キャリアコンサルタント学科直前100問☆1問1答☆（1級学科合格者が作成／時事＆統計）

国家資格キャリアコンサルタント試験・技能士試験が近い？とりあえず、問題の数をこなしたい！方向けに元技能士1級学科合格者・人事経験25年の筆者がオリジナル☆100問☆用意しました！【人事＆統計編です】まずはトライください！　<<一般編600問はこちら➡>>

リードキャリア

スクロールすることで問題と回答が出てきます。〇または×で正誤を判断ください。間違えたところは、自分のテキストを確認しましょう。

【レベル基準】
常に９割以上の正答・・技能士１級挑戦レベル
常に８割以上の正答・・技能士２級挑戦レベル
常に７割以上の正答・・国家資格キャリコン挑戦レベル

【注意事項】
・1問1答ですので、実際の4択問題の正誤問題と違い、解釈によっては必ず〇、×と判断しにくいものもあります。また、最新データや時勢の流れで、回答が変わる場合もあります。上記ご理解のうえで、ご覧ください。
（2023年12月時点でアップデートしております）
＜1級学科合格証明👇＞

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まずは２０問挑戦（１問～２０問）

【１】令和４年度「能力開発基本調査」の個人調査において、ＯＦＦ－ＪＴを受講した労働者は約３３％である。
 
【２】令和４年度「能力開発基本調査」の個人調査において、ＯＦＦ－ＪＴを受講した労働者は、性別では女性が男性よりも高い。
 
【３】令和４年度「能力開発基本調査」の個人調査において、ＯＦＦ－ＪＴを受講した労働者は、最終学歴別では「専修学校・短大・高専」が最も低く、「大学院（理系）」が最も高い。
 
【４】令和４年度「能力開発基本調査」の個人調査において、ＯＦＦ－ＪＴを受講した労働者は、雇用形態別では「正社員」が「正社員以外」より高い。
 
【５】令和４年度「能力開発基本調査」の個人調査において、自己啓発を実施した労働者は約７割である。
 
【６】男女共同参画白書 令和5年版によれば、高齢者の貧困率を国際的に見ると、高齢者（66歳以上）の貧困率は、女性の方が男性よりも高い水準にある。
 
【７】男女共同参画白書 令和5年版によれば、ひとり親世帯の貧困率を国際比較すると、数値のあるOECD加盟36か国中最下位となっている。
 
【８】2022年3月30日、職業能力開発促進法が改正され、事業主によるキャリアコンサルティングの機会確保の責務が強化されるなど、労働者のキャリアアップや職業能力開発を促進する改正が図られている。
 
【９】令和４年度「能力開発基本調査」の事業所調査において、能力開発や人材育成に関して、何らかの問題があるとする事業所は２割にのぼっている。
 
【１０】令和４年度「能力開発基本調査」の事業所調査において、キャリアコンサルティングを行うしくみを、正社員に対して導入している事業所は約８割、正社員以外に対して導入している事業所は約３割である。
 
【１１】令和５年版 「労働経済の分析」によれば、2022年の労働経済の推移と特徴について、雇用者数は、女性の正規雇用者数が堅調に増加したほか、「宿泊業，飲食サービス業」「生活関連サービス業，娯楽業」では減少から増加に転じた。
 
【１２】令和５年版 「労働経済の分析」によれば、2022年の労働経済の推移と特徴について、名目賃金は全ての月で前年同月を上回り、民間主要企業の賃上げ率は、４年ぶりに前年の水準を上回った一方で、円安の進行等に伴う物価上昇により、実質賃金は減少した。
 
【１３】令和５年版 「労働経済の分析」の賃金の現状と課題によれば、1990年代後半以降、物価の影響も考慮すると、一人当たりの実質労働生産性は他の主要先進国並みに上昇しており、実質賃金も急上昇している。
 
【１４】令和５年版 「労働経済の分析」の賃金の現状と課題によれば、我が国の賃金の伸び悩みには、企業の利益処分、労使間の交渉力、雇用者の構成等の変化や、日本型雇用慣行の変容、労働者のニーズの多様化が寄与した可能性がある。
 
【１５】令和５年版 「労働経済の分析」の賃金の現状と課題によれば、賃金は、1970年から1990年代前半まではほぼ一貫して増加していたが、1990年代後半以降、それまでの増加トレンドから転換し、減少又は横ばいで推移している。
 
【１６】令和５年版 「労働経済の分析」によれば、価格転嫁ができている企業ほど賃上げする傾向がある。価格転嫁できない理由は、「価格を引き上げると販売量が減少する可能性がある」が最多である。
 
【１７】令和５年版 「労働経済の分析」によれば、スタートアップ企業等における賃上げ率や、成長見通しは、創業15年以上の企業よりも高く、賃上げにも積極的な傾向がある。
 
【１８】２０２３年１２月１日公表の労働力調査（基本集計）によれば、２０２３年１０月の完全失業率（季節調整値）は５.５％であり、２０２２年の年平均とほぼ同水準である。
 
【１９】２０２３年１２月１日公表の労働力調査（基本集計）によれば、２０２３年１０月の就業者数は6771万人であり、前年同月に比べ１６万人の増加し、１５か月連続の増加となっている。
 
【２０】２０２３年１２月１日公表の労働力調査（基本集計）によれば、２０２３年１０月の完全失業者数は３３０万人であり、前年同月に比べ３万人の減少となっている。

【解答】２０問（１問～２０問）

【１】〇　正しい。

 

【２】×　ＯＦＦ－ＪＴを受講した労働者は、性別では男性が女性よりも高い。

 

【３】〇　正しい。

 

【４】〇　正しい。

 

【５】×　自己啓発を実施した労働者は約34％である。

 

【６】〇　正しい。

 

【７】〇　正しい。

 

【８】〇　正しい。

 

【９】×　何らかの問題があるとする事業所は８割にのぼっている。

 

【１０】×　キャリアコンサルティングを行うしくみを、正社員に対して導入している事業所は約４５％、正社員以外に対して導入している事業所は約３割である。

 

【１１】〇　正しい。

 

【１２】〇　正しい。

 

【１３】×　一人当たりの実質労働生産性は他の主要先進国並みに上昇しているものの、実質賃金は伸び悩んでいる。

 

【１４】〇　正しい。。

 

【１５】〇　正しい。

 

【１６】〇　正しい。

 

【１７】〇　正しい。

 

【１８】×　２０２３年１０月の完全失業率（季節調整値）は2.5％であり、２０２２年の年平均とほぼ同水準である。

 

【１９】〇　正しい。

 

【２０】×　２０２３年１２月１日公表の労働力調査（基本集計）によれば、２０２３年１０月の完全失業者数は１７５万人であり、前年同月に比べ３万人の減少。

 

最後まで挑戦（２１問～１００問）