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井上正康先生、真実のメッセージ

新型コロナウイルス感染症の時代における人権侵害についてメッセージを発信する貴重な機会を与えていただき、誠にありがとうございます。
大阪市立大学医学部名誉教授の井上正康です。 専門は分子病理学・医学です。
WHOはパンデミックを偽りの口実に、世界中の人々にワクチン接種を推進した。通常10年以上かかるワクチン開発の時間を1年未満に短縮する計画が立てられた。ワープスピード作戦。 この作戦は遺伝子ワクチンの誤解を隠蔽するために使われた。時間節約という名目で、極めて危険な方法が選ばれた。
つまり、ウイルス遺伝子を筋肉内に注射して、人体組織に直接毒性スパイクタンパク質を生成させ、免疫系を刺激するのです。 これは人類史上かつて適用されたことのない全く新しい誤った方法であるため、ほとんどの医師が適切なインフォームドコンセントを与えることは不可能です。
しかし、無責任な政府とメディアのワクチン推進キャンペーンにより、日本人の80%がワクチン接種を受けています。 残念ながら、これまでに7回の接種が行われました。これは世界最多かつ最悪の件数です。

その結果、人類史上かつてないほどのひどい薬害が誘発されました。
健康な人、特に健康な子供に実験的な遺伝子治療を不正に使用することは、人権侵害の極みだと思います。

しかし、日本の武見敬三厚生労働大臣は、遺伝子ワクチンによる障害は深刻な懸念はないと主張し続けています。そして、障害患者の現状から学ぶことなく、次のパンデミックに備えて新しいワクチン製造システムを構築しようとしています。これは信じられない、狂気の沙汰です。 日本政府は、世界に先駆けて自己増殖型レプリコンワクチンという新しいタイプのワクチンを承認し、この秋から冬にかけて供給を開始する予定だ
経済産業省はこのプロジェクトに巨額の補助金を出している。 そして、国内では新しいワクチンを製造する工場が続々と建設されている。私はこれらの工場を直接訪問した。 さらに、日本政府は、今年のダボス会議で提唱された、次のパンデミックに備えたワクチン開発に挑む製薬企業に対し現在、9億ドル規模の大規模臨床試験を募っている。 日本政府の動きは、感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)が、ワープスピード作戦の3分の1に短縮することを目指す「100日ミッション」の一環と推測される。
つまり、数百日でワクチンを開発することで、ワクチンビジネスサイクルを短縮しようとしているのだ。これは、人権の観点を無視して初めて可能になる。今年の第77回世界保健総会で採択されようとしている WHO、国際保健規則(IHR)、いわゆるパンデミック条約の改正は、このような非科学的で危険な狂気の計画に合理性と法的拘束力を与えようとしている。

このままでは、日本製ワクチンが偽りの信頼を装って輸出される危険性が高まります。日本がワクチン加害者となれば、後世に取り返しのつかない害を残すことになります。 国際協力により日本政府の行為を阻止しなければなりません。 ワクチンの危険性を日本人に啓蒙する講演活動を始めてすでに3年が経ちますが、主流メディアの音波を突き抜けるのはまだまだ難しいです。 YouTubeでワクチンの真実を伝えても、1日で削除されてしまいます。毎日のように検閲や言論弾圧を受けているのが現実です。 そこで、最後の発言をまとめた本の出版に希望を託し、「WHO脱退」というタイトルの本を出版しました。日本政府の状況を変えることは今や政治的に絶望的であり、この動きを止めることは困難です。
私が世界に伝えたいメッセージは、今後X病が発生したとき、国境を越えた制御の場合の人権を守るために短期間で開発された日本製ワクチンを決して信用してはいけないということです。
真実と国々の共有は非常に重要であり、これが団結と連帯への一歩であると信じています。 世界中のすべての国々の間で情報交換するプロセスを通じてのみ、絶望の真っ只中に希望を見出すことができます。私の声明が、皆さんの健康な生活と家族を守るのに役立つことを願っています。 ご清聴ありがとうございました。

本来健康な人が、病気予防のために打つのがワクチンでした。
100日でワクチンができるなら、安全確認が全くできていません。

CEPIもDSとつながりのある、悪の組織です。

WHOは公的機関ではありません。DSの支配するDS傘下の悪の組織です。

日本政府と厚生労働省はWHOに積極的に協力しています。まず日本政府と

厚生労働省の暴走を止めないといけません。

上川外相は先日、国際保健規則の改悪を国会の審議なしに押し通すという

暴言を吐いています。

多くの人がWHOと日本政府の正体に気が付いていません。

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