第三次世界大戦への道程
2024年05月14日(火)
第三次世界大戦への道程
―まもなく始まる大戦争に備えよ―
２年前に始まったロシアのウクライナ侵攻が口火だったのか、
あるいは昨年10月のガザ地区からイスラエルに対して仕かけられた
ミサイル戦が口火だったのか。
世界は確実に第三次大戦に向かって進んでいる。
遅くとも来年夏、
早ければ年内に大戦争の火ぶたが切って落とされる。
日本はその戦火に巻き込まれる！
世界は平和には戻れない
ゴールデン・ウィークは晴天に恵まれ、夏日になったところも多かった。
日本に住んでいると、
世界はなにごともなく平穏無事のような錯覚にとらわれる。
だがこのゴールデン・ウィークの期間、
ウクライナや中東では激戦がくり広げられていた。
それも中途半端なものではない。
一つ間違えれば世界大戦に突入する雰囲気を秘めていた。
日本のメディアはその恐怖を意図的に隠し続けた。
中東では、
エルサレム第三神殿建立に向けての駆け引きが凄まじいものだった。
第三神殿は今年５月には完成すると考えられており、
４月末には神殿建立の前に「燔祭（はんさい）」という儀式が
行われる予定だった。
この儀式はユダヤ教でもっとも重要な儀式で、
赤い雌牛（メスの牛）を生贄に捧げるものだ。
この儀式は、行われなかったようだ。
秘密裡に儀式が行われたとの説もあるが、たぶんウソだろう。
儀式はなかったが、それでもまだ第三神殿建立に向けての動きは強い。
５月14日にはイスラエルは建国記念日を迎えるが、
その日が転換点になる可能性もある。
イスラエルは当分の間、戦争を継続する
ガザ地区からの攻撃開始（昨年10月）以降、
イスラエルによるシリア空爆は連日のように行われてきた。
シリアにはイランと親密なヒズボラというイスラム過激組織がある。
これを狙った攻撃だ。
４月１日にはシリアにあるイラン大使館領事部が空爆され、
７人が殺害された。このニュースは日本でも報道されたが、
肝心な情報が抜けていた。
４月１日はイランの建国記念日なのだ。
祝日だったこの日を狙って、イスラエルはイラン大使館を空爆した。
イランが激怒したのは当然のことである。
イランはこの報復として、４月13日深夜から14日未明にかけて、
イスラエルに対しドローンやミサイル、無人機など330発以上の攻撃を
行った。
イスラエル当局は「攻撃機の99％を撃墜した」と発表したが、
イラン政府は「予想以上の大成功で、標的のほとんどを壊滅」と発表した。
どちらが正しいかわからないが、
おそらく両者とも、自分側に都合のいい表現をしているのだろう。
この攻撃に対して、イスラエルは報復の報復を行うと考えられていた。
そうしたなか４月19日にイラン南部の空軍基地近くで爆発があった
とのニュースが流された。
イラン当局は「施設には被害はなかった」としているが、
イスラエル側の発表はなかった。
ちなみにこの４月19日とは、
イランの最高指導者ハメネイ師の誕生日だった。
最高指導者の誕生日といえば、
日本の天皇誕生日のような日である。
イラン国民が激怒するのは当然だろう。
ガザ地区を中心とするイスラエル対パレスチナの戦闘は、
終わりそうにない。
そしてイスラエルは、パレスチナだけではなく
イスラム圏全域を敵にするつもりのようだ。
ガザの戦闘では、
人質交換を材料として「休戦協定」が結ばれると報じられている
（５月６日時点）。
日本では、ハマス（パレスチナ過激組織）の出方しだいで休戦になる
との見方が報道されている。
５月７日には「ハマスは休戦案を受け入れた」と伝えられたが、
同時に「イスラエル側は同意した内容ではない」と報道されている
（５月７日「日経新聞」）。
イスラエルのネタニヤフ首相は
「休戦が合意しても、ガザ南部のラファに侵攻して、
ハマスの戦闘員をすべて殲滅（せんめつ）する」と語っているのだ。
休戦しても戦闘を継続する――。
こんな話があるだろうか。
戦闘を継続するなら「休戦」とはいわない。
ところが日本の報道では「休戦に応じないハマスに非がある」
とされている。
休戦しても戦闘を継続するほうに非があると考えるのが常識だろう。
日本のマスコミは米国の報道を鵜呑みしてたれ流すことが多い。
米国はイスラエルを全面支援している。
米CIAのバーンズ長官がエジプトのカイロに飛んだ（５月４日）。
カイロで開催中のイスラエルとハマスの休戦協定の仲介のためだ。
しかしこの構図はおかしい。
たとえばの話でいうと、こうなる。
「ヤクザのＡ組とＢ組が戦闘状態になった。
そこでＡ組を支援する巨大組織××組が休戦協定の仲介役を買って出た」。――こんな仲介はありえない。
Ｂ組を潰すために巨大組織が出張ってきたようなものだ。
