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組織におけるダイバーシティの種類について【38種類の多様性】

こんにちは、「組織を多様に、チームをしなやかに」のMissionのhypexの河合です。

ダイバーシティとか多様性って言葉よく聞くし、何となくジェンダーや人種やLGBTQ +とかが入ってきそうな気がするけど、他には何があるの?という部分に関して今回はは書こうと思います。

なお、多様性という言葉自体の意味は、「幅広く性質の異なる群が存在すること」であり別に虫の多様性から、布の多様性まで言えないことはないらしいのですが、今回は組織における人材の多様性に限った話になります。

改めてダイバーシティとは

毎度毎度、ダイバーシティ(多様性)とは何かを話して申し訳ないのですが、今回の話においても非常に重要なので。

ダイバーシティ推進とは、許容した方が組織の成果のためになる個々のポテンシャルを活かす障壁となりえているものを取り払うことです。

ですので、ダイバーシティという言葉に敏感になり、髪の色から爪の長さ、方言まで、何でもかんでも比率を合わせるのは組織としてあまり効率的とは言えません。

あくまでも、その組織において、その人の役割として重要な要素ではないのに、重要な要素的な扱いをされてしまっているものです。

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例えば、オフィスワーカーでは、ジェンダー(性別)のダイバーシティは重視されていますが、髪の毛の質や身長、臭いのダイバーシティの話が出ることはほとんどありません。

これは、その違いが重要ではないことに加えて、その違いが重要だとも感じられていないからです。

そしてこれらは組織によって変わります

オフィスワークなどでは「ダイバーシティがない」と言われる項目であっても、それが必要な棲み分けだと思われている職種に置いては、その棲み分けは当然だと考えられ、ダイバーシティの問題にはなりません。

例えば、客室乗務員には身長の制限がありますが、これは荷物置きに手が伸びるということが業務上重要であり、重要だと感じられているからです。

また、看護師には看護師免許が必要になりますが、これもダイバーシティだと言って免許のない視点を!とはなりません。

目指すべきダイバーシティの姿は、あくまでも組織によって変わるので、一つの正解があるわけではないと考えておくといいと思います。

一つの正解があると思ってしまった失敗の過去

ダイバーシティの意味を理解せずに「ダイバーシティ促進だ!」となったことがありました。みなさんご存知男女共同参画社会です。

失敗といういい方は相応しくなく、社会にとってもあのフェーズは重要だったと感じています。ただ、当時から学べることもあるはずです。

当時、組織を多様にしようと、とりあえず女性をたくさん入れました。ただ、評価制度や組織の仕組みでは、女性特有の「生理」や「出産」、または「女性像」みたいなものを理解せずに女性を職場に入れました。

長時間元気に働ける人が成果が上がる仕組みだと、正当に評価しようと思えば思うほど、「あれ、やっぱり女性って優秀じゃないじゃん」みたいになってしまい、間違えた検証がされてしまいました。

もちろん女性の方が優秀ではないなんて事実は全くないのですが、人は見たものを信じるので、当時そうなってしまったのです。

そんなことを含めて「ダイバーシティの定義や種類からちゃんと考えよう」となりました。

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表層のダイバーシティと深層のダイバーシティ

とはいえ、傾向とか、選ぶためのものとかはあるので、よくあるダイバーシティの種類について説明できればと思います。

表層のダイバーシティ
→外見から判断可能なもの
例:性別、年齢、人種・民族

深層のダイバーシティ
→外見から判断できないもの
例:パーソナリティ、習慣、職歴、スキル

一般的には、上記のように表層と深層という綺麗な分け方をされることが多いのですが、実際にはこのどちらに当たるか分からないものも多いです。

例えば、外見からくる内面的なものなどは、一見表層のダイバーシティに見えますが、表層の部分を変えても根強く残っていることなどあり、いつの間にかアイデンティティとして深層になっていたりします。

その上で、他にはどういうダイバーシティが職場などの組織の中にあるのかを書き出してみました。MECE(漏れなく被りなく)にするのが困難な分野であるというのが特徴です。

・性別
・LGBTQ+
・人種
・民族
・言語
・身体障がい
・知能障がい
・不登校・引きこもりなどの過去
・ジェネレーション
・老化
・技術・スキル
・持病
・生理
・アレルギーなど
・病気
・倫理観
・文化
・宗教
・仕事の捉え方
・仕事の進め方
・キャリア
・Mission/理念の捉え方
・顧客の定義
・部下と上司(管理者層)の情報(意識)共有
・社員間の情報(意識)共有
・論理的思考
・デジタルリテラシー
・出社or在宅
・週の労働時間
・時短勤務
・労働時間帯(拘束時間帯)
・副業
・法制度
・雇用形態
・休憩・休日の取得
・権限
・育児
・介護

※表現に問題がある、こういうのもあるのではないか、などのご意見ある場合、ぜひご連絡ください。僕もまだまだ学習中です。

これらは、職場において重要とされることが多い場合があります。

ただこれら全てに今すぐ取り組むべきかと考えた際には、必ずしもそうであるとは言えません。

現在いる、もしくは将来ジョインするであろう組織の人材のパフォーマンスが上がる要素から手をつけるのがいいでしょう。

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ご清覧ありがとうございました。

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