訴える相手の住所がわからないと裁判ができない？住所を特定する方法3選

今回も被害に苦しむ同志に少しでも役立つように書きました。

騒音外人による被害はこちら

物騒な記事となりましたが、私個人はかけらも争いなんてしたくありません。

真面目に日本で生きてきたのに、なぜ朝起きた瞬間から地獄が始まるのか。。

noteで愚痴を投稿したいわけではありませんので、詳細はこの記事をご覧ください。

裁判で訴えるためには相手の住所を特定する必要

裁判で相手を訴えるためには相手の住所を特定する必要があります。

弁護士に相談をしましたが、名前はわからなくても何とかなる可能性があるものの、住所は必須のようです。

ちなみに限度を超えて狂った騒音外人は、引っ越せば終わりにはなりませんよね。

訴える相手の勤務先が分かれば裁判はできる

相手の住所がわからなくても勤務先がわかれば訴えることはできます。

つまり訴状を送らないことには訴訟が始まらないわけです。

言い換えれば、住所も勤務先もわからないと訴えることができません。

引っ越した相手の住所を特定して訴える方法はある

どんな不法行為をやろうとも引っ越せば逃げられるのか。

そこまで日本を舐め腐ってもらっては困りますよね。

相手の住所を特定して訴える方法がありますので、同じく苦しんでいる方の役に立てば幸いです。

訴える相手の住所を調べて裁判をする方法1 弁護士に依頼する(住所特定の依頼だけは不可)

訴える相手の住所を調べて裁判をする方法として、一番確実なのは弁護士に依頼することです。

弁護士は法的手続きで必要な場合は住民票を請求できます。

また団体が所有するデータに弁護士紹介も可能です。

弁護士は住所特定だけは依頼できない(少額訴訟では非現実的)

しかしあくまで訴訟の代理自体を依頼する場合に住所を特定してもらうわけで、住所の特定だけを頼むことはできません。

そのため弁護士に依頼すると大赤字になる少額訴訟では非現実的と言えるでしょう。

訴える相手の住所を調べて裁判をする方法2 登記を調べる

登記を調べることは相手の住所を知るために使われる手段です。

例えば法人の場合、法人の役員は住所の登記が必須となります。

また個人でも、賃貸しているマンションに登記しているケースは稀ですが、持ち家や借地の場合は登記しているケースが多いでしょう。

法人の役員住所登記必須は変更になる可能性

余談ですが法人の役員住所登記は必須でなくなる可能性があります。

今回のような正義の調査ではなく、例えば上場会社の役員というお金持ちを狙った犯罪に使われるケースもあるためです。

ダミーの住所を登記していることも多いようですが、変更の検討が現在進んでいますよね。

訴える相手の住所を調べて裁判をする方法3 探偵を使う(張り込み/尾行等)

昔のテレビで何十年も前に別れた人を探偵が探し当てるような番組がありましたよね。

なぜかそれにお涙頂戴と。

不適切にもほどがあるかは置いておいて、やはり探偵に頼むと相手の住所を特定できる可能性は相当高いようです。

これには張り込みなり尾行なりがあるため私に詳細はわかりませんが。

相手の住所を特定して訴える方法は必ずある

絶対に許せない、許せるはずがない悪魔のような相手はいますよね。

苦しんでいる方の気持ちは誰よりもわかります。

せめて少しでもここに書き残す戦いがお役に立ちますように。