CIAがイスラエルを全面支援すれば、
ハマスは悪役に仕立てられる。
だがハマスを支援するイスラム勢力、
特に巨大国家イランがこのまま引き下がるはずはない。
中東は今後ますます激戦が続き、最悪の場合、
イスラエルという国家そのものが消滅してしまう可能性もある。
ウクライナ戦争はしばらく継続される
2022年２月にロシアがウクライナに侵攻した直後、
EU（欧州連合）やNATO（北大西洋条約機構）の結束は強固だった。
巨大国家ロシアに対し、ウクライナは一歩もひかず善戦。
各所でロシア軍を撃破したものだった。
2023年に入っても欧州各国やNATOの支援はつづいたが、
昨秋あたりから膠着（こうちゃく）状態となり、
ゼレンスキー大統領が口にしていた「反転攻勢」は失敗に終わった。
このところウクライナ戦争に関しては
プーチン大統領の強気の発言が目立つようになってきている。
「戦争が続けばウクライナは国家として回復不可能な打撃を受けるだろう」
「ロシアは少なくとも５年間はウクライナで戦う」
欧州やNATO諸国は、確かにウクライナ支援を弱めている。
おカネがなくなってきたのだ。
米国では昨年末に「ウクライナ軍事支援法案」が上院で否決された。
米国にとってはいま、ウクライナよりイスラエルのほうが重要だ。
では今後、ロシアが攻勢を強め、
ウクライナはロシア領になってしまうのだろうか。
そんな状況にもない。
今年２月末にプーチンは「ロシアの戦略核戦力の95％が近代化された」
と胸を張って演説したが、米国情報機関は逆に
「ロシア軍はウクライナへの侵攻を開始してからの約２年間で、
現役の地上兵力のうち87％、戦車の３分の２を失った」と分析。
「ロシア軍の進めてきた地上軍の近代化が、15年分後退した」
と指摘している。
軍事情報に関する数字は、すべて信用できない。
米英側の指摘も、ロシアの公表数字も、ウソで塗り固められたものと
考えるべきだ。
同様に、戦争の見通しについても、どちらの主張も信用できない。
不透明極まるこの状況の未来を見通すには、カメラを引く必要がある。
視線をずっと後ろに引く必要がある。
川越だけでわからなかったら埼玉県全域を見通し、
関東全域に目を広げ、それでもわからなかったら日本全体を、
さらには世界全体を、ときには太陽系宇宙全体にまで
視野を広げる必要がある。
そもそもウクライナ戦争の本当の理由はどこにあったのか。
大きな勢力の対立が真因である。
その勢力とは何か。
これが難しい話なのだ。
・旧西側諸国と旧東側諸国の対立
――資本主義・自由主義圏と共産主義など強権国家の対立とする見方も
ある。
・英米陣営と中ロ陣営の争闘ともいえる。
・Ｇ７（主要７カ国）中心勢力と新興勢力（BRICs）の対立と分析しても
おかしくはない。
・旧約聖書に登場する「海の怪獣リバイアサン」と「陸の魔獣ベヒーモス」の決戦ともいえる。
・「グローバリズム」対「反グローバリズム」という表現もある。
どの表現も間違ってはいない。
大まかに、世界を動かしている二大勢力が激突しているのだ。
それをわかりやすい言葉で表現するなら
「一極主義」と「多極主義」の戦いというべきだろう。
この場合、「一極主義」は一つにまとまっているが、
「多極主義陣営」は内部の意見に開きがある。
それも当然で、多極主義側の意見が分かれていることが、
そもそも多極主義なのだ。
一極主義陣営は、英米が交わした「新大西洋憲章」を拠り所
（よりどころ）にしている。
英米を頂点とするピラミッド機構に世界をつくりかえ、
全世界を完全支配しようとしているのだ。
その世界支配構想に楯突いた行動が、
ロシアのウクライナ侵攻であり、ハマスのイスラエル攻撃なのだ。
極東有事は確実に起きる
一極主義をかざしている勢力とは、
英国米国を中心とした勢力だ。
「大西洋勢力」とも表現される。
彼ら大西洋勢力は、それほど余裕がない。
米国は今年の大統領選で、
多極主義陣営に近いトランプが大統領に返り咲く可能性もある。
トランプが大統領になっても、いきなり大変革を起こすことは難しいが、
その可能性を考えると、英米勢力としてはかなりあせっているはずだ。
早く決着をつけないと、多極主義が世界を覆ってしまう。
早く決着をつけるために、一番手っ取り早い方法は第三次世界大戦だ。
そのために英米「多極主義陣営」は戦火を拡大する方向に動く。
中東では、イスラエル対イスラム圏の戦闘が拡大される。
ウクライナ周辺も危険地域だ。
ウクライナ戦争が拡大される可能性もあるが、
なにより英米側がロシアを刺激して、
バルト三国や北欧で戦争がはじまる可能性がある。
しかし中東や欧州で戦火が拡大しても、第三次大戦にはならない。
極東に飛び火しなければ大戦争ははじまらない。
