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「致死率56%」の鳥インフルエンザが次のパンデミックに

LOUD MINORITY

新型コロナウィルスのような感染症のパンデミックを、世界最大の慈善事業家でワクチン普及を推進しているビル・ゲイツ氏が予言していたのは、いまや多くの方が知る有名な話だと思います。

実際に2020年にコロナパンデミックが起こった後も、ゲイツ氏や彼の財団が支援するWHO（世界保健機関）やGAVIアライアンスなどは、「次のパンデミック」が近い将来に起こると警告していました。

例えば、以下の記事では感染症パンデミックを起こしうるウィルスとして、マールブルグ出血熱に触れています。

彼らの警告リストに上げられていた感染症の一つには、人間で報告された致死率が56%（WHOによる報告から）とされる「H5N1鳥インフルエンザ」もあるのですが、2023年3月になって、この感染症についての報道がマスコミでも増えてきています。

DailyMail 「米CDCは、H5N1 鳥インフルエンザが人間に飛び火する恐れがある中で、準備態勢にあると述べた。いくつかのワクチンと薬が開発中」

BNO News「中国東部の 53歳の女性が、家禽への暴露後に H5N1 鳥インフルエンザの検査で陽性」

Guardian「英国での鳥インフルエンザの流行に備えてラテラルフロー試験を準備中」

BNO News 「カンボジアで若い女の子が H5N1 鳥インフルエンザで死亡」

Wired 「アルゼンチンとウルグアイは、高病原性鳥インフルエンザ H5N1 の発生を受けて、国家的な健康上の緊急事態を宣言」

New York Times「さらに致命的なパンデミックが間もなく発生する可能性がある」

▼H5N1鳥インフルエンザとは

鳥インフルエンザとは文字通り、主に渡り鳥を介して鶏やカモなど鳥類の間で伝染するインフルエンザのことをさしています。その中でも、米CDC（アメリカ疾病予防管理センター）は、H5N1鳥インフルエンザについて以下のように解説しています。

現在の H5N1 鳥インフルエンザのクレードは 2.3.4.4b と呼ばれ、野鳥や家禽の間で効率的に拡散するのに適していると思われる。2021年後半に米国の野鳥で初めて確認され、5,800万羽の商業家禽に影響を与えた。

出典

哺乳類: カナダと米国の野生のキツネとスカンク、スペインのミンク、ペルーのアシカにおいて最近の H5N1 感染が報告された。

出典

CDC は最近、H5N1 ワクチンの製造に使用できる H5 候補ワクチン・ウイルスを作成し、それをワクチンメーカーと共有した。

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上記のForbesの記事では、鳥インフルエンザの致死率はコロナと比較できないほどの高さになることが示されています。

「WHOによると、人間が動物から感染した場合、このウイルスは致命的であり、人間で報告された症例の 56%が死亡した」

出典

これまで鳥インフルエンザでは哺乳類→哺乳類への感染が見られなかったのですが、2022年10月、スペインのミンク農場でミンクの間で拡大したことが報告されています。これはつまり、ウイルスが初めて哺乳類から哺乳類への感染を促進するよう変異したことになります。

前述したように、鳥インフルエンザでのヒトの死亡率が非常に高い理由の 1つには、下気道に感染し、呼吸不全を引き起こす可能性が上げられています。

▼ヒトでも鳥インフルエンザのパンデミックが起こるのか

BBCの「Science Focus」のウェブサイトでは、H5N1鳥インフルエンザの人間に感染する変異種が現れた場合、ほとんどの人はこのインフルエンザに対する免疫を持っていないため、急速に感染が広がる可能性が高く、新しいパンデミックとなる可能性があると述べています。

本当に致死率が56%だとすると、ウィルスによる被害は想像を絶するものになるのは確実でしょう。ただし、一部の研究ではウイルスが宿主を切り替えて哺乳類に適応すると、致死率が大幅に低下することも示唆されているそうです。

また、現在でもH5N1感染に対して有効性のある抗ウイルス薬、認可された ワクチンがいくつかあります。

しかし、コロナと同様に、ウイルスは進化し続けるものなので、既存のワクチンは変異種に対して十分な有効性を提供できない可能性もあります。
（言い換えれば、最新のワクチンを製造するための「良い出発点」になるかもしれません。）

