地球温暖化対策と食料危機（CFACTの記事）

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　2024年5月15日にCFACTは、地球温暖化対策による食糧問題への悪影響に関する記事を発表した。内容は、温室効果ガス排出削減政策の推進により農業生産が低下することを示し、地球温暖化対策が食糧危機をもたらしている現状を指摘するものである。
　人は兎角わかりやすい論理に惑わされがちであり、食料生産にとって有益な二酸化炭素ですら悪者にしてしまうが、物事には善し悪しがあるのであり、このようなプロパガンダに騙されてしまっては定性的に善悪があるのではないという基本的なものの見方ができなくなってしまう。地球温暖化論者の誤ったプロパガンダへの対策として、本記事の概要を紹介させていただく。

↓リンク先（The war on food）
https://www.cfact.org/2024/05/15/the-war-on-food/

１．本記事の内容について
　・CBSニュースは、2024年2月の消費者物価指数において食品価格が最も急速に上昇したと報じた。日用品価格が年率1.2%上昇したのに対し、レストランのメニュー価格は年率5.1%上昇した。スーパーの商品価格は2020年１月から年率25%も上昇しているが、この間のインフレ率は19%であり、消費者への価格転嫁の方が上回っているのである。
　・このような状況下において、グテーレス国連事務総長は食糧危機の要因を気候変動と紛争に帰し、国連気候変動枠組み条約事務総長のスティールは、温室効果ガスの削減と温暖化対策こそが食糧危機を解決すると主張している。しかし、これは国連の誤った主張である。
　・NASAによると、ここ24年間で植物の生息数が20%増加し、農作物の産出量も13%増加したが、これはこの期間において（若干ではあるが）二酸化炭素濃度が上昇したことが要因であるとされている。また国連はウクライナ、ガザ、スーダン、ミャンマーなどの紛争において何ら有効な手立てを講ずることができておらず、無能を晒し続けている。更に国連の気候変動対策によりアフリカのインフラ発展が阻害されており、国家の自主自立や食糧危機をもたらしている。EUや世界銀行も温室効果ガス排出実質ゼロの教義を布教しようとしており、この悪しき動きに加担している。
　・この一連の動きについてポリティコは、富を再分配し社会の在り方を抜本的に変革することであるとしている。現在のEUの農業方針は、家畜に70%以上の補助金を拠出しており、肉生産を支援する農業の３分の１の補助金を賄っているが、この方針が本運動の主たる標的となっている。しかしEU、ラテンアメリカ、アジア諸国の農業政策は食料安全保障確保に方針転換しており、極端な環境政策にストライキの動きを見せている。
　・世界銀行はかつて貧困国の発展を支援していたが、温室効果ガス排出抑制策を途上国に強制することで貧困国の発展を阻むようになっており、事実この方針に従ったスリランカは大飢饉に見舞われた。NOAAは、調理の過程で排出される排気すら大気に影響を与えるなどと言う極端な論文を発表するに至っている。イギリスで発表された論文は、人間の呼気が地球温暖化の要因になっているとしており、もはや全ての生物が有害であるかのように主張している。人口が減少し、建物も車も無くなればいいとでもいうのだろうか。

２．本記事読後の感想
　　農作物が炭素からできていることを考えれば、炭素を吸収できなくなると生産量が減ることは十分理解できるだろう。二酸化炭素を悪者にしたとしても世界の炭素量それ自体が変わるわけではなく、増えた分だけうまく使う方法を考えた方が生産的である。二酸化炭素濃度の上昇でネガティブな影響などはなく、むしろ世界の植生を発展させるのに貢献しているのであり、マイナスの側面ばかり見るのではなくプラスの面を見ることで
　　また地球温暖化は二酸化炭素濃度の上昇が要因ではなく、むしろ太陽活動の活発化や海底火山や地球そのものの活動による海水温の上昇などが主たる要因である。科学的なものの見方を身に付けることで、こういった安っぽいプロパガンダに惑わされることはなくなる。下らないマスメディアの情報など意に介さず、自己の情報リテラシーを高めることに努めることが、最大の地球温暖化対策となるのである。

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