極東有事は、必ず起きる。
いや、必ず起こされる。
常識的に考えて、一番危険な地域は台湾周辺だ。
中国軍が台湾に侵攻することは、現状では考えにくい。
とはいえ、この地域が極度の緊張状態にあることも間違いない。
台湾海峡の空域で米軍機と中国軍機がニアミスしたことは何度もある。
最近でも米軍の哨戒機台湾海峡通過に中国軍機が急接近する事件が
起きている（４月17日）。
何者かが意図的に戦闘を引き起こす可能性は否定できない。
もし台湾有事が発生した場合には、
台湾本土より沖縄の米軍基地、自衛隊基地が標的となるだろう。
だが以前から本紙が指摘している通り、
台湾海峡有事の可能性は極めて低い。
中国軍も台湾軍も、そして日本の自衛隊も、
つまらないワナに引っかかるほどおバカさんではない。
極東有事として現実に起こりえるのは、
台湾ではなく半島だと考えられる。
北朝鮮軍の「南進」は秒読み段階にある
今年１月に北朝鮮の金正恩総書記は
「大韓民国は第一の敵国、不変の主敵」と演説し、
戦争が起きた場合、韓国を完全に占領し、従属させ、
編入するという計画を発表。
これまで存在していた南北統一事業や観光事業といった組織３つを
廃止した。
北朝鮮は韓国のことを「南朝鮮」とよび、同一民族としていたが、
今回金正恩は「大韓民国」とよび「第一の敵国」と規定し、
南北関係の対立を「戦争を避けるつもりはない」と主張した。
ウクライナ戦争でロシアが北朝鮮製の弾道ミサイルを
大量に使っていることは、ミサイル残骸などからわかっている。
現実に戦争に使用されるミサイルを、北朝鮮は大量に製造している。
３月には金正恩総書記が自ら新型戦車Ｍ2020を運転する映像が
流されたが、この戦車は「世界最強の戦車」だという。
北朝鮮が勝手に「世界最強」といっているだけとバカにする方も多いだろうが、ロシア軍が認めているところからも、実力は評価すべきだろう。
北朝鮮が南進（韓国に攻め入ること）を開始した場合には、
4,100両の戦車、2,100両の装甲車が先頭となって韓国の首都ソウルに
攻め入る計画（韓国軍の分析）だとされる。
朝鮮戦争は1950年６月25日にぼっ発した。
来年（2025年）６月には開戦75周年を迎える。
この戦争は３年後の1953年７月27日に休戦協定が結ばれたが、
この休戦協定に署名したのは米軍代表と中国軍代表、
そして北朝鮮・金日成最高司令官の３者。
韓国の李承晩大統領は休戦協定に署名することを拒否した。
北朝鮮と韓国は、今すぐにでも戦争状態に突入できる。
現在、韓国には２万8,500人の米軍が駐留している。
北朝鮮が南進すれば、
必然として米軍と北朝鮮軍が戦闘することになるが、
それは休戦協定違反となる。
だが1950年の朝鮮戦争ぼっ発時には、
米軍はなぜか半島から撤退していた。
今回も、状況によっては米軍が半島から離脱する可能性がある。
今年４月末に米タイム誌のインタビューに応じたドナルド・トランプは
こう語っている。
「われわれにおいては危険な場所に4万人（実際には2万8,500人）もの
軍人がいるが、これは話にならない。
なぜわれわれが他の人を守るのか。」
（５月１日。米「TIME」誌）トランプが今年11月の大統領選に勝てば、
来春には在韓米軍撤退の道筋がつくられる。
６月の「朝鮮戦争開戦75周年」や７月の「休戦協定締結」の時期が、
極めて危険になることは間違いない。
来年どころか年内にも半島有事となる事態も考えられる。
中東戦争が拡大され、
さらに欧州（ウクライナ、北欧、バルト三国）でも戦火が拡大された場合、米軍は兵員、兵力が分散され、極東が手薄になる。
いますでに半島有事は秒読み段階に入ったと考えるべきだ。
中東の不穏な情勢の中、スエズ運河の通航が制限され、
バベルマンデム海峡がイエメンのフーシ派に制圧され、
ホルムズ海峡はイランが封鎖状態にしている。
喜望峰回りの航路は悪天候とフーシ派の圧力で通行量が激減、
日本への物流は極度に悪化し、これがエネルギー、
食糧価格の高騰をよび込んでいる。
国際情勢は今後確実に悪化の方向に向かい、
食糧・エネルギーはいよいよ不足する。
諸物価高騰の流れは止まらない。
半島有事が重なれば、さらに状況は悪化する。
北朝鮮が南進を開始した場合、
韓国人の多くが日本に逃げてくることは間違いない。
平成18年（2006年）３月以降、
韓国人のビザなし来日が認められているため、
ちょっとした予兆があれば、一気に来日韓国人が増加するだろう。
それは確実に日本の治安を悪化させる。
恐怖の現実が、目の前に迫っている。
最低限の覚悟だけは怠らないようにしたい
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