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個の働き方と組織のあり方を巡る新たな潮流

もはや、日本においても長期雇用を前提とした働き方は過去のものとなりつつある。これに合わせて、個人にとっても人生やキャリアを選択するための情報や選択肢が増えつつある。言い換えれば、個人が仕事において自己決定・自己選択できる自由度が高まってきていると言える。こうした時代の流れを逸早く予見していた研究者がいる。組織論の第一人者として個人を尊重する組織の研究を手掛ける、同志社大学の太田肇氏だ。その研究成果を基に、講演やメディア・著書を通じて、新たな視座を提起している。
今回は、今後個の働き方と組織のあり方がどう変わっていくのか、人事変革に挑むためのキーワードは何かを語ってもらった


前編では、『ジョブ型』移行への疑念やこれからの人事の役割などを聞いた。
【前編はこちらから】

■前編の目次

  • 今の時代において、『ジョブ型』が最適なシステムであるかは疑問

  • 人事の役割は『インフラ』であるべき

  • 個人を尊重する組織作りが今求められている


後編では、『分化』『自営型』『健全な家族主義』など、太田氏が提示する人事変革に挑むためのキーワードを解説してもらった。
【後編はこちらから】

■後編の目次

  • 個人の視点や意思を引き出す必要がある

  • 『分化』がなされていないからこそ、問題が生じる

  • 『自営型』の推進が日本企業の『分化』を加速させる

  • 広い視野から個人と関係を築く『健全な家族主義』を期待


太田 肇氏
同志社大学 政策学部 大学院総合政策科学研究科 教授

兵庫県出身。経済学博士。日本における組織論の第一人者として著作のほか、マスコミでの発言、講演なども積極的にこなす。近著は、『何もしないほうが得な日本-社会に広がる「消極的利己主義」の構造』(PHP新書、2022年)、『日本人の承認欲求-テレワークがさらした深層-』(新潮新書、2022年)など。『プロフェッショナルと組織』で組織学会賞、『仕事人(しごとじん)と組織-インフラ型への企業革新-』で経営科学文献賞、『ベンチャー企業の「仕事」』で中小企業研究奨励賞本賞を受賞。他に著書30冊以上。