3/8 喜業家つぼのヘルスケアNews
ご機嫌様です。喜業家つぼたです。
さて、本日気になったものですが、14番目に取り上げさせて頂きました。文春オンラインで連載されいているエッセイコミックでの「思ってたのと違うオンライン診療」は、自分にとって当たり前になっている、オンライン診療の常識が世間一般的のイメージからみると非常識になっていることを改めて勉強させて頂きました。
システム利用料は、国民保険が使えないから高いんだよ(笑)医療機関に行くまでの交通費に保険証使えないでしょ？って突っ込みたい。
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1）デジタルヘルス 医療機器開発
ドクターズ株式会社(東京都港区、代表取締役社長兼CEO: 柳川 貴雄、 以下ドクターズ)と、ベリフィケーションテクノロジー株式会社(本社:神奈川県横浜市、代表取締役CEO:竹内 秀人、 以下Vtech)は、ドクターズが提供するデジタルヘルス開発支援事業での医療機器開発における迅速で円滑な認証取得支援強化のため、戦略的事業提携を締結したことを発表いたします。また、本提携により、デジタルヘルス分野も対象とした新たな医療機器認証取得支援サービスの提供を開始したことを併せて発表いたします。
2）遺伝子検査
この記事はインサイダー・インテリジェンスによる調査レポート｢遺伝子検査企業のヘルスケア分野進出（The Rise of Genetic Testing in Healthcare）｣のプレビュー版。レポート完全版（有料）はこちらから
ヒトゲノムの塩基配列の解読が2003年に完了して以来、消費者の間で｢自分の遺伝子構成が健康に及ぼす影響｣への関心が高まった。それとともに、遺伝子検査市場が急速に発展してきた。アメリカ国立衛生研究所（NIH）などによるヒトゲノム計画は、20年以上の歳月と50億ドル（約5300億円）に迫る予算をかけ、2003年にヒトゲノムの塩基配列の解読を完了。これは、遺伝子や遺伝子の相互作用が病気の発生や進行にどのような影響を与えるかを科学者や医学研究者が理解するための大きな一歩となった。その後、主にDNAシークエンシング技術のコストが急速に低下したことから遺伝情報はヘルスケア分野で広く用いられるようになった。
3）シミック ヘルスケアプロフェッショナル制度開始
シミックホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役CEO 中村 和男、以下、シミックホールディングス）は、本年2月より国内グループ会社において「ヘルスケアプロフェッショナル認定制度」を開始しました。本認定制度は、研修やワークショップ等でヘルスケアに関する知識を習得した従業員を認定し、ヘルスケア領域にも活躍の場を拡大する制度です。新型コロナウイルス感染症の蔓延する環境下や地震・災害など有事の際にも、ヘルスケア関連企業として貢献し、急速に変化する市場において柔軟かつ迅速に対応できる人財を擁した企業となるべく、本認定制度を創設しました。
4）【新型コロナウイルス 抗原検査キット】
米国FDAの緊急使用承認を申請したスジェンテック社（韓国KOSDAQ上場）の抗原検査キット、ドイツ医療機器製薬流通分野の最大手アライアンスヘルスケアと供給契約を締結し、30万個出荷しました。
5）遠隔医療市場は2030年までに1711.3億ドル
2021年3月5日にREPORTOCEANが発行した新しいレポートによると、世界の遠隔医療市場は2030年までに1711.3億ドルに達し、2020年から2030年にかけて毎年20.5％成長します。これは、医師の不足、電気通信の進歩、およびCOVID-19のパンデミックと在宅中の医療アクセスの拡大と医療品質の向上の必要性によるものです。注文。
6）栃木県 コロナ遠隔診療
栃木県は４日、新型コロナウイルスに対応する一般の入院病床と重症病床をつなぐ遠隔医療支援システムを本格稼働させた。タブレットやスマートフォンを使い、患者の基本的な情報やコンピューター断層撮影（ＣＴ）画像、入院患者の映像などを複数の医療機関で共有することで、従来よりも大幅に円滑な診断や転院調整が可能になった。こうしたシステムの導入は全国初で、県などは先進的な取り組みとして発信していく。