それに関連して、CDCのウェブサイトでは以下のように述べられています。

https://www.cbc.ca/news/health/avian-flu-spread-cambodia-fatality-1.6759529

WHO関連の研究所はすでに、循環している H5N1 ウイルスに密接に関連する2つのインフルエンザウイルス株を保有しており、これは、必要に応じてワクチンメーカーが、ヒトワクチンを作成するために使用できる。2つ目のウイルスは先週追加されたもので、動物間で広がるウイルスとより密接に一致するものだ

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ここで気になるのが、鳥インフルエンザでも行われている「ウィルスの機能拡張研究」（病原体を改変してより伝染性または致死性を高める研究）。これはコロナウィルスにおいても2002年から行われていた研究なのです。

ウィスコンシン大学とオランダのエラマス医療センターの研究所が、フェレットの間で伝染するH5N1 変異型を作成した後、これに関するすべての研究は2012 年に一時的に中止されました。フェレット間で容易に伝染するウイルスは、人間でも伝染しやすいことが多いという懸念があったためです。

この研究が再び開始されたのは、中国で初めての新型コロナウィルス感染者が発生した2019年だったそうです。

▼南米チリからパンデミックが始まる？

2020年のコロナ禍とそれによるロックダウン、mRNA ワクチンの効果について予測に成功したインフルエンサーのクリス・スカイ氏は、南米チリで鳥インフルエンザが流行が始まり、2024年に成立するWHOの「パンデミック条約」に署名する最初の国になる、と語る動画を公開しました。

また、別の動画ではパイロットから 2つの抗ウイルス薬 （タミフル、ペラミビル）が、米国、英国、オーストラリア、オランダに大量に出荷されていることを聞いたと語っています。

別のメモとして、私たちは、過去 3か月間、アムステルダム、ニューヨーク、メルボルン、アメリカの空港に大きな貨物ボックスと共に飛んでいる。ボックスは、オセルタミビル （※ タミフル）と呼ばれる薬とペラミビルと呼ばれる別の薬の出荷だ。私たちは、これほど多くのトン数の単一製品を移動したことはない。これらは鳥インフルエンザウイルス H5N1の治療薬だ。 どうやら最近発表された鳥インフルエンザで、人に感染するようだ。

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コロナ初期より重要な記事を書き続けている「Thailand Medical News」は、チリでは鳥インフルエンザをめぐってマスコミには出ない大きな動きがあると述べています。

チリの軍事キャンプの多くの健康な若い男性に影響を与える H5N1鳥インフルエンザウイルスの、非公表の発生により、特定の秘密のワクチン臨床試験が現在、近くで実施されているという憶測が流れている

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2023年1月から 2月にかけて、死んだ鳥やその他の野生動物の死体が浜辺で大量に発見されたとき、地元当局は医療従事者に加えて、若い軍事訓練生を使ってその地域を一掃し、動物を処分

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2023年2月下旬までに、チリ・バルパライソ州のピチクイ郡にある軍事学校の 1年目の訓練生 25人が急性呼吸器疾患を発症したというニュースが浮上。その後のニュースでは、これらの軍事士官候補生のうち 12人が深刻な入院状態のままであると報告

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チリの保健・防衛当局はニュースの停止を命じたが、地元の人々や保護者はソーシャルメディアに 67人以上の若い士官候補生が重病であると投稿している

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WHOは、米国の CDC と NIH の関係者とともにチームを派遣して支援している

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▼次のパンデミックへの準備が出来つつある

鳥インフルエンザは、空を自由に飛び回る鳥を介して広がるとされており、すでに海外では数人の死者、日本でもニワトリなどが大量に処分される事態となってきています。

鳥インフルエンザで処分されるニワトリなどの数は、今シーズンはすでに過去最多となっていますが、新たに福岡市の養鶏場で発生が確認され、1つのシーズンで初めて、合わせて1500万羽を超えました。処分されるニワトリの数は、これまでで最も多かった2020年からのシーズンの1.5倍となっています。

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クリス・スカイ氏の話はチリに集中していますが、前述のアルゼンチン、ウルグアイに加えて、同じ南米のペルーではアシカにまで鳥インフルエンザの被害が発生しています。

