実はホームスクーリングの参考にしている！世界の学校教育➁フィンランド編

みなさま、こんにちは！

12/31、今年最後の日となりました。

掃除や買い出し、お正月の準備が終わりやっとソファへ・・と思いましたが、その瞬間ソファで家族がマリオの映画を見始めたため、私はパソコンへと向かっています。（私はあまりマリオには興味がありませんでした。笑）

世界の教育事情の第二弾を早く書きたかったので、ちょうど良いタイミングだったかもしれません。

さて、今年から小４長男の週2-3日のホームスクーリングが始まりました。

その際、世界の教育の中でホームスクーリングの参考になりそうなものをどんどん取り入れていきましたが、とても参考になる情報が多かったため、数回に分けてnoteでもご紹介しようと思ったのが今回のシリーズです。

第一弾となった前回の記事はオランダ編でしたが、今回の第二段目は・・・

フィンランドです！

※前回のオランダ編の記事はこちら

95%以上の学校が公立校

オランダでは、『教育を選ぶ権利』が保証されており、その子その子に合った学校を選べるというお話をさせていただきました。

それに対し、フィンランドは95%以上が公立校であり、日本と同じように学区ごとで決まった学校に通います。

オランダと違い、このあたりは日本と比較がしやすいかと思います。

フィンランドは高い学力や子供の幸福指数が高いことで注目されていますが、日本と同じような状況で一体何が違うのか？見ていきたいと思います。

世界一教育格差のない国『フィンランド』

教育格差の大きい国でいうと真っ先にアメリカが思い浮かびますが、日本でもある程度の格差はあるかと思います。
受験戦争、私立の高い学費、大学の学費etc・・・

フィンランドでは、幼稚園～大学まで学校はすべて無償となります。

受験対策で進学塾に通うこともないので、どんな家庭環境の子も、平等に教育を受けることができます。
そして、家庭の経済状況によって進学をあきらめるということには絶対にならないシステムです。

志を持って努力をすれば誰もが夢を叶えるチャンスがある。

真の『公平さ』を実現できている国といえるでしょう。

権限は国や教育委員会でなく、学校（現場）にあり！

日本と大きく異なる点。

それは、文科省や教育委員会にあたる機関が主導で教育活動を行うのではなく、あくまでも学校活動に関わる権限は現場である学校にある点です。

国は大きな枠組み（ガイドライン）を作る程度で、その後、各教科を『どんな教材を使い・どのように授業を展開していくか』は各学校に委ねられます。

つまり、現場にやる気を出してもらうシステムなのです。

現場である学校は、必要なものや困ったことがあれば、即座に教育委員会や国と連携し、解決に努めます。
国や教育委員会は、あくまで現場の学校を支援する立場に徹していることが大きな違いといえるでしょう。

国は基本的に各学校に教育活動全般を委ねているため、日本のように学校は国に事細やかに日々の教育活動について報告する義務が生じません。

よって、先生方も本業の生徒と向き合う・授業を行うという教育活動に集中できるわけです。

先生同士の職員会議も日本ほど多くはなく、会議の際はコーヒーとチョコレートとともに、フランクに話し合いがされる様子。
基本的に授業が終われば先生も帰宅できます。残業はまずありませんし、長期休暇の２か月間も出社はしないそうです。

子供たちのニーズに個別に対応できるシステム

学校に自治権があるとすれば、現場は生徒に応じた教育活動をフレキシブルに展開していくことが可能となります。

基本的に『自立して学べる人』を育成することを目標に仕掛けを作り、学力の底上げを図ります。

ただし、フィンランドは底上げに力を入れていますが、できる人は良い意味で放っておかれます。
『自立して学べる人』であれば、教師を超えてスキルを高めていけるということらしく、アメリカのようにできる人を飛躍的に伸ばすようなプログラムは存在しないことも特徴といえます。

基本的にテストは行いません。
小学校１クラスの上限が２５人、中学校では１８人と定められている中で、普段からその子の様子やノートを見ていれば、テストをしなくても理解度は把握できることが理由のようです。

数科目で明らかに後れを取っている生徒に対しては、特別チームが組まれ学力の底上げを図ります。
それも明確な基準があるわけではなく、そのクラスを受けることになったからといって、『できない』というレッテルが貼られるわけでもありません。
あくまで現段階で個別のサポートが必要と判断された。それ以上それ以下でもありません。

