コロナとコラボで思い知ったこの国（と世界）の現実

 

新型コロナ

新型コロナ騒動は世界的な詐欺であると考えます。人工削減を第一の目的とし、スマートシティー化や、AIを応用した統制、WHOの権限強化などにもつながっていると考えます。Youtubeにおける新型コロナとワクチンに関する情報発信者に対する過激な対応や、厚生労働省による超過死亡計算式の変更などすべて、この想定を裏付けていると考えます。マスコミ各社も、決して真実が伝わらないように、異常な努力を続けているように私には見えます。

コラボ問題（Colabo WBPC（若草BONDパップスColabo)）

コラボ問題の本質もまた、1.に挙げた世界統制に通じるものであると考えます。簡潔に言えば、温泉娘というキャラクターを使った温泉地の地域おこし活動をやめさせたり、草津町長を虚偽のセクハラ事件で集団で批判したフラワーデモを実施したり、AV新法という日本のAV産業をつぶすであろう法律を作ったり、韓国で真偽の不明な証言を元に日本の従軍慰安婦問題を永遠に追求しようとする団体と行き来のある団体などの集まりが、厚生労働省と東京都の関係する事業のために公金を使って事業をしながら事業報告の収支に疑問があり、たまたま潤沢な資金を持つ、暇空茜という名義で活動している男性が住民監査請求を出したことに発する問題です。

Colaboには冬用タイヤ交換費用を毎年請求しているなど明らかにおかしな点があり、他の3団体には活動の実態が見えないのに予算ばあり増えていくというより大きな問題がありました。しかも先に述べたように、日本社会をよくしようとする意図よりも、日本社会の崩壊につながるのではないかという意図ばかりが見えてきたのです。Colaboの出していた動画を見て、これでは男女関係を壊すだけで、子供が安心して育つことのできる家庭はできないと感じるようなものばかりでした。

喫緊の話題でいえば、NHKが情報流出によりニュースを配信できなかったとしてColabo側に謝罪したというニュースが流れました。これに関わっている人物の一人は、当初ネット上でこの活動に便乗する形でColabo批判を行き過ぎる形で行っていた個人です。Colabo側からの訴訟を起こすといわれ、ほぼ全面降伏する形をとったことが、別の情報流出により確認されています。その条件の一つとして相手の指定した記者のインタビューを受けるという条件が含まれていました。今回NHKから流出した情報は、この一環としてNHKの韓国人職員から受けたインタビューの内容です。NHK側では暇空氏の名前を出すことも、こうした背景があることも一切触れず、Colaboをネット上の誹謗中傷を受けている被害者として報道しようとしたようです。しかし、情報流出により阻止されたものでした。この件については、NHK党の浜田議員により参議院総務委員会から質問され、NHK側はできるだけ公平に取り扱う旨の回答をしておきながら、今回、なぜかColaboに対して謝罪を行い、それがニュースとして公開されるという結果になっています。

ここまで見てわかることは、社会の中核には、ろくでもない奴らが多く、そういう奴らがつるんで大衆をだまし、不利益を被らせているのだろうということです。とくにマスコミやインターネット上のサービスプロバイダー、コンテンツプロバイダーは、大衆が真実を知ることがないように、極限まで努力を重ねているように見えます。その点では厚生労働省も同じです。絶対に真実を伝えないよう、血のにじむような努力をしているようにしか見
えません。

今の日本の状況

さて、そんな中、日本はもう日本人を排除しかけている状態になっています。岸田氏は日本人が子どもを残せないようにどんどん日本の負債をふやして将来的な増税を確実にしていきます。その一方で暇空氏の分析によれば、WBPC側の勢力は性別も国籍も問わず公金で支援できるよう法を整備させて、団体の認める個人にばかり支援が行われるように動ているではないかと指摘しています。川口市のクルド人問題や、朝鮮学校無償化を訴える続ける人びと、静岡県知事によるリニア工事の妨害なども、日本をつぶしていこうとする一環でしょう。

たとえば、Amazonやマクドナルド、コカコーラは日本を破壊しています。日本の会社であれば、絶対に許されないであろう書籍の送料無料化をAmazonがやれば許されてしまうのです。これは、Amazonがグローバル企業であり、世界がグローバリスト独裁である証拠であろうと私は考えます。そうした中で、日本では自虐史観により日本人の大切な歴史が汚され、中韓では反日教育が行われてきました。そうした中で統一教会や創価学会のような反日勢力が入り込み、日本がここまで日本人を迫害する国になってしまっているのでしょう。その裏では、グローバリストによる白人優位の世界が着々と強化されていっていると思われます。

GDP抑制にまい進し、利益を生まなくする連立政権

私も半年ほど前にようやく、今の不況が世界的なものではなく、日本だけのものであったこと、その裏には日本のGDPが伸びないよう、適切に増税を繰り返してきた政治の動きがあったことを知りました。さらに民営化は儲けのでる事業をグローバリストに渡すものであり、消費税増税は法人税減税と組み合わされたもので、日本人の可処分所得を低くして少子化を進めるととともに、複数の段階を経て最終的に多くの日本法人の株主になっているグローバリスト外国人たちを利するだけのものであったことも知りました。特に自公連立政権になってから日本つぶしが激化し、WBPC問題から推測して、そこには創価学会の意向が影響しているのではないかと私は考えます。

日本人が、いま、こうした状況にいたっていることに気づき、すぐに活動しないと、倭人は零となり、令和という元号が実現されてしまうのです。

追記：Amazonの非倫理性は、出品者から徴収する手数料の高さや、配送条件にもみられると私は感じている。これはコンビニエンスストアのフランチャイズにも言えることだが、独占的な地位をいいことに、がむしゃらにやれば何とか暮らしていけ、一部大きく儲かる個人もあるが基本的には、かつての小作農以下の扱いになるような労働環境を作り上げてしまうものでしかないと私には思える。いずれも、グローバリストが支配する世の中であるゆえに生まれた状況であると思う。