CPA-4-7　租税法の会計士試験対策

（2021年6月6日更新⋯）

　おはようございます、パジャマです。

　今回は租税法について反省していきたいと思います。

　租税法について対策を行ったのは、短答式以降です。
　そのため、短答４科目に比べれば学習戦略を検討する時間はありませんでしたので、ほとんど予備校の速習講義に従って勉強していました。

　経営学と異なるのは、成績がよくなかったことですね。
　論文模試の結果から、科目合格のチャンスがあると思っていたのですが、計算＆理論がともに合格点さえ割っています。
　しかし、財務会計や管理会計に比べれば、難易度は低く、大崩れするリスクの低い科目であると感じました。
　なぜなら、主な得点源となる法人税は 小問ごとに独立して出題 されており、大量失点しにくいからです。
　以上のように、時間をかけた分が点数に反映されやすい科目であると感じていますが、短答後スタートのくせに監査論・企業法とおなじくらいのボリュームがあります。
　特にゴッパチ勢は力配分を意識する必要があるでしょう。

～使用教材（論文式）～

・ＣＰＡ 租税法テキスト①～④
　法人税①②、所得税、消費税の４冊から構成されています。
　さらに補講テキストという重要性Ｃ論点の寄せ集めがありますが、一切使用していません。
　持っていると手を広げたくなってしまうので、すぐに処分しました。

　法人税テキストが２冊あることから分かるように、少なくともＣＰＡは法人税を重視しているようです。
　ゴッパチ生に向けた速習講義を受講していましたが、所得税・消費税はスポットで得点できるところ以外は捨てる方針でした。
　とくに消費税は、大問１つがつながっているため、中途半端な対策は非効率になります。そのため、かなり思い切った取捨が行われていました。

・ＣＰＡ 租税法（理論）速習講義レジュメ
　弓削田講師による、租税法（理論）のレジュメです。
　５０個の例題を通して、問題の解答方法を覚える仕組みになっていました。
　レジュメの論点を暗記すれば確実にボーダーを得点できる という性質の科目ではないような気がしたので、３～４回しか通読していません。
　３～４回しか通読しなければ、あやふやな論点もたくさんありました。
　しかし、「たしか、こうだったよなあ⋯⋯」と法令基準集を引いて思い出すことができれば十分でした。

・ＣＰＡ 租税法 レギュラー答練（全８回）
　租税法に関しては、わりかし答練を利用していました。
　４～５回くらいは復習したのではないかと思います。
　ただし、時間がなかったため、下記のとおり工夫しておりました。

①問題を読んでわからなければ、すぐに解説を読む
②解けた問題にはチェックマークをつけ、以降は復習しない

　以上です。
　①は、私の記事を読んでいただいている方にはおなじみですね。
　②は、「問題を解かない勇気」が必要でしたが、効果的だったと思います。
　テキストのみを利用してインプットを行っていたので、正答できた問題を正答できた理由はテキストにあるわけです。例えば、テキストの例題に似ているなどがあげられます。
　そのため、テキストを復習していれば間違えることはありません。
　それならば、テキストを復習してレギュラー答練でも復習するのはやりすぎかもしれません。

～学習内容～

・学習期間２４０日～２７０日目
　短答式試験以降、論文模試までは租税法にフォーカスして勉強していました。
　なぜなら、経営学のボリュームより租税法のボリュームの方が大きかったからです。
　短答式４科目について論文式対策を行うことも重要ですが、まったく未知の租税法・経営学に比べれば緊急性は高くありません。

　主には法人税・所得税に取り組みました。
　法人税を優先した理由は、「それぞれの小問が独立していることと典型論点の難易度が低いことから大崩れしにくいため」です。　
　所得税を優先した理由は、「消費税が難化傾向にあったことから消費税を捨てるなら所得税はそこそこやらなければならないため」です。

　消費税・租税理論についてはあまり力を入れていませんでした。
　消費税を優先しなかった理由は、「大問がひとつのつながりになっているため、完全な対策ができないならば捨てるべきだと考えたため」です。
　租税理論を優先しなかった理由は、「最悪、試験当日までに条文の体系を覚えてさえいれば大丈夫だと考えたため」です。

　そうはいっても、基本的には速習講義のカリキュラムに従っていました。
　とにかく時間がないため、我流でも予備校でも、最初に決めた学習戦略を変えることはできません。

・学習期間２７０日～論文式本試験（３３０日目）
　租税法（計算）に関しては、論文模試でそれなりの感触を得たので勉強時間を減らしています。
　一方、租税法（理論）へ本格的に着手しはじめています。
　使用した教材は速習レジュメのみですが、積極的に法令基準集を引くようにしていました。
　企業法とは違って、参照するべき条文が分かりやすいですし、難解な論点が問われるわけではないので、条文を参照できれば当たらずも遠くない解答ができます。
　そのため、速習講義レジュメにある論点を覚えるより、条文の位置を覚えることに注力していました。
　両方覚えることができればサイコーでしたが、とにかく時間がありませんでした。
　それに、難問であっても条文を見つけることさえできれば得点が期待できるので、ボーダーを守りたいだけならさほど勉強しなくても大丈夫だと考えました。
　実際はボーダーに到達していませんでしたが、偏差値４８の企業法に比べればコスパはよかったと思います。　

　計算については、論文模試以前で学習するべきすべての論点に触れていますので、論文模試以降はとにかく復習するのみでした。
　租税法は重たいと言われていましたが、財務会計や管理会計に比べれば大したボリュームはないと思いました。
　「財務会計ではこうだったけど、租税法はこうだった」というように、財務会計と相対化して考えることができれば、覚えることも減っていいと思います。

～まとめ～　

　時間をかければ租税法は安定的に得点アップできそうな気配がありました。
　半面、他科目を抱える中の３ヶ月で完成させることはできないと思います。
　２０２０年度で私は、租税法を守りの科目と位置付けました。
　もし不合格になったならば租税法を鍛えればいいとはっきりするというメリットもあり、合格発表まではもっぱら租税法を勉強していました。
　将来、税理士として独立したいという思いをお持ちの方もいらっしゃるでしょうが、傾倒しないようには注意してくださいね。

　それでは、おやすみなさい！！