大手メディアが流す情報だけを信じていたら、共産主義国家に住む人たちと変わらなくなってしまう。

ビル・ゲイツやマーク・ザッカーバーグは常連、竹中平蔵はダボス会議の評議員を務めている
2023年09月06日
以下は月刊誌WiLL7月号別冊からである。
日本国民のみならず世界中の人たちが必読。
「ダボス会議」の正体
河添恵子
山岡鉄秀
日本人の知らないダボス会議が目論む世界統一とはー
グローバリズムの総本山
山岡　
コロナ禍を利用しておこなわれる全体主義的統制（ワクチン強制接種、過剰な隔離政策など）が“ある組織”の計画に沿っておこなわれていると主張すると、陰謀論者のレッテルを貼られることがあります。
その組織とは、「ダボス会議」のことです。
河添　
スイス・ジュネーブに本部を置く世界経済フォーラム（ＷＥＦ）、通称ダボス会議ですね。
私は、世界各国のトップリーダーやビリオネア（億万長者）ら約2500人が集うダボス会議は、ディープステートと表裏一体、すなわち表の実行部隊だと位置づけ、ダボス会議創設者のクラウス・シュワブ氏のことはもちろん、そのアジェンダ（計画）や参加者の演説にも注視してきました。　
ビル・ゲイツ氏（マイクロソフト創業者）やマーク・ザッカーバーグ氏（フェイスブック〈現・メタ〉ＣＥＯ）は常連ですし、竹中平蔵氏はダボス会議の評議員を務めています。
山岡　
ロスチャイルド家やロックフェラー家、ジョージ・ソロス氏など、昔から国家をも凌駕する経済力をもった国際金融資本が存在していました。
近年では、ＧＡＦＡに代表されるようなＩＴ企業がとてつもない経済力をもっている。
私は彼らのことを「ディープステート」とは呼ばず、「グローバル・エリート」と呼んでいます。
彼らは世界各国の企業を買収しながら国境という概念を取っ払い、世界規模でビジネスが可能になるグローバル社会を目指しています。
ダボス会議は、それらグローバル・エリートたちをまとめあげる組織になっています。　
私はかねてより、「国際化」と「グローバリズム」を区別すべきだと主張しています。
聞いたかぎりでは同じように思えますが、前者は国の伝統や文化を尊重しながら国際交流を深めていく考え方、後者は国境を取っ払い、世界をひとつにしてしまう考え方、まったく違うわけです。　
テクノロジーの進化によって必然的にグローバル化が進み、ある意味便利な世の中になりましたが、それを利用して一部の超エリートが支配する世界統一を企むグローバリズムが勃興している。
ダボス会議はその総本山なのです。
河添　
グローバリズムとは、簡単には国境や国籍など不要という考えで、共産主義そのものです。
ソ連崩壊を契機に「共産主義は敗北して西側諸国が勝利した」というマスメディアのプロパガンダに多くの人が騙されてきたわけですが、とんでもない！　
21世紀は、「グローバリズムは善」「ナショナリズムは悪、偏狭な右翼」という対立軸で、「看板」を替えて世界を騙しつづけてきたのです。
山岡　
そもそも共産主義の生みの親であるカール・マルクスは、グローバリストであるロスチャイルド家と姻戚関係でした。
そのことからも、グローバリズムと共産主義は同根なのです。

