『日本人の自覚するより深い傷』　第2話【WGIPという日本人洗脳工作】

【WGIPという日本人洗脳工作】

戦後の占領期にGHQ（連合国軍総司令部）は、日本に施した『ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（WGIP）』というマインドコントロールによって、日本人を徹底的に洗脳し、「愛国心」と「誇り」を奪いました。
日本語に訳すと「戦争自虐思想情報工作」となります。

日本語でGoogle検索すると、『WGIP（ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム）とは、大東亜戦争で日本が敗北し、アメリカに占領されている時に行われた洗脳工作のことである。
GHQが日本人の復活を恐れて、自虐思想を植え付けるために行った、神道の否定、大東亜戦争の大義の否定、再軍備の否定、日本国憲法というものの押し付け、東京裁判とそれによる戦犯の判決などがあげられる。』と表示されます。

しかし、Chat GPTに聞くと、『WGIP（Women's Guidance in Information Program）：戦後占領期において、GHQが日本のメディアに対して実施した女性向けプログラムです。このプログラムは、ジェンダー平等や女性の社会的地位の向上を促すことを目的としていました。一部の批評家は、このプログラムが日本の伝統的なジェンダー役割に挑戦し、西洋の視点を押し付ける形で洗脳的だったと批判しています。』と返ってきました。
 
なんと、アメリカでは、たくさんの証拠が出た今でも、頭文字の意味さえ変えて国内外に伝えていました。
世界中に対し、「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」を「なかった歴史」にしていたのです。
今から10年前には米国の知識人が日本語の本を出版し、『日本人の精神を蝕み続ける洗脳工作WGIP（ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム）の正体』と暴露し、日本人に警鐘を鳴らしたにも拘わらず、英語では出版すらされていないのです。
それを知った私は、具体的にどんなことをされていたのかを調べてみることにしました。

現在の日本のメディア、教育界に根深く残る「日本はアジア諸国を侵略した」「帝国憲法、教育勅語は戦争賛美だ」「日本が平和なのは憲法九条のおかげ」といった思想。これらの原因となっているのは、WGIPでした。
戦争に敗れた日本が、二度とアメリカやソ連、中国などの戦勝国に逆らわないよう、GHQが占領政策で広めた戦争自虐思想情報工作は、ラジオ音声、書類、新聞などの証拠も発見され、そこにはGHQにより行われた日本人に対する「洗脳」「検閲」「焚書」工作が描かれていました。

日本人が、自国の歴史に誇りをもてない、「愛国心」という言葉にネガティブな反応をしてしまう、アジア諸国に対して何となく負い目を感じるというのも、このプログラムの影響です。
しかも、日本の弱体化を望む中国や韓国、日本国内の一部の勢力などが、これを利用し続けているのです。
いわゆる『反日教育』と呼ばれるものです。

かつて作家・江藤淳は著書『閉された言論空間』（1988）にて、GHQの内部文書に基づく「WGIP（ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム）」の存在を公開し、「このプログラムにより日本人が洗脳された」と主張しました。
しかし、その内部文書自体は公開されなかっただけでなく、メディアにとっても都合の悪い内容だったため、当時はほとんど話題にならず、一部の江藤支持者のみによって語り継がれました。
その後近年になって日本での議論や検証がなされ、「GHQによる侵略戦争史観の植え付けが行われ、それが近隣諸国との歴史認識問題に影響を与えている」との見解が支持されています。
 
発端は、『無条件降伏』への認識の相違でした。
これまでは、国家間の戦争を終結する場合、一旦休戦協定を結んで戦闘を中止したうえで、戦争終結の条件を話し合い、その後に講和条約を結ぶという方式が採られていました。
しかし、連合国が日本に求めた「無条件降伏」は戦勝国による一方的な戦争終結で一切交渉の余地のないものを意味し、近代国家間の戦争において史上初にして唯一日本に対してのみ採られた方式でした。
そのため、「無条件降伏」に関する国際法上の定まったルールがなく、非常にあいまいな概念でした。
占領軍は「一切交渉を行わない、軍事的な完全敗北」という厳格な意味での無条件降伏を求めましたが、日本政府は軍の無条件降伏であっても、今後の日本の統治体制に関しては交渉が可能と考えていました。
 
その後、日本が外務省による原爆投下批判の国際世論形成や新聞を通して、占領軍の日本での犯罪を報じて占領軍の犯した罪を追及する動きをみせたため、GHQは「ウォー・ギルト・プログラム」という手立てを講じ、日本国民に「敗戦の真実」と「戦争の有罪性（War Guilt）」を認識させる戦争自虐思想情報工作を展開しました。