そして、その舞台裏では、抗ウイルス薬とワクチンの準備が整いつつあり、マスコミも足並みを揃えて報道を始めているところを見ると、程度の違いはあるにせよ「来る」のでしょう。

もし、致死率が 56%とされるウィルスのパンデミックが起こるとすれば、WHOが目標通りの2024年、つまり来年「パンデミック条約」を成立させるお膳立てとして、とてもタイミングが良いと言えます。

パンデミック条約の内容については以下の記事で触れていますのでご一読いただけると嬉しいです。

奇しくも日本では5月8日にコロナの感染症法での分類が季節性インフルエンザと同じ「５類」に、アメリカでも「公衆衛生上の緊急事態」が5月11日に終了することになっています。

日本以外の世界のほとんどで「コロナは終わった」状態のところへ、致死率が56%という新しい感染症が不意打ちのようにやってくる、もしくはその脅威がマスコミを通じて喧伝されることになったら、どうなるか？

新たなヒステリアが間近に迫ると、またコロナ初期のように加速度的に世界が狂気に落ちていく光景が目に見えますね。

2020年春、WHOがコロナパンデミックを宣言してから、世界中の国民が何を求めたかを思い出してみてください。

人々が政府が求め、さらにマスコミがその世論を煽動したのは「ゼロリスク」の提供でした。

すなわち、国民へのマスク配布、PCR検査の拡充、外出自粛、人と人を隔絶するソーシャル・ディスタンス、リモートワーク等でのオンライン依存、非接触の電子マネーの普及、顔認証技術の進化、生活費の支給、そして人類初のmRNAワクチン接種による予防措置でした。

▼再びmRNAワクチンの出番が到来

2020年末の接種開始から、時間を追うごとに新型コロナのmRNAワクチンによる死亡・重症者が増え続けている状況から考えると、ワクチンに対する信頼感は減ることあれ増えることはないでしょう。

しかし、致死率が56% のH5N1鳥インフルエンザのパンデミックが起こるとしたらどうでしょうか？人々が再びワクチン接種を要求するようになってもおかしくはありません。

というのは、鳥インフルへの抗ウィルス薬として想定されているオセルタミビル (タミフル) には、深刻な副作用も報告されているからです。

効果が限定的であるにもかかわらず、オセルタミビルは広く使用されており、2006年以来、世界中で合計 4,800万人の患者がオセルタミビルの処方を受けている。この薬剤の約 10%が血液脳関門を通過するため、神経精神医学的な副作用が生じる可能性がある

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これらの有害事象の大部分が、小児集団で発生したことが観察されている。神経精神医学的有害事象には、せん妄、意識障害、知覚変化、妄想、震え、不安症状、発作性障害、睡眠時随伴症、アポクリン腺およびエクリン腺障害が含まれる

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研究者たちは、オセルタミビルを投与すると、マウスたちが 20cmの高さのプラットフォームからジャンプする傾向が高まることを発見した

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オセルタミビルを投与されている子供は、神経精神医学的副作用について監視する必要がある

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異常行動の懸念から、一時は日本では10〜19歳での使用が禁忌されていましたが、現在は解除されています。

また、「タミフルの大失敗と教訓」という論文では下記のように述べられています。

・深刻な有害事象、特にタミフルに関連する神経精神医学的事象が報告されるようになった。
・最近の記事では、この薬のリスクと利益の比率に疑問が投げかけられている
・WHOによって与えられた薬の備蓄に関する推奨事項が精査された
・多くの評論家がタミフルの物語を、コストのかかる間違いと述べている

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これらの論文から予測できることは、鳥インフルにこれらの抗ウイルス薬が使用されると、神経損傷が相次ぐ危険性があるということです。

コロナのmRNAワクチンの開発で一躍有名になったモデルナ社のバンセルCEOは、mRNAインフルエンザワクチンでも2023年中の承認取得を目指していると語っており、仮に抗ウイルス薬に効果がなかったり、副作用が相次いだ場合には、mRNAワクチンの評判を回復する絶好の機会が訪れることになります。

すでに鶏に対するワクチン接種は検討されていると米ニューヨークタイムズは報道しており、その中では人間への接種も示唆する内容が書かれています。以下に抜粋します。

…………..

