【学習メモ】キャリコン試験対策①
2024年3月に、第25回キャリアコンサルタント試験の本番があります。
私はJCDAで受験することに決めて、年末から学科対策を始めました。
インプットしたことをアウトプットして思考を整理するため
その日に学んだ内容を、noteでアウトプットしていきます。
本番までの学習の記録。
休日も平日も、3時間/日の学習時間を確保することが当面の目標。
それでは本日分
キャリア形成支援/自己理解/仕事理解
キャリア形成学びなおし支援センター(通称キャリガク)を整備
東京では大手町付近、神奈川では川崎駅付近
平成5年度はパソナが厚労省から受託し運用
スーパーの職業的適合性(頻出問題)
職業的適合性
能力
適正 (←能力のほうは”適正”)
技量
パーソナリティ
適応 (←パーソナリティのほうが”適応”)
価値観/興味/態度
#なんで似て非なる言葉を充てるの…(涙)
評価の方法として、観察法/検査法/面接法。(←観察法は頻出)
観察法には3種類
自然的観察法
用具的観察法(アセスメント等の手法を使って観察)/昇格のアレ?
実験的観察法(状況を変化させて観察)/Futureプログラムとか?
観察法は、妥当性(目的と手段あってる?)、信頼性(複数回やっても同じ結果得られる?)が重要
エンプロイアビリティ
①労働移動を可能にする能力(どこ行っても発揮できるスキル)
②その企業で継続的に雇用される能力(その会社で有効。人脈、ネゴ力等)
アセスメントツール(GATB、VPI、VRT等)
厚労省一般職業適性検査(GATB)
結果は、H/m/Lで表示(パーセンタイル表示ではない)
パーセンタイル表示は、VPI職業興味検査、職業レディネステスト
15の下位検査(11の紙、4の器具)
9つの適正能(知的・言語・数理・書記・空間認識・形態知覚・運動適応・手先の器用さ・手腕の器用さ)
13領域・4つの適正職群
対象は中2~45歳程度
時間内にできるだけ正確に回答、最大能力検査
目的は、個人の理解、適職領域の探索、望ましい職業選択を行うための情報を提供する
VPI職業興味検査
160の具体的職業に回答
6職業興味、5種の傾向
パーセンタイル表示(上位/下位)
対象は、大学生、短大生
職業レディネステスト(VRT)
対象は、中学生・高校生
目的は、生徒の職業への準備ドを把握、進路選択などに活用
パーセンタイル表示(上位)
分析できるコト
A(職業興味志向)
6つの職業領域の傾向
54項目/3択(やりたい、どちらともいえない、やりたくない)
B(基礎的志向)
D志向(情報関係)/P志向(対人関係)/T志向(対物関係)
64項目/2択(あてはまる、あてはまらない)
C(職務遂行自信度)
職務遂行の自信度を測る
54項目/3択(自信ある、どちらともいえない、自信ない)
キャリアアンカー
相当年数の職業経験が必要(学生には不適切)
内田クレペリン精神検査検査
採用選考
YG性格検査(矢田部ギルフォード性格検査)
120質問→4つの特性
情緒、人間関係、行動特性、知的特性
仕事理解(職務分析/職務調査/職業調査)
職務分析(仕事にフォーカス)
仕事の内容、責任、必要な能力などの明確化
職務等級制度に反映(=ジョブグレード)
職務調査(人にフォーカス)
期待される人物像、能力の洗い出し
職能資格制度(=旧来の制度)
職業調査
仕事内容、入離職の状況、労働条件など職業全体を調査
厚生労働省編職業分類(by厚労省)(4分類⇒3分類/2022年)
日本標準職業分類(by総務省)
公的統計を職業別表示するために分類を整理
仕事理解のプロセス
まず自分の興味関心適正を知る
→職に就く目的を整理
→産業や職業について情報を集め理解する
仕事(職業)理解に必要な要素
職業、産業(日本標準産業分類)、事業所情報、…
仕事理解(情報源/ハロワ/キャリアインサイト/カード等)
ハローワークインターネットサービス(頻出!)
休職者マイページ
雇用保険の案内 他多数機能
キャリアインサイト
PCを使った総合的なキャリアガイダンスシステム
職業情報コーナー、474の職業
CD-ROMからDLする(←え!?)
JILPTのサイトで中身のチラ見ができる
https://www.jil.go.jp/institute/seika/careerinsites/index.html
カードでの理解
OHBYカード(48種類/絵あり/児童~中高年者)
VRTカード(54種類/文字のみ/中学生~成人まで)
キャリアシミュレーションプログラム
”すごろく”で体験、大学生や若年者向け(真面目な人生ゲーム的な?)
仕事理解(日本版O-NET、job tag)
500の職業が掲載
オシゴトの理解が進むようかなり細かい情報も掲載
就職活動、採用活動の支援目的
主体的なキャリア形成のためには、労働市場の見える化が必要!
という背景のもと、政府主導でプロジェクト推進
job tagの名称は一般公募で決定(by厚労省)
米国のO-NETを参考に作成したので、”日本版O-NET”と呼ばれる
(ちなみに米国のO-NETには約900種類の職業が掲載)
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