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TikTok徹底解説! 国内MAU2000万人を突破したSNSでクリエイターエコノミーを救う!?

グローバルDL数30億を突破し、短尺動画市場を席巻する短尺動画プラットフォーム『TikTok』。日本においてもその勢いは留まることを知らず、今や消費への影響力を持つ大きな存在となっています。マーケティングツールとしても注目を集めているTikTokで”クリエイターの経済圏を支えたい――”。そんな熱い想いを胸にTikTokの代理店事業を軸として、急成長を遂げているNEL株式会社代表取締役の西田 陸氏にお話を伺いました。

TikTokを中心とした縦型動画でバズり続けている 広告代理店「NEL」


――NELのサービスについて教えていただけますか。

西田:NELではクリエイター、ファン、企業の共創を実現することで、付加価値経済の拡大を目指す‟クリエイターファースト”を掲げ、大きく2つの事業を展開しています。1つ目は、国内でもトップクラスのフォロワー・再生回数を誇るクリエイターとのネットワークを活用したTikTokを中心とした広告代理店事業、2つ目はクリエイターの請求書発行や経費・収益管理を支えるバックオフィスのプロダクト事業です。

――事業のきっかけは何だったのでしょうか?

西田:実は、創業期にはメンズコスメのD2C事業を行っていたのですが、その時にTikTokクリエイターのほのぴすさんをご紹介いただいたご縁が今の事業のきっかけです。クリエイターの方々は、自分が挑戦したいこと、実現したいことが明確。そして自分の想いをどんどんと形にして外に発信します。その姿を間近で見て、「この人たちを応援し続けたい」。そう強く想ったんですよね。その出来事が昨年の夏ごろだったのですが、当時はTikTok広告やクリエイターを支援するプロダクトが全くTikTok領域になかったので、じゃあ僕がやろうと。一人ひとりのクリエイターの方たちの創作活動を支えるべく、広告代理店事業を始めました。

――クリエイターを支援したい、という想いから事業を立ち上げたのですね。

西田:おっしゃる通りで、僕らは”クリエイターを支える”ことを一番大切にしています。バックオフィス事業を立ち上げたのも、広告代理店事業をやっていく中での気づきから。というのも、個人クリエイターの多くは請求書や収益管理の煩雑さに悩みを抱えています。特にTikTokクリエイターの多くはPCを持っていない、かつ仕事のやり取りをLINEで行う人が多いので、既存の会計クラウドソフトは使いにくいそうなのです。そこで、ヒアリングを重ねながら、クリエイターが使い慣れているLINEを活用した請求書発行ができるプロダクトを開発しました。 LINEで友達登録をすればクリエイターに関わらず誰でも請求書発行をできるようになるので、ユーザーからも好評です。

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――西田さんから見るTikTokの凄さは何なのでしょうか?

西田:いくつかありますが、2021年にはGoogleを抜いて世界で最も訪問者の多いウェブサイトになったこと。また、マンスリーアクティブユーザー数(MAU)が2000万人以上いることですね。これは日本人の1/6がTikTokユーザーであるということです。この凄さは相当のものですね。
次に、縦型の短尺動画であること。今までテキストの検索のGoogleが主軸でしたが、YouTubeの台頭で、ユーザーが動画を見て検索、意思決定をするケースが主流になっているのが「今」なんだと思います。その中でなぜTikTokの動画が凄いのかというと、TikTokはスマホの向きを変えることなく再生できる縦型動画ですよね。YouTubeによって多くの動画が横向きの動画として制作されていた中、スマホを縦に持ったまますぐ視聴できる動画が出てきた。それがTikTokの凄さだと思います。

―― TikTokはスマホでの視聴に最適なフォーマットというわけですね!

西田:画期的なUIですよね。ユーザー目線で言えば、情報は立体的に見ることが一番いい。例えば写真、一部のシーンの切り抜きの Instagramとは違ってTikTokではそのシーンが立体的に見られますし、「バズらせよう」と投稿しているというよりも、例えば若いカップルが思い出を形に残そう、と撮った動画がバズっちゃったりするんですよ。
つまり情報として信頼性の高いもの。個人の意見、オピニオンに対してユーザーが支持・共感を示すことができるプラットホームになりつつある。それが個人的にはすごく良いなあと感じています。 TikTokのヘビーユーザーは高校生から20代前半、女性の方が多いですが、近年若年層のみならず、10代から60代まで、全世代に愛用されるプラットフォームになってきているので、現代社会のニーズにフィットしたんでしょうね。
あえてデメリットを上げるとしたら、TikTokは興味を持っているものに限らず、さまざまなコンテンツを回遊できるので、延々と見続けてしまいます(苦笑)。 TikTokは寝る前にひたすら見るユーザーが多いですし、その点がデメリットかなっていうのは思います。

バズっても「モノ」が売れない動画、バズらなくても「モノ」が売れる動画


――TikTokはフォロワー数が多い方がバズりやすいのですか?

