原価計算基準

標準直接労務費を算定する上での製品単位当たりの標準時間については、製品の生産に必要な作業の種類別、使用機械工具、作業の方式および順序、各作業に従事する労働の等級等を定め、作業研究、時間研究、その他経営の実情に応ずる化学的、統計的調査により、製品単位当たりの各区分作業の標準時間を定める。標準時間は、通常生ずると認められる程度の疲労、身体的必要、手待等の時間的余裕を含む。

製造間接費の標準は、部門別に部門間接費予算として算定され、その部門間接費予算は、固定予算又は変動予算として設定する。変動予算の算定は、実査法、公式法等によるが、実査法による場合は、基準操業度を中心として、予期される範囲内の種々の操業度を一定間隔に設け、各操業度に応ずる間接費予算額は、個々の間接費項目につき、各操業度における額を個別的に実査して算定する。実査法変動予算における基準操業度は、固定予算算定の基礎となる操業度である。

標準原価計算制度における製造間接費差異とは、製造間接費の標準額と実際発生額との差額をいい、原則として一定期間における部門間接費差異として算定し、これを能率差異、操業度差異に適当に分析する。

原価差異は、材料受入価格差異を除き、原則として当年度の売上原価に賦課するが、標準原価計算制度における数量差異、作業時間差異、能率差異等で異常な状態に基づくと認められるものは非原価項目として処理する。