リモートワーク 分かれる評価
久しぶりに（かなり前の記事ですが）「リモートワーク」に関する記事を２つ紹介します。
・テレワーク、分かれる評価 生産性向上31%・低下26%
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO64695540W0A001C2EA2000/
・アフターコロナは来ない!?「ウィズコロナ時代」が長く続きそうな理由
https://diamond.jp/articles/-/249950
最初の記事は、様々な業界でのテレワークの評価が紹介されています。（コールセンタ関係ではトランスコスモスの例があげられています）
2番目の記事では、後半に「産業医視点によるリモートワークの評価」が記されています。
「リモートワークの是非」の議論について、私は以下のように考えています。
① まず、リモートワークの「目的」を明確にする
→ たとえば、目的が「感染拡大抑止」なのか、「生産性向上」なのか、「多様な働き方の実現」なのか等によって、リモートワーク導入の是非や具体的導入方法等は変わってくるはずです。
② つぎに、目的に応じて「導入形態」を柔軟に選択する
→ 今は「感染拡大抑止」が最重要課題だと考えるので「原則、リモートワークを実施」
→ 新型コロナが落ち着いたら「多様な働き方の実現」という観点からリモートワークも選択肢のひとつとして導入
業務内容・職場環境（物理的要因・地理的要因等）等によって、リモートワークの適／不適があることは分かってきたので、「一律対応ではなく、状況に応じて導入の是非を判断する」というのが自然な考え方だと思います。
③ 生産性については、それぞれのワークスタイルごとに「『業務の成果』の 指標の one of them 」と位置づけて向上を目指す
→ 私は「『生産性』を一義的な目的にする考え」には与しません。
「生産性」は重要なファクタですが、事業の目的はそれだけではありません。
→ 「生産性」を議論するうえでは、改めて「生産性の定義の明確化」が必須です。
このリモートワークの例のように新たな仕組みを導入する際には、よく「０（ゼロ）or １の議論」になりがちですが、もっと柔軟に考えればいいと思います。
出社／在宅の一方を強制するのではなく、
事業環境に応じて柔軟に選択できる
「働くスタイルを規定したり条件にしたりしないやり方」を “デファクト” に
制度をシンプルにすれば「運用／管理側は楽」ですが、制度を多様化した方が「業務実行側のメリットは大」になります。
みなさんはどう考えますか？
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