マガジン
在米ジャーナリスト岩田太郎の未来透視 ～巻き戻しの世紀～
岩田太郎
- 0本
最近の記事
アメリカ人も｢EVシフトと脱炭素は拙速だった｣と気付いた…豊田章男会長の｢4年前の予言｣に注目が集まるワケ 再エネ推進の米カリフォルニア州で起きた異変
プレジデントオンラインに寄稿しました。 電気自動車（EV）の販売に急ブレーキがかかっている。各国は「EVシフト」目標を掲げていましたが、一般消費者への普及の壁である「キャズム」を乗り越えることが困難で、新車EV販売の楽観的な目標達成は現実的ではないとの見方が支持を増やしています。 代わりに、トヨタ自動車の豊田章男会長による「自動車市場でEVは最大3割のシェアにとどまる」という予想が現実味を帯びてきていることは、興味深いところです。 加えて注目されているのが、豊田氏が20
中国製EV「大バッシング」が、なぜか売られていないアメリカで起こるヤバすぎる真相…トランプとバイデンの「壮大な茶番劇」が世界を分断させてゆく…！
マネー現代への寄稿の後編です。 前編「中国製EVが「アメリカに襲いかかる！」は、壮大な「茶番劇」だった…！米中分断のトリガーを引いたのは、アメリカの「EV政策大失敗」というヤバすぎる事情」に続いてお伝えしていきます。 欧米では、黄色人種警戒論の「黄禍論」が時折吹き荒れ、1980年代の日米貿易摩擦の折には、日本車排斥対象とされましたが、いまでは、中国製EVを排斥する「黄禍論」が世界中に広がっています。 それは、今年11月の米大統領選挙を控えてますます高まっています。 「
中国製EVが「アメリカに襲いかかる！」は、壮大な「茶番劇」だった…！米中分断のトリガーを引いたのは、アメリカの「EV政策大失敗」というヤバすぎる事情
マネー現代への寄稿の前編です。 日本には、アメリカの消費者は中国から押し寄せてくるEVには辟易としていると考えている人が多いのではないでしょうか。しかし、実態が真逆であることを示す調査結果が先月、発表されました。 中国製EVが輸入されて米国内で販売されれば、米国人消費者は飛びつくかも知れない――そんなショッキングな調査の結果を発表したのは、コンサルティング企業の米アリックスパートナーズです。 全世界の9000人を対象に行ったアンケートでは、米国人回答者のうち73%が「中
マガジン
記事
EV大好き“都会派カネ持ちエリート”へ高まる憎悪…ついに大統領選の争点に！トランプの「誰も乗りたくない」発言を支持する「EV嫌いアメリカ人」が抱える不安と不満
マネー現代への寄稿の第２部です。 「弊社の製品がここまで大きく政治化される日が来ようとは、夢にも思わなかった」 こう発言するのは、米自動車大手フォードの元最高経営責任者（CEO）であるビル・フォード会長です。自社EV製品に党派色がついてしまったことを嘆いているのです。 前編「EVがいつのまにか「上級国民」の乗りものになっていた…！フォード会長が「政争の具に堕ちた」と嘆くウラで、ついに判明した「アメリカ人がEV嫌いになった決定的なワケ」」で紹介したように、トランプ前大統領
EVがいつのまにか「上級国民」の乗りものになっていた…！フォード会長が「政争の具に堕ちた」と嘆くウラで、ついに判明した「アメリカ人がEV嫌いになった決定的なワケ」
マネー現代への寄稿の第1部です。 米国で、電気自動車（EV）の「政治化」が進んでいます。 トランプ前大統領が、現職のバイデン大統領が目玉政策として推進するEV普及の失速を格好の政争の具にしたからです。11月の大統領選挙で返り咲きを目指すトランプ氏にとり、EVの不人気がバイデン氏の政策の信用性を攻撃する効果的な武器となっています。 しかし、EV政治化の裏には、次の4つをはじめとした米社会の分断に根差す構造的な対立があるのです。 １．経済格差によるクルマ購買力 ２．党派