１クラスの人数が少ないため、先生は全員に目が届きます。
そして、先生が必要と判断した場合には、サポートの先生をもう一人つけてもらうことも可能となっているようです。

理科の実験に関しても、みんなで１つの実験を行うのではなく、４つほど実験を用意し、それぞれ興味のある実験を行う。

授業が始まってまだ気持ちがノってこない生徒には、その子の様子を見ながら声掛けをしていきます。
無理に授業に参加させるということはせず、その子がノってきたタイミングで『教科書〇ページだよ』などの声掛けをおこなっていきます。

しかし、これには学校や先生によってバラつきがあるようです。

そういう先生もいれば、日本のように細かく注意をする先生もいるようなので、先生よるというところはどの国も変わらないのかもしれませんね。

専門性の高い教員の育成

教員になるためには、修士号まで取得する必要があり、徹底的に教育学を学び、数多くの教育実習に挑み場数を踏んでいきます。
その教育学の根本が、『個別に特化した学び方』であり、型にはめることは決してしないという考え方です。

『型にはめようとするから差別が起こる』

私はこの考え方に全面的に賛同しています。

これに関しては語ると長くなる＆本記事から脱線してしまうため、また別の機会に書かせていただこうと思います！

学校に自治権がある分、教師自ら行動できる人間である必要もあります。

そのため、教員採用試験にしても、暗記問題は存在せず、１冊本を渡され、それまでに積み上げてきた経験と知識をベースに、自分の考えを展開するということが求められます。

さらに適性検査があり、面接では、『いかに子供が好きか・教育に対して熱い思いを持っているか』をしっかりと見られます。

それで晴れて教員になった先生方は、世間的にも尊敬される職業となっています。

先ほど、長期休暇の間は２か月間出社しないと申しましたが、その間は、ひたすら自己研鑽に励みます。
短期留学をしたり、プログラムやボランティアに参加したりして、自分磨きの時間に充てるのです。

教員である以上、自らも学び続けないといけない。

そういうスタンスです。

ホームスクーリングは？

オランダでは原則ホームスクーリングは禁止されていますが、フィンランドではOKです。

とはいってもその数は少なく、２０１９年時点でフィンランド全土で４００名ちょっとのようです。

給食費や教材費は支給されないため、学校に通うよりもお金がかかりますが、自分のペースで学びたい子供はどの国にも一定数いるようです。

あれ？あんまり我が家のホームスクーリングに取り入れているものがないな～と書いていてわかりましたね。笑

ただ、人口１億人以上いる日本で、国が権限を握るには無理があると思うのです。
大人数を平等に教育するとなると、所謂一斉授業のような性格のようになっても仕方がないと思います。

思い切って、せめて自治権を各都道府県に委ねては？と思います。
アメリカも州ごとに法律すら違ったりしますよね。

そうすると、都道府県ごとに格差が生まれる！という方が必ず現れると思いますが、そうなったとしても、今よりは確実に良くなると思うんです。

都道府県・市町村すら支援の立場にまわり、学校に自治権が生まれると、現場はやる気がでますよね。

都道府県もそうです。少子化で少しでも人口を維持したいと思っている以上、教育に力を入れるしかなくなります。
逆に教育に力を入れると、人口が増えるチャンスにもなるわけです。

こんな感じでみんなにやる気を出してもらいたいものです。

少なくとも、やる気のある先生方の意欲と活動を阻むような体制ではなくなると思うんです。

オランダとフィンランドの違いは？

教育を選ぶ自由があるかないかが異なる点として挙げられますが、オランダの方がより対話を重視しているようです。

実際に両国に視察に行ったお話を聞くと、フィンランドの子達は平均してとても学力が高いそうです。
一方オランダでは対話が重視され、子供ファーストの教育がされているせいか、子供達はより伸び伸び過ごしていたそう。

さて、今回はいかがでしたでしょうか？
国の制度として、日本はフィンランドに学ぶことが多々あるのではないかと感じました。

まだまだ世界の教育編は続きます！
ヨーロッパが続いたので、次回はアメリカ編にいこうと思います。

最後までお読みいただきありがとうございました。