大阪万博工事現場のDX

大阪万博まであと1年。相変わらず盛り上がりに欠ける印象ですが、工期が切迫している現場では、IoTやAIを使って、さまざまな工夫がされていると新聞で読みましたので、今日はその切り口で万博建設現場DXの話をしようと思います。

まず問題なのは、元々人手不足気味の建設業界が、「2024年問題」で益々人手不足に拍車がかかっていることです。「2024問題」とは、今年4月から施行された、建設現場での時間外労働を年間720時間に制限する、というもの。
このため、各社が現場の効率化に向けてDXを積極的に取り入れているわけです。

各社、新技術を現場に投入しているようで、さながら万博に先んじた「新技術展覧会」のようです。例をいくつか挙げると、

・カメラ付き四足歩行ロボットによる工事の仕上がり確認。人手不足の解消と品質管理の両立を可能にします。
・工事車両管理システム。AIを活用して渋滞を防止し、作業の効率化を図ります。
・顔認証システムによる作業員の入退場管理。セキュリティ面で大きな意味を持ちます。
・大型ドローンを使った資材運搬。人手不足解消に役立ちますし、人工島という特殊な環境下で威力を発揮するでしょう。
・モバイルハウス事務所。太陽光パネルと蓄電池を備えることで、環境にも配慮しています。
また、現場から離れた自社事務所に戻る必要がない為、移動時間を大幅に削減出来るようです。

しかし、万博協会と建設業界の間には不協和音があるとのこと。DXの導入には、関係者間の綿密なコミュニケーションが不可欠です。IoTやAIなどの技術を現場に落とし込むには、現場の実情を踏まえた緻密な計画が必要不可欠でしょう。

また、DXは人材育成の観点からも重要な意味を持ちます。建設業界で働く人々がデジタルスキルを身につけ、新しい技術を使いこなせるようになることが、人手不足を解消し、更には新技術を開発することで、業界全体の底上げや、持続的な発展にもつながるでしょう。

大阪万博は、工期そのものから日本のDXを世界に示す機会なのかも知れません。建設現場から生まれるイノベーションが、日本の未来を切り拓く一端となると良いですが、、
何度も報道で問題視されている万博協会ですが、リーダーシップがここから発揮されるといいですね。