【NFT活用事例】NFT、メタバースなど最新技術導入!東京ガールズコレクションの活用事例まとめ
NFT(Non Fungible Token)を企業活動に活用する事例が増えてきています。「自社はまだまだ(検討にすら入っていないよ)」といった企業でも、今の段階から社内での情報共有はしておくべきだと思いませんか?
今回はファッション業界におけるNFT活用事例をまとめてご紹介していきます。
TGCとのコラボコレクションNFT即日完売へ
Block Maker株式会社は「第34回 マイナビ 東京ガールズコレクション 2022 SPRING/SUMMER(以下、TGC)」とのコラボレーションによりデザインされたキャラクター「Onimaru x TGC 2022 S/S: Runway Collection」が、販売開始後即日完売されたことを発表しました。
即完売した『Onimaru x TGC 2022 S/S: Runway Collection NFT』は、メタバース「BLOCWARS」(https://www.blocwars.io)内において、個人スペースである「Swag Zone」で展示したり、メンバーズクラブの証として特設スペースに参加できるようになります。
「ONIMARU」はコレクティブルNFTとして集めて楽しめるだけでなく、BLOCWARS内では3D表示させることで、自分で動かして様々な角度から自分のONIMARUコレクションを鑑賞することができます。
また、購入したONIMARUはBLOCWARS内で育てることができる他、服、スニーカー、帽子などのウェアラブルNFTと組み合わせて、自分オリジナルのONIMARUにカスタマイズも可能。
特定のONIMARUをゲットすることで、BLOCWARSの土地NFTを早期に取得できる権利を手に入れることもできます。
BLOCWARSでは、アパレルブランドやアートギャラリー、音楽イベントなど様々なイベントが行われるようになり、人が集まりコミュニケーションもできる、ファッション、エンターテイメント、ソーシャル要素が強いメタバース空間として、
仮想世界だけでなく現実世界との繋がりが強い世界を目指しています。
TGC公式メタバース「バーチャルTGC」 会場と同じ
熱狂を体験
株式会社IMAGICA EEXと、株式会社W TOKYO は、「東京ガールズコレクション」の世界観を完全再現したTGC公式メタバース「バーチャルTGC」を共同でプロデュースし、2022年3月14日(月)よりスマートフォン向け無料アプリとして、本格運用を開始しました。
TGC公式メタバース「バーチャルTGC」は、β版を昨年公開。
そこから改良を重ね、リアル会場での熱狂などTGCの世界観を3Dバーチャル空間に完全再現しているだけでなく、バーチャル空間ならではのアトラクションやスペシャルイベント、トレンドファッションアイテムを着用できるオリジナルアバターなど様々なコンテンツを追加しました。
また、映像コンテンツの企画、制作、撮影、中継・配信を手掛ける株式会社コスモ・スペースが映像技術を提供し、2022年3月21日(月)にリアルイベントとして開催される『第34回 マイナビ 東京ガールズコレクション 2022 SPRING/SUMMER』をアプリ内で生配信予定です。
過去に最大級のメタバースファッションショーを開催
ココネ株式会社がサービスを提供するスマートフォン向けキャラクター着せかえアプリ『ポケコロ』は、「第33回 マイナビ 東京ガールズコレクション 2021 AUTUMN/WINTER」とのコラボレーション企画として、リアルのモデルとポケコロのアバターがランウェイを歩く世界初のオンラインファッションショーを2021年9月4日(土)に実施。
ファッションショーには、タレントの井上咲楽さん、吉川愛さん、ゆうちゃみ(古川優奈)さん、福士リナさんの4名が登場。
これまでにないデジタルとの融合として、『ポケコロ』のアバターとぴたりとタイミングを合わせてランウェイを歩き切りました。
メタバース空間を活用することで、アバターと一緒にランウェイを歩くという新たな体験を提供することに。
このようにTGCはファッションだけじゃなく技術も最先端を取り入れ、観客にワクワクを提供しています。
3/21(月)のTGCにも期待が高まりますね。
まとめ
今回のニュースをまとめると下記の通りです。
・TGCとのコラボNFTが販売後、即日完売に
・3/21(月)開催のTGCはメタバース空間でライブ配信も
・昨年はアバターと共にランウェイを歩くイベントも
ファッション業界によるNFTやメタバース活用性は過去にもあり、注目度が高まっていることが伺えます。
これからもファッション業界は最新トレンドを取り入れていくだけでなく、
最新技術も取り入れていくようになるでしょう。
「現地に行かずに参加できるイベント」が増えることによって、日本の経済に良い影響が及ぶことに期待が高まります。
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