”週刊文春”の資本関係 〜大手メディアの凋落〜
週刊文春砲が話題となっています。
ホリエモン氏や港区界隈の有名人は「週刊文春の記者は社会悪」などと発言しています。
”明日は我が身”だとする、そういった解釈になるのでしょう。
彼らは、週刊文春↓は大手メディアのひとつだとしか考えていないようです。
概要
1959年4月創刊。創刊号が発売されたのは明仁皇太子ご成婚の前々日であり、「あさっては皇太子のご結婚、今日は週刊文春の創刊日。」という広告を出していた。「日本の出版社系週刊誌では1956年創刊の『週刊新潮』（新潮社）と並ぶ老舗。「新聞・テレビが書かない記事」を書く週刊誌というスタンスをとる。
ここに書かれている「新聞テレビが書かない記事」を書く週刊誌というのは社会的には必要です。
”言論の自由”とはそういうことです。
週刊文春の出版元は株式会社文藝春秋社です。
株式会社文藝春秋（ぶんげいしゅんじゅう）は、日本の出版社。東京都千代田区紀尾井町に本社を置く。
概要
1923年（大正12年）1月、文藝春秋社として菊池寛が創業。
1946年（昭和21年）3月、「戦争協力」のため解散したが、佐佐木茂索をはじめとする社員有志により同年6月、株式会社文藝春秋新社が設立される。
1966年（昭和41年）3月、現在の社名に改められる。
芥川賞や直木賞をはじめ、多くの文芸賞を手がけている。過去には東京12チャンネルにて1968年（昭和43年）から1981年（昭和56年）まで放映されていた、各界著名人の生涯を紹介する『人に歴史あり』に協力していたこともある。
文芸春秋社の筆頭株主は東京楽天です。
その筆頭株主の東京楽天地の株主は。
ところが、先日2024年1月31日東京楽天地の株主文藝春秋社はゼロ%となりました。
理由は不明（どこにも書かれていない）です。
東京楽天地は外資が株主構成に入っています。
つまり、週刊文春は資本関係を辿ればかなり複雑です。
この週刊文春は米国CIAの関連機関のひとつとも言われています。
戦後、日本の大手メディアの代表である読売新聞と日本テレビ創設者であり、初代原子力委員会委員長は正力松太郎氏です。
正力氏は、CIAエージェントとして（CIAの）ホームページにも情報開示されています。
暗号名も「ポダム」となっています。
亡き安倍元首相のお祖父様、岸信介氏がCIAエージェントであることも公の事実です。
ジャニーズ問題も松本人志問題も、あっという間に世界に配信されました。
ジャニーズのように”子供”のタレントが全盛な国は、世界200カ国で日本だけです。
海外の欧米の大手メディアには、小児性愛の”罪”以外では本来興味のないことです。
特に、松本人志氏などは海外では全くの無名で、時効にもなっている事件？を世界に拡散する意味はない。
世界の（特に欧米の）大手メディアは、国際資本家に牛耳られていることは事実だから「あり得る」ことになるのでしょう。
何らかの謀略があると思えます。
さらに、日本の大手メディアの凋落は、コロナ騒動を終え本格化しています。
大手メディアの中心であるNHKでは、平均年収2,000万円と言われているにも関わらず、2023年中途退職者数が70人から155人に増加しています。
新聞記者も、コロナ前から中途退職が増えている。
非科学的な捏造報道と、政治権力へ忖度することに嫌気がさしているからです。
当方にとって、大手メディア（テレビ・新聞・雑誌）の情報を取得しなくなり20年近く経ちますが、経営コンサルタント（科学的知識が売り）として全く最新の知識源に困ることはありません。
むしろ、大手メディアに洗脳されてしまうと、利権的かつ政治的な偏向報道で経営や人生の判断を間違ってしまうでしょう。
こうした歴史的大転換期に、個人的な感情で現状のメディアを批判しても、時代を読めない時代遅れの私欲による”戯言”と感じます・・・。
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