費用別計算について

直接材料費、補助材料費等であって、出入記録を行う材料に関する原価は、各種の材料につき原価計算期間における実際の消費量に、その消費価格を乗じて計算するが、継続記録法の適用が困難なもの又はその必要のないものについては、たな卸計算法を適用することができる。

材料の原価購入は、原則として、購入代価に買入手数料、引取運賃、荷役費、保険料、関税等材料買入に要した引取費用を加算した金額又は、これらの金額に購入事務、検収、整理、選別、手入、保管等に要した費用を加算した金額によって計算するが、必要ある場合には、引取費用以外の材料副費を購入代価に加算しないことができる。

直接賃金等であって、作業時間又は作業量の測定を行う労務費は、実際の作業時間又は作業量に賃率を乗じて計算する。賃率は、実際の個別賃率又は職場もしくは作業区分ごとの平均賃率による。平均賃率は、必要ある場合には、予定平均賃率をもって計算することができる。

直接賃金等であって、作業時間又は作業量の測定を行う労務費は、実際の作業時間又は作業量に賃率を乗じて計算する。賃率は、実際の個別賃金又は、職場もしくは作業区分ごとの平均賃率による。平均賃率は、必要ある場合には、予定平均賃率をもって計算することができる。

間接経費は、原則として形態別に分類するが、必要に応じ修繕費、運搬費等の複合費を設定することができる。