる市場を予測し、いろんな方に伝えてきました。
かなりの良い確率で予見は当たりました。
予測には、
タイムマシーンビジネスと言われる欧米のモデルを後から取り入れ繰り返す日本のビジネス状況から
ニュースや個人から発信された情報から
ビジネスの広がりを予測しています。
新規市場を作り出すことは骨の折れる作業の連続ですが、今あるものを少し形を変えることや追い風に乗ることは比較的簡単にできます。
実は、、、この記事において、少しのヒントからビジネスを創造することが裏のテーマです。
このノウハウは教え過ぎではないか!?
ちょっとそう思っていますw
といってすぐに誰にでも簡単にできるように見えますが、
やはり経験がものを言う作業です。
どの統計から、どの数値を、どの角度で使うのか、計算式をどうするのかと課題はたくさんあります。
何度も予測をチャレンジして、実際にビジネスを起こしてみて実際の売上との乖離(かいり)を経験することで、より実際に起こりえることを予見しやすくなります。
何事も経験なので、事業計画を作るまでは実際にやってみましょう。
時間と労力以外に持ちだすものはないでしょうから。
※本格的な調査で費用を使う場合は調査費がかかります。
じゃあ早速やってみようと思っても上手くいかない、どうやれば良いかわからないという方は是非以下のリンクから「ビジネス仕掛人」近藤義雄のLINE公式アカウントにご登録頂き、「セカンドオピニオン」とメッセージを送ってください。
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