西田:広告事業に関して言うとフォロワー数はほぼ関係ないですね。というのも、TikTokはフォロワーが全くいない状態からでも、コンテンツさえ面白ければ、多くのユーザーに動画が表示される独自のアルゴリズムになっています。極端な話、「今日初投稿です!」という人の動画が1万再生される可能性が普通に起こりうるのです。

――フォロワーの数ではなく、訴求対象の有無や新規獲得が見込めるかどうか、が大事だということでしょうか。

西田:ええ。ですから、TikTokではインフルエンサーのような特定の”人”ではなく”コンテンツ”をベースにしたマーケティングが重要です。例えば、化粧品のPR案件をフォロワー数の多いクリエイターが投稿したからと言って、それが直接売り上げに繋がるわけではない。コアなフォロワーがいる美容系クリエイターの投稿の方が圧倒的な売り上げに繋がります。TikTok上では売り上げを追うことができないので僕たちの場合、クライアントにPOSデータを送る形で売り上げの伸びを証明しているのですが、上がり方が凄いのですよね。ちょっと上がる、ではなくて、1週間以内に1か月分の在庫が売れ切れてしまうぐらいに。

――それはすごい……! 目まぐるしい変化があるSNSマーケティングですが、今後どうなると思われますか?

西田:やはり短尺が主流になると思います。例えば YouTube、TV番組でたっぷり時間を使って情報を流しても現実には、スマホ1台あれば15、30秒の動画で欲しいものをすぐ買えるし、短時間で情報を入手できてしまう。動画は長さではなく、情報の取得量がすごく重要ですから、その消費者行動も相まって、TikTokはまだまだ伸びるのではないでしょうか。今後は短尺はTikTok、短尺以外はYouTubeとInstagram、といったように住み分けされていくと思いますね。

――と言いますと?

西田:短時間で凝縮した情報をユーザーに届けられるのがTikTokの利点なので、消費者が情報を‟かじる”ところはTikTokが全部取っていくだろうと思います。ですが、短尺の情報量では物足りないな、という消費者は一定数いますので、より詳細な長めの動画を求めてYouTubeやInstagramのリールに流れていく。実際、クライアントから、TikTokを入り口に YouTubeやInstagram の全体戦略を考えて欲しいという相談が最近、増えています。これからは3つのブラットフォームの特性をしっかり認知した上で、戦略を練る必要がある。 TikTokはいわゆる‟新しい媒体”ですから、新しいマーケティングができるのがTikTokの凄さでもあると思いますね。

――新しい媒体でもあるTikTokに、新規クリエイターやユーザーは参入の余地はあるのでしょうか?

西田:もちろんです。先ほどもお話ししましたが、TikTokはフォロワー数にかかわらず質の高いコンテンツはバズりやすくなっていますから、新参者に本当に有利なプラットフォームだと思いますね。それはクリエイターやユーザー、もちろんTikTokで認知向上を図りたい企業にとっても同じことが言えると思います。僕たちのマーケティングではクライアントに対して、再生数やリーチ数の保証をしています。TikTokで認知向上を図りたい企業のご担当者様には安心してご活用いただければと思います。

広告代理店事業を任せられる人、求む!


――今後の展望をお聞かせいただけますか?

西田:僕たちの事業は「クリエイターの力になりたい」という想いから立ち上がりました。今後はTikTokのクリエイターの方々だけではなく、画像やテキストをはじめとした全てのクリエイターの経済圏を支援していきたい。あらゆる個人がクリエイターとして活躍できるようなクリエイターエコノミーを創出したい、という想いがあります。そのためには、バックオフィスプロダクトを入り口にクリエイターの信用力を高める与信を作りたいと考えています。また、広告代理店事業ではさらなる成長のために広告プロダクトの新事業を準備中です。

――さらに盛り上がりを見せそうですね!

西田:ええ。今後のスケールアップを視野に入れ、現在広告代理店事業の事業本部長を絶賛募集中です。広告代理店事業は高収益を見せており、その事業本部長のポジションは決済幅も大きく難易度も高いのは否めません。徹底的なクライアント目線はもちろんのこと、広告代理店事業チームでどうしたら最高の成果を出し続けられるのか、というチームマネージメント力は必須要件ですが、今だからこそ新規事業や急拡大する組織を共に作ることができるとても面白いフェーズです! TikTokをはじめSNSに興味があり、クリエイターと同じ目線で挑戦していきたいという人にとっては刺激的な環境だと思います。クリエイターエコノミーという新しい経済圏の創出に興味のある方、ぜひこちらからご連絡ください! 今後は”2025年のIPOを”という目標に向け、NELの成長を一緒に盛り上げてくれる方とお会いできるのを楽しみにしています!

——今後も目が離せませんね! これからも、我々W venturesは、株式会社 NELを応援していきます!

西田 陸 
NEL株式会社代表取締役社長。
関西学院大学在学時期より約3年間、アパレルブランドをECで運営。国内大手/ベンチャー企業、シリコンバレーでのインターンを経験し、デジタルマーケティングの広告代理店に入社。大手化粧品メーカー/アパレルなどのマーケティング戦略及び施策、進行・品質管理を担当。2017年12月にNEL株式会社を創業。現在、TikTokの広告代理店事業を展開。

W ventures株式会社 代表パートナー 東 明宏

起業家西田さんが、ピュアに「クリエイターの力になりたい」という気持ちで 始めた、TikTokを中心としたクリエイター支援事業が、まさに大きくなろうとしています。 TikTokプロモーションなら、西田に聞け、NELに聞け、というように、広告主から続々とプロモーションニーズが寄せられています。 ただしながら、西田さんの構想は単なる広告代理店事業に留まりません。 自社サービスを作って、グロースさせる、その両輪としての広告代理店事業。 NELは「クリエイターのために」まさに大きくなろうとしている途上です。 クリエイターエコノミーに興味がある優秀な人はぜひNEL参画を検討してみてほしいタイミングです。 興味を持った方、ぜひお声がけください。

取材・構成 株式会社TEA.M



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