7）マイクロソフトの医療進出
過去10年で、医療業界は急激に成長してきた。とりわけここ数年は、さまざまな巨大企業が医療分野に参入している。ほぼあらゆる業界で主要企業としての地位を保ち続けているマイクロソフトは、医療関連サービスへの投資にも力を入れてきた。医療分野で効率性への重視が増すなかで、テクノロジーを受け入れる傾向が強まるのに伴い、マイクロソフトは医療分野での存在感を増し、急速に勢力を広げている。同社は2020年、クラウドサービスを医療分野へ拡大し、「医療データを大規模に管理し、医療機関がケアを連携させて患者の体験を向上させ、業務効率を向上させるための機能」の提供に乗り出した。「医療データに関するエンドツーエンドのセキュリティ、コンプライアンス、相互運用性のサポートを支援する」ものだ。
8）コロナ後の医療 医療法人社団「法山会」
医科歯科連携に在宅医療、オンライン診療、キャッシュレス決済…。時代に先んずる取り組みを推進してきた医療法人社団「法山会」理事長の山下巌氏は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行を経験し、「開業医には一層、医療コンサルタントの機能が求められる」と痛感したという。「患者とつながる手立てを多く持つ必要がある」とも。患者目線に立った経営を追求する開業医が考える「アフターコロナで求められるクリニック」とは。（2020年12月11日インタビュー、計3回連載の3回目）
9）アインHD 小型ロボットでお薬お届け
アインホールディングスは3月4日、屋外での小型低速ロボットによる処方せん医薬品配送の実証実験を開始すると発表した。パナソニックや神奈川県藤沢市にある「Fujisawaサスティナブル・スマートタウン（Fujisawa SST）協議会」と連携して実施するもの。アイン薬局で薬剤師からオンライン服薬指導を受けた患者の自宅に、パナソニックの小型低速ロボットが医薬品を配送する。実証実験は、アイン薬局Fujisawa SST店にて、きょう5日と翌週の12日に行われる。
10）医師会・厚労省がしていること
人口当たりのベッド数は世界トップクラスで、感染者数が米国の66分の1。それでいて、医療崩壊とは情けない話です。新型コロナウイルス感染症と戦う最前線の医療関係者は孤軍奮闘。感染者を受け入れない病院は、患者が来ずに閑古鳥というちぐはぐな構図は、日本の医療制度の問題点を浮き彫りにしました。
病院同士、医師同士の連携が硬直的で不十分なため、一旦事が起こると柔軟な対応ができない、という実態です。医師会は、厚労省は何をやってるんだ、といいたくもなります。コロナ禍は、医療制度の見直しも迫っています。日本の医師や看護師の数はOECD平均よりもやや下回り、人手に関して必ずしも十分ではありません。
自宅療養でも安心して医師の意見が聴ける遠隔診療なら、短時間で多くの患者を診ることができて人手不足をカバーするほか、医師が感染症にかかるリスクもありません。医療のニューノーマルは、オンライン診療がキーポイントになりそうです。（道越一郎）
11）コインラインドリーで検査
［株式会社MASAI Medical］
~地域密着型プロジェクト~ ファミリー層が多く集まるブルースカイランドリーで
健康相談サービスやオンライン診察アプリ等の開発・運用を行う株式会社MASAI Medical（代表取締役：梅原淳、本社所在地：大阪府大阪市、以下、MASAI Medical）と、全国にコインランドリーを構える株式会社ジーアイビーは、この度新型コロナウイルス感染症に特化した検査キットをブルースカイランドリーの店舗限定価格でwebサイトでの購入受付を開始しました。
12)神戸 ヘルスケアデータ連携