岸田首相の本性
山岡　
ダボス会議は毎年一月に開催され、世界のアジェンダを形成し世界を動かします。　
2021年のテーマは「グレートリセット」でした。
世間一般では、いまの社会を構成するさまざまなシステムをすべてリセットし、持続可能な社会を実現することだと解釈されている。
しかし、そんなきれいごとではありません。
河添　
シュワブ氏は、2020年6月25日のＦＯＸビジネスで、「すべての産業分野において、すべての国々は変革に参加しなければならない。われわれは資本主義のグレートリセットを必要としている」と述べています。
「われわれ」はダボス会議を指しており、世界がグレートリセットを望んでいるのではありません。
それから、邦訳されたシュワブ氏の著書『グレート・リセット』の帯には、「もう元には戻らない」と書かれていますが、「もう元には戻さない」という宣言だと解釈しました。
山岡　
岸田文雄首相は2022年1月18日、ダボス会議が主催するオンライン会議に出席し、「グレートリセットの先の世界を描いていかなければなりません」と発言しました。
河添　
首相になった途端に、本性を出しましたね。
グレートリセットには、①環境への取り組み、②デジタル技術改革、③貧富の格差是正、という改革三大原則が存在します。　
①は主にチャールズ皇太子ら英王室とスウェーデンの環境活動家、私は「グレた人形」と呼んでいますがグレタ・トゥーンベリ氏、アメリカの元副大統領、アル・ゴア氏などがその推奨役を担っています。
山岡　
最近、スーツやジャケットの襟に虹色の丸いSDGsピンバッジを付けている人をよく見かけますね。
河添　
SDGsなんて、押しつけられなくても自然との共存共栄をしてきたのが日本なのに！

監視社会の実現
河添　
②のデジタル技術改革は、2018年4月にダボス会議が発表した論文に記されていますが、「高度なテクノロジーを最大限活用した新しい統治形態と管理システム」のことです。
ＡＩ（人工知能）やビッグデータなど、最先端のＩＴテクノロジーを駆使し、社会問題が発生するまえにそれらを予期し、事前に対処する体制のこと。
「第四次産業革命」などと看板はカッコイイですが、その実、「ＡＩ監視社会の実現」という危険をはらんでいます。
山岡　
作家ジョージ・オーウェルが描いた『1984年』の世界そのものです。
個人の自由が徹底的に管理・統制され、街中いたるところに監視カメラーマイクが設置してあり、反政府的な思想をもつ人間を発見し連行する全体主義の未来です。
シュワブ氏やゲイツ氏は、あろうことか習近平の監視社会を礼賛しています。
ザッカーバーグ氏は、習近平の著書『中国の統治』を愛読書にしている。
監視社会と聞くと、陰謀論だと思う人がいますが、実際にダボス会議の中心メンバーは中国式の監視社会の実現を目指しているようにみえます。
河添　
イギリスでも、中国がすでに導入している「社会信用システム」（国民の信用度を数値化するシステム）を導入すると報じられています。　
日本では、内閣府が「Society 5.0」という名前で、ＡＩやビッグデータなど、サイバー空間とフィジカル空間（現実空間）の融合をうたっています。
悲しいことに、今後は生身の人間同士の接触する機会がますます減っていくのでしょうか。

共産主義よりタチが悪い
河添　
③の貧富の格差是正の真意にも言及しましょう。
これは共産主義の目的、「富の掌握」と「富の支配」と合致します。
山岡　
先日、世界の大富豪トップ10が発表され、イーロン・マスク氏（テスラＣＥＯ）、ジェフ・ベゾス氏（アマゾン創業者）、ビル・ゲイツ氏などがランクインしました。
コロナ禍以前に80兆円だったトップ10人の総資産は、倍以上の170兆円にふくらんでいたのです。
170兆円というと、経済大国である日本の国家予算をも大きく上回ります。　
もちろん、コロナ禍でリモート作業が増えたことからコンピュータ需要が増えましたし、巣寵りから宅配需要が増えたので、彼らのビジネスが成長したのでしょう。
しかし、それだけの理由でここまで極端に資産が増えるとは思えません。
河添　
2021年の衆議院議員選挙の公約では、与野党関係なく「分配」という文字が目立ちました。
岸田首相も「分配と成長」を唱えていますが、どこから分配するのでしょう。
ビリオネアの個人資産には手をつけず、増税や新たな税制を設けたり、いずれは罰則を設けたりするなどして、一般人から搾取するかもしれません。
であれば、中間層の生活レベルはさらに下がります。
日本で「革命」という表現は刺激が強すぎるので、それを「改革」と呼んでカモフラージュしています。
山岡　
ダボス会議は2016年11月「2030年に向けた8つの予測」を発表しています。
そのなかでハッキリと、「私的所有の廃止」を予測している。
国民に私的所有を認めず、欲しいモノは政府からのレンタルでドローンによって無料で届けられる未来です。　
マルクスは『資本論』で、私有財産の廃止をうたっていますが、私物の所有は認めていました。
ダボス会議が予測する未来は、マルクスが描いた共産主義の世界よりもずっと徹底していることでしょう。
河添　
私は、コロナ禍はパンデミックではなく"プランデミック"計画された世界的大流行）だったと結論づけています。
生物兵器は１世紀以上前から存在していますしね。
ゲイツ氏は、2015年4月4日の「ＴＥＤ」（講演会番組）などで、「人類の脅威は核戦争ではなく、未知のウイルスだ」と予告してくれていましたが、グレートリセットのためのアイテムだったわけです。