その中でよく知られているのが、新聞連載『太平洋戦争史』とラジオ番組『真相はこうだ』です。
これらのメディアはGHQ民間情報教育局のブラッドフォード・スミスによって制作され、「日本が軍事的に完全敗北をしていること」、「軍国主義者の言論弾圧が戦争への道筋を開いたこと」、「日本軍が残虐行為を行ったこと」を日本国民に繰り返し学習させ、認めさせることを目的としていました。
 
『太平洋戦争史』は、10日間にわたって、全国紙に連載され、それまでの「自存自衛のための戦い」という大東亜戦争観を打ち消す、米国側の主張に立った戦争史でした。後に書籍として出版され、一時期、歴史教科書としても使われました。
そして、そのラジオ版の『真相はこうだ』の番組も1945年～1952年の7年間に渡りGHQ民間情報教育局が制作、放送したもので、米国ラジオ番組の効果音や音楽等の手法を使って、日本兵の戦地での非行や日本人の残虐さを誇張や偽装することで自虐思想を植え付けるドキュメンタリー化された番組構成でした。
 
現代でもアメリカのドキュメンタリー番組で使う効果音やBGMは、日本人にとって印象を強烈化させ激しい誇張を感じさせますが、はじめてこのような手法で作られたラジオを聞いた日本人にとって、どれほど衝撃的な影響があったかを考えると恐ろしくなります。
 
番組の内容は、GHQが作った戦争史で、「日本は侵略戦争を計画的に行った」として糾弾し、日本人の心に国への羞恥心や近隣諸国への罪悪感を植付けました。
ドラマ仕立て、質問形式、証言形式など形を変えながらスキャンダラスに放送されたこの番組は、放送後も日本のメディア手法の基礎となったのは間違いありません。
中にはそのストーリー性の面白さに夢中になり、「もっと暴け」と放送を期待する日本人もいました。
しかし、日本では残虐行為について全く報じられていないばかりか、そのような記録や手紙、証拠もなかったため、戦後に占領軍が発表しても「信じられない」との声もありました。
 
とくに捕虜虐待に関しては、全く事実と異なっていました。
そもそも日本兵も十分な食料を与えられておらず、また殴る蹴るといった暴力行為は、捕虜に対してだけでなく、自国の兵士に対しても頻繁に行われており、家庭や社会生活でもみられた行為でした。
奴隷支配を行ってきた欧米文化の『奴隷的虐待行為』とは全く異なるものであり、日本文化の歴史にない奴隷的虐待を日本兵がし得るはずもなかったからです。
 
「ウォー・ギルト・プログラム」で追及された残虐行為は、敵兵に対する行為だけではなく、「勝てないとわかっていても投降を許さなかったこと」、「傷ついた兵士を見捨てたこと」、「自決をさせたこと」など、自国の兵士に対する非人道的な扱いや、占領地住民に残虐行為を行ったことで国際社会での日本の評価を落としたことなどを、「自国民に対する罪」として糾弾し、苦しみのうちにいる日本人の心をも掴もうとしました。
 
アメリカ国民がはじめて「政府はそうした戦略をしかねない」と知ったのは、ナイラの証言ではないでしょうか。1990年10月、反イラク国際世論を扇動し、湾岸戦争を正当化する目的で、当時15歳の少女の出生を偽り、ナイラにでっち上げのスピーチをさせた『ナイラ証言』が1992年アメリカ政府による捏造と判明しました。
その時に知られるようになった『戦争広告代理店の存在』やわずか15歳の自国の女児の名誉を汚した行為を「自国の恥である」と主張したアメリカの知識人も多くいました。
 
しかし、アメリカ政府に限らず、世界中の国々では、今も戦争にプロパガンダを用い、自国民を洗脳し、戦争扇動キャンペーンや敗戦国、植民地への洗脳という戦略を代々踏襲しています。
それが最も長期に執拗に行われ、強く影響したのは、戦後の日本です。
それを「正義だ」「当然だ」と感じる文化もあるのかもしれません。しかし、もし現代人の中に正しい行為だと思わない人がいるのであれば、「こんなことを続けていると、国民の価値観を疑われかねないから、やめて欲しい」と自国政府に改革を求めてはどうだろうか。
先進国であり、民主国家を名乗るのであれば、まずは自ら、あれは良くない行為であったと認め、それを他国が真似する事のないように明言するべきです。
アメリカ政府は日本人に対する洗脳の過去を認め、先祖の行った行為を国民に伝える必要があり、日本政府は教育と報道を抜本的に見直し、国民から洗脳を解く責任があると思っています。
 
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