神戸市は、今まで別々に記録されていた個人の医療・介護・健診等のデータを個人ごとにまとめる「ヘルスケアデータ連携システム」を構築し、運用を開始しました。これによって、個人ごとに健康であるか、病気にかかっていないかが一目でわかるようになり、現在だけでなく、過去からの個人の情報が把握できるため、将来かかるかもしれない病気を予測することも期待できます。住民の医療・介護・健診等のさまざまなデータを連携させ、データを積極的に活用する仕組みを作ったのは、国内で初めてです。
13)フェムテック Maya 2.3億円調達
Mayaは、妊娠と出産やメンタルヘルスのような特にデリケートな問題に関するヘルスケアを女性が利用しやすくなるよう尽力している。現在、バングラデシュを拠点とし、シンガポールで法人化したこのスタートアップは、新たな国々へと事業を拡大している。現地時間2月9日、Mayaは220万ドル（約2億3220万円）のシード資金調達をしたことを発表した。これはバングラデシュのヘルステック企業がこれまでに調達した最高額だといわれている。このラウンドは、アーリーステージファンドのAnchorless Bangladeshとアジア市場へのインパクト投資に特化する未公開株式投資会社のThe Osiris Groupが主導した。
14)オンライン診療思ってたのと違う
高世えり子さんによる「理系クン」シリーズの最新刊『理系クンの日々ステイホーム育児』が2月26日（金）に電子コミックで配信開始されました。発売を記念して、収録エピソードの一部を「文春オンライン」で毎日公開します。 第10話は「オンライン診療」。いつも胃炎の漢方薬を処方してもらっている内科がオンライン診療を始めて、早速挑戦するN島クン。けれどオンライン診療は黎明期。慣れないシステムに戸惑うことも多く……。
15)高齢者施設 ウェブ見学へ メドレー
オンライン診療システムなどを手がけるメドレーが、高齢者施設のオンライン見学サービスに取り組んでいる。利用者や家族にとって下見は施設選びの重要なポイントだ。新型コロナウイルスの感染拡大が続くなか、施設には感染防止策の一つにもなっている。
16)看護 ミスユニバース看護学生 看護師へ
ミスユニバーシティ2020日本大会（2020年11月）で全国3位に輝いたミスユニバーシティ2020沖縄代表・和宇慶朋香さん（わうけ・ともか）が、沖縄県にある北部地区医師会北部専門学校の卒業式に参加。ナース服姿を日本ミスコン協会インスタグラムで公開した。
17) 看護 聖路加の遠隔看護システム
病院で治療を受けて退院し、自宅で療養中に症状が悪化する人は少なくない。兆候となる体調の変化に自分では気づきにくいためだ。聖路加国際大の亀井智子教授（老年看護学）のチームは、操作が簡単なタブレット端末を使い、在宅療養者の体調をモニタリングして看護を提供する「テレナーシング（遠隔看護）」のシステムを開発した。
18)ウェアラブルデバイス
ウェアラブル機器は健康管理ツールとして変わりつつある。すでにアップルウォッチは医療機器である。米国の厚労省に相当するFDA（食品医薬品局）の認可を取得し、シリーズ4以降のアップルウォッチは立派な医療機器として認められており、心拍数や心電波形を示す心電図としても認められるようになった。不整脈の検出に活かせるようになっている。強みは何と言っても常時、測定できることだ。
19)メディカルAI学会
この度、一般社団法人日本メディカルAI学会は、文部科学省後援の公認資格試験を実施いたしますのでご報告いたします。本公認資格試験は、2018年度から日本メディカルAI学会が主催して行っておりましたが、2021年3月1日（月）に文部科学省様からご承認をいただき、今後は文部科学省後援の公認資格試験として本日より実施して参ります。また、6月には第3回日本メディカルAI学会学術集会（会長：井元 清哉）を開催いたします。医療AI分野における最先端の情報を収集する大変良い機会と考えておりますので、こちらもご参加のほど心よりお待ちしております。
20)看護職のイメージ
子どもがこうした年齢で、年を重ねるごとに看護師に関する固定観念を持つようになり、男性は看護師を目指すものではないと考えるようになるのは憂慮すべきことだ。
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