ワクチンの在庫処理
山岡　
ほかにも「西側の価値観が極限まで試される」という予測がありました。
まさにいま、新型コロナを利用した共産主義的統制をまえに、西洋型民主主義が試されています。
河添　
この二年ほどは、ステイホーム、ソーシャルディスタンス、テレワーク、さらに2022年はアイソレーション（隔離）まで加えて、人々の自由を制限しています。
その目的は、人々を極貧や孤独にしていくこと、中小企業の破壊、人間関係の破壊、日本的な文化風習の破壊、精神の破壊、あらゆる破壊や破綻です。
誰がそれを先導してきたのか、といえば政府がそうですが、マスメディアが「恐怖」で煽り、われわれを従わせてさました。
山岡　
現在、オミクロン株の感染拡大が騒がれていますが、オミクロン秣は重症化しにくいウイルスということがわかっているので、慌てる必妥はありません。
しかし大手メディアは、「感染者は過去最多！」などと煽り報道をつづけている。
河添　
感染拡大の原因が「３回目のワクチン接種の遅れ」という説を、どれほどの方々が信じるのでしょう。
岸田首相が「最大の予防策は、種類にこだわらず３回目のワクチン接種をすることです」と語ったとき、背後にゲイツ氏の姿が浮かびましたよ（苦笑）。
山岡　
ワクチンの在庫処理なのでは？と疑いたくなる。
イスラエルの接種状況をみれば一目瞭然ですが、ブースター（追加免疫）接種しても感染拡大を防ぐことはできません。
河添　
トランプ元大統領の主治医だったウラジーミル・ゼレンコ医師によると、「ファイザーのアルバートーブーラＣＥＯは『イスラエルは地球最大の研究室』と語った」そうですが、イスラエルはこのまま４回目、５回目とワクチンを打ちつづけるのでしょうか。　
それから、新型コロナワクチンとして一躍、世界中に名が知れたモデルナですが、コロナ禍以前に承認されて世界中に流通している医薬新品はありましたか？　
ゼロですよ。
おかしいと思わないのが不思議なんです。
2010年に創業したベンチャー企業のモデルナは、フランス出身のステファン・バンセル氏がＣＥＯですが、アメリカでの政治工作やＣＮＮはじめマスメディアと組んでの情報操作に重点を置く秘密主義の経営で、ワクチン製造パイプラインとプロジェクトのツートップが去り、ワクチン研究開発最高責任者まで数年前には辞任していたことなど、反ワクチン運動の神様、ロバートケネディ・ｊｒ弁護士らのグループ「ディフェンダー」に詳細が暴かれています。
山岡　
モデルナを打った人の腕がパンパンにふくれあがる副反応が続出したことから、「モデルナアーム（腕）」という造語も生まれました。