専門家たちは、人間に適応したバージョンの鳥インフルエンザが世界的な大流行を引き起こす可能性があることを長い間心配してきた。

そのため、米国、そして世界はより多くの準備をする必要があると国際的なコンサルティング会社であるグローバル・ヘルス・ストラテジーズのアドバイザーであるジェームズ・クレレンスタイン氏は述べている。

クレレンスタイン氏と、非営利公衆衛生組織パートナーズ・イン・ヘルスの健康政策の専門家であるギャレット・ウィルキンソン氏は、H5N1 パンデミックに対する世界の準備状況を調査し、彼らがニューヨーク・タイムズと共有したレポートによるといくつかの「重要なギャップ」を特定した。

（H5N1 インフルエンザワクチンの）ヒトへの 2回接種の方法では、ヒトで使用するために、米国だけで少なくとも 6億5000万回分の H5N1ワクチンを必要とする可能性があり、報告書は、国が現在の製造能力でその数字にどのように到達できるかは不明であると述べている。

「家禽や野鳥での発生を制御するために真剣な取り組みが行われることは非常に重要ですが、状況の現実は十分に深刻であるため、このウイルスの人間への発生の可能性に備えて、より多くの措置を講じる必要があります」と、クレレンスタイン氏はインタビューで述べ、「これは現実的なシミュレーションでの消防訓練と見なすべきです」と付け加えた。

…………..

水面下では粛々と準備が進められているようですね。

そして、おそらく次のパンデミックの中で、ワクチン接種キャンペーンと並行して各国の政府が行うのは、日本で言えばマイナンバーのようなデジタルIDに関連付けられた財政支援や、コロナ禍でも各国で行われた現金給付をさらに進めたベーシック・インカム制度になる可能性があります。

もちろん、そのような非常手段を強行するためには、リーマン・ショックを遥かに上回るような金融崩壊が必要になるでしょうが。

さらに、鳥インフルエンザが大きな影響を与えているのが、私たちの食生活。2022年に始まったウクライナ戦争に追い討ちをかける形で、食料価格高騰の原因にもなっているからです。

異例の感染拡大は「物価の優等生」と呼ばれてきた鶏卵の価格にも影響を与えている。ＪＡ全農たまごによると、価格の目安となる「全農たまご東京Ｍサイズ」の卸売価格は、昨年１２月平均で１キロ当たり２８４円と、前年同月から７４円上昇した。

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これまで鳥インフルエンザはシベリアを営巣地とする渡り鳥が越冬のため飛来する時期に起こり、秋〜翌春まで感染が見られていました。しかし、今シーズンはなぜか世界的なウイルスのまん延によって、過去に例を見ないペースで感染が広がっているといいます。

欧州では昨年、渡り鳥がいなくなる夏場も感染が切れ目なく発生した。現地に生息する野鳥が継続的にウイルスを保有するようになっているとみられる。こうしたウイルスが欧州からシベリアに運ばれて感染が広がり、日本に飛来する渡り鳥でもウイルスを保有する割合が増えた可能性がある。感染は北米などでも拡大している。

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北海道大大学院の迫田教授（ウイルス学）は、今後の見通しについて以下のように語っています。

「マラソンに例えると、（今季の流行は）まだ折り返し地点だ」と話し、同レベルの感染が毎年のように起きる恐れがあると指摘。ウイルスの病原性が弱まり鳥の致死率が下がった結果、かえって感染が広がったとの見方も浮上している。

出典

そんな時期にせきを切って喧伝されるようになってきたのが、コオロギを始めとする昆虫食の推奨なわけです。何かの偶然ですかね。

ちなみに、世界経済フォーラムも2030年までに「肉食の廃止」を予想しています。

あと7年。徐々にスピードを上げつつ、社会は予定された方向へと進んでいる感じがしていますが、ここまで読んでいただいた皆さんには、前述したこのくだりを覚えておいて欲しいです↓

ただし、一部の研究ではウイルスが宿主を切り替えて哺乳類に適応すると、致死率が大幅に低下することも示唆されているそうです。

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