NPBの観客動員数変動（2019/2022前半：セ・リーグ編）
注意事項
本記事は2019年と2022年前半戦（オールスターまで）の観客動員数を比較したものです。執筆時点ではまだシーズン開催中のため、シーズン終了次第、内容を差し替える予定です。
なお、各球団画像の「収容率」は平均動員数を本拠地の収容人数で割ったものであるため、実際の数値とは異なる可能性があることをご了承ください。
はじめに
NPBの観客動員数は2005年より実数に基づく集計がなされるようになって以後、順調に増加を続け、2019年はセ・パ両リーグともに過去最高を記録した。
しかし折り悪しく2020年より巻き起こった新型コロナウイルス禍の影響をNPBも免れることはできず、2020年〜2021年にかけては入場者数に制限を適用し、無観客で開催された試合も存在した。
2022年に入り、NPBは3年ぶりに入場者数に制限を設けない、いわゆる「フル動員」での開催に踏み切ることとなったが、過去最高を記録した2019年と比べてどのような変動があったのか、また各球団における諸事情にも触れながら考察してみたい。
パ・リーグについては以下の記事にまとめてみたので、よろしければご参照いただきたい。
セ・リーグ全体
2019年まで
観客動員数の実数集計が始まった2005年、セ・リーグ6球団合計の動員数は11,672,571人（１試合平均：26,650人）であった。古来、両リーグの特色を表す言葉に「人気のセ、実力のパ」というものがあったが、実際に両リーグの動員数を比較すると、セ・リーグはパ・リーグに比べ総数で41%、1試合平均で32%多くの動員を実現しており、上記の言が数字からも明らかとなった。
その後、パ・リーグはリーグ一体となったマーケティング活動を展開するなど集客の拡大に努めた一方、セ・リーグではこれまで必ずしも人気とはいえなかった球団が急成長を果たし、2019年におけるリーグ全体の動員数は過去最高の14,867,071人（1試合平均：34,655人）と、総数で27%、1試合平均で30%の増加を実現した。
リーグ全体での増加率こそパ・リーグの後塵を拝したものの、パ・リーグに比べ27%高い動員力を示し、「人気のセ」が未だ健在であることを知らしめた。
2022年
コロナ禍からフル動員が再開された2022年、2019年まで右肩上がりであった観客動員数は両リーグとも2年間のブランクを取り戻すことはできず、セ・リーグの1試合平均動員数は27,357人と2019年に比べ21%減少し、2006年とほぼ同程度の水準となった。
コロナ禍を契機に、応援・観戦スタイルにも変化が生じるなど、「球場へ足を運ぶこと」における意味合いも変化しているものと思われる。
しかしながら原因に関する考察は多分に推測の域を出ないため、本記事では原因の深掘りまでは行わず、各球団における変動とその要因を考えていくこととする。
阪神タイガース
古くから日本プロ野球の人気を牽引したのは巨人・阪神の2球団であった。両球団は毎年観客動員数の1位・2位を占め、この状況は2019年まで変わっていない。両球団は2005年以前より300万人規模の動員力を誇り、2005年から2019年の動員数は微増あるいは微減に留まりこそすれ、その水準は未だに他球団の追随を許さない。
阪神タイガースの観客動員数のピークは意外なことに2006年（1試合平均では2007年）であり、同年の動員数3,154,903人は2005年以降における1球団の動員数の最多記録である。
甲子園球場の収容人数は2009年以後、バリアフリー化やシート改修により縮小を続けたものの、動員数は300万人前後を安定して維持しており、2019年は動員数3,091,335人、1試合平均は42,935人といずれも12球団最多を記録した。しかし本拠地収容規模の大きさゆえ、1試合平均動員数を本拠地収容人数で割った収容率は90%となり、これはリーグ4位の水準であった。
このように12球団屈指の動員力を誇る阪神だが、コロナ禍の影響による観客動員の減少は避けられず、2022年前半戦は動員数1,735,406人、1試合平均36,924人を記録した。しかし平均動員数における2019年からの減少率はリーグ2位の14.0%に留まり、12球団トップの地位を堅持している。
前述の通り、阪神甲子園球場は改修工事による収容規模の縮小を続けており、2019年当時は47,508人であった収容人数が2020年以後は43,508人（4,000人減）となっている。この影響もあり、収容率は90%→85%と5%の減少に留まっている。
阪神の特色は福岡ソフトバンク等と同様、休日/平日の観客動員数の差が小さいことにあり、平日であっても平均動員数は35,005人（休日は39,299人）を記録している。セ・リーグ本拠地球場は総じて大都市圏からのアクセスが良いが、その中でも平日に30,000人台の動員を実現している球団は阪神以外にない。改めてファンの根強さを伺わせる。
なお、阪神甲子園球場は高校野球の聖地であることから、春・夏の両大会期間中は収容規模の劣る京セラドーム大阪（収容人数：36,164人）を利用することが通例となっている。前半戦は3試合を開催しているが、後半戦は6試合が予定されており、多少の押し下げ要因になる可能性がある。とはいえ、1試合平均35,000人超という水準は巨人以外の球団における収容人数を既に上回っていること、また巨人との観客動員状況の差を鑑みると、阪神が今シーズンも動員数リーグ首位になる可能性は高いものと思われる。
読売ジャイアンツ
「球界の盟主」こと読売ジャイアンツは、関東圏最大の動員規模を誇る球団である。収容人数40,000人台の球場（収容人数：約46,000人）としては関東唯一の東京ドームを本拠地とし、毎年300万人前後の動員を実現してきたことで、阪神と12球団トップの座を毎年争っている。
リーグ優勝を果たした2019年における動員数は3,027,682人、1試合平均は42,623人と、総数では約6万人、1試合平均では約300人ほど首位阪神に及ばなかったものの、過去最高を達成している。ただし巨人は収容人数の劣る地方球場で5試合を主催（阪神は1試合）しており、両球団の動員力はほぼ拮抗していたと言っても良いであろう。
しかし、2022年前半戦における観客動員については明暗の分かれる結果となった。平均動員数における2019年からの減少率は前述