＊私が尋常ではない副作用に1か月近く苦しんだのは、モデルナで2回目のワクチン接種を受けた時だった＊

ワクチン会社こそ、強大な力を持つグローバリストですよ。
徹底的な利益退求のために、高齢者ばかりか幼い子どもにも接種させようとしている。
将来のリスクが不明であることは、自分たちも認めているにもかかわらずです。
河添　
すでに、コロナ禍以降の権力構造として、国家よりも上にワクチン会社があります。
菅義偉前首相は東京五輪のときに、ファイザーのCEOを民問人としては初めて迎賓館に招待してワクチンを確保しました。
CEOも、「（ワクチン交渉は）国のトップとしかやらない」と発言しています。
ワクチン企業とその主な株主はますます巨人になり、小国は弱体化どころか、経済破綻しますよ。
山岡　
いまの世界では、ワクチン会社に国家がひれ伏さざるをえないはど、企業が力をもつようになってしまった。
散年前には想像もできなかったことです。

世界共産主義革命
山岡　
不思議なのは、自由民主主義国家である西洋諸国が率先してワクチン未接種者への弾圧をおこなっていることです。
憲法違反の疑いがあるような政策を実行し、未接種者は日常生活もままならないような生活を強いられている。
河添　
全豪オープンテニスでは、ジョコビッチ選手がワクチン接種をしていないことを理由に大会出場が叶いませんでしたが、そのオーストラリアでは、10万人規模で接種義務化や未接種者への差別反対運動が起こっています。
山岡　
ニュージーランドでは、累計のコロナ死者が53人（2月14日現在）しかいないにもかかわらず隔離政策を強化し、ワクチン未接種の公務員は強制的に退職に追い込まれました。
現地で働いていた日本人がぞくぞくと帰国しています。　
国民はあまりの強圧に驚愕し、反ワクチン義務化運動を起こしています。
ニュージーランドのジャシンダ・アーダーン首相は、若くてリーダーシップがある女性首相というイメージで人気を博していましたが、ここにきて支持率がガクッと下がっている。
最近になって、彼女がかつて共産主義活動家だったことが発覚し、支持率下落に拍車をかけています。
河添　
カナダでは、首都オタワに５万人のトラック運転手が結集し、反ワクチン義務化運動をはじめました。
彼らの８割は２回のワクチン接種をしていたのに、全員の接種を強制されたことでデモを起こした。
航空写真でみるとビックリするぐらい長いトラックの列ができています。
山岡　
こうした反接種義務化運動は、オランダ、ドイツ、イタリアなど世界的な広がりをみせています。　
ワクチンが感染症対策として効果が薄いにもかかわらず、なぜ世界中で強引にワクチン強制接種が進むのか。
私は、グローバル・エリートがパンデミックを共産主義革命のツールにつかっていると考えています。
こうした共産主義的統治に対する戦いが西洋諸国で起こっています。

アメリカの左傾化
山岡　
アメリカでは、民衆レベルのデモにとどまらず、テキサスやフロリダといった州単位で、バイデン政権と戦っています。
バイデン政権は、ダボス会議が目論む共産主義革命にしたがった政権運営をしています。
たとえば、南側の国境に何百万人単位の移民・難民が押し寄せても、それを積極的に受け入れている。
将来の民主党支持者を増やそうという意図以上に、移民・難民を受け入れることで分断を深め、国体を破壊させる共産主義的な思惑がうかがえます。
グローバル・エリートが過激な極左集団であるＢＬＭやアンティフアなどに資金援助し、分断をつくった手法とまったく同じです。
河添　
アメリカの各州の中心には裁判所や教会があります。
市民は神に祈ったり、裁判を起こしたりすることがアメリカの民主主義だったのです。
ところが、教会はいつしか共産主義者の巣窟になりました。
もちろんすべてではありませんが、いわばディープチャーチと言われる組織が拡人していったのです。
裁判所も主にユダヤ系左派の裁判官の牙城になっているようです。
山岡　
さらにポリティカル・コレクトネスやキャンセルカルチャーといった左翼思想を持ち込み、アメリカの伝統的社会をどんどん破壊しています。
このアメリカの分断は決して自然発生したわけではなく、ダボス会議の計画どおりに起こっています。
ダボス会議が発表した８つの予測のなかには、「アメリカは超大国ではなくなる」というのがありますから。
河添　
ダボス会議は「複数の国々が世界を統治する」と予測。
私は、彼らがそう「予告」したと受け止めています。
山岡　
具体的な国名は出ていませんが、ヨーロッパを中心としたイギリスやドイツといった国々でしょうか。
ご承知のとおり、中国も世界覇権の野心を隠さない。
そうなると、アメリカに依存する日本の安全保障はどうなるのか。
いま、もっとも危惧されている台湾有事にしても、米軍が助けてくれることを前提に議論しています。
実際に台湾有事が起こった場合、米軍が間に合わない可能性も、まともに機能しない可能性もある。
日本はいち早く、憲法９条を改正するなどして、安全保障に主体的に取り組まなければなりません。

