直接原価計算 - CVP分析

我が国の「原価計算基準」では、総合原価計算において、必要ある場合には、一期間における製造費用のうち、変動直接費および変動間接費のみを部門に集計して部門費を計算し、これに機首仕掛品を加えて完成品と期末仕掛品とに按分して製品の直接原価を計算し、固定費を製品に集計しないことができる。この場合、会計年度末においては、当該会計期間に発生した固定費額は、これを期末の仕掛品および製品と当年度の売上品とに配賦する。

費目別精査法とも呼ばれる勘定科目精査法は、過去の経験をもとに個々の費用項目について固定費と変動費とに分類する方法である。日本企業では一般に多く用いられている方法であるが、恣意性が介入しやすい。

散布図表法とも呼ばれるスキャッター・チャート法は、過去の原価データをグラフに記入し、散布させた各点の中央に目分量で直線を引き、これから変動費率と固定費額を推薦する方法である。データを多く利用する点では高低点法よりも優れた方法であるが、直線の引き方が恣意的になる可能性がある。

インダストリアル・エンジニアリング法（IE法）では、動作研究や時間研究といった工学的な生産管理の手法により、経営資源の投入と原価発生額との関係を把握する。不能率のない最適な状況における理論値として規範的にコスト・ビヘイビアを予測することができるので、主として過去データのない新製品に用いられる。