ポストコロナに必要な能力
山岡　
ここまで河添さんとお話ししてきた話は、日本のマスメディアでは一切報じられません。
河添　
先日、ビートたけし氏がテレビ番組内で「（コロナは）ただの風邪だと思えばどうってことないじゃない」と発言し話題をよびました。
彼はその番組のレギュラーを３月いっぱいで降板することが報じられていましたし、生番組中に業界に一石を投じたかったのでしょう。
彼ほどの大物であっても、言いたいことが言えない空間であることがわかります。　
１月１１日、ゲイツ氏は、「新型コロナはオミクロン株が過ぎれば、インフルエンザのようになるだろう」と発言しましたが、コロナでひとまずカネ儲けをしたし、次のフェーズを煽ってやるぞってことでしょう。
それは、「気候変動による食糧難」という演出です。
食糧危機を煽り、遺伝子組み換え大豆が原材料の代替肉バーガーなど、ヘルシーに見える「人工的な新しい食」の押しつけです。
山岡　
八つの予測のなかにも「肉の消費は最小限にまで抑制する」とあります。
河添　
アメリカのマスメディアは１月、全国のスーパーの棚が空っぽであることを一斉に報じました。
まるで1980年代のソ連や東欧です。
農作物や魚介類が大ダメージを受けている問題が日本でも頻発しつつありますが、インフレはもちろん、「飢餓」すらキーワードに浮上しそうです。
山岡　
コロナ禍でマスクやトイレットペーパーが消えたように、日本人はすぐに食料品の買い溜めに走りそうですが……。
河添　
この異常な過渡期において、テレビや新聞で垂れ流される情報を鵜呑みにせず、自ら良質な情報を取りにいくことが、ますます必要になっています。
そして、家族や信頼できる人たちと、正しいと考えられる情報を共有し、話し合っていくべきです。
「陰謀論だ」と思考をシャットアウトする方々は、真実をつかみ大切なものを守りとおすことが、残念ながらできないでしょう。
山岡　
大手メディアが流す情報だけを信じていたら、共産主義国家に住む人たちと変わらなくなってしまう。
河添
１年半ほど前、ワクチンを打てばコロナの陽性にならない、感染しないと大多数が「勘違い」しました。
それはなぜ？　
大衆がそう考えるように、マスメディアがお抱え専門家たちを使って巧妙に誘導したからです。
ところが、打っても打っても陽性者も感染者も減らないどころか、2021年9月までの超過死亡数は前年同期よりも約6万人も多いんです。
マスメディアはジャーナリズムではなく、大衆を誘導するためのプロパガンダ機関だとわかれば、今なぜこのことばかりを報じているのか、と考える脳の構造に少しずつでも変わっていくはずです。
山岡　
今後、「アンラーニング」（学習棄却）が重要になってくると思います。
アンラーニングは、これまで学んできた知識を一旦捨て、新たにニュートラルな思考で物事を考えること。
とくに高学歴の人たちは、往々にして学生時代に学んできた情報に拘泥し、思考が柔軟ではないことがあります。
これからやってくる激動の時代を生き抜くためには、思考のリセットの一環としてのアンラーニングが必要不可欠になるでしょう。　
（『ＷＩＬＬ』2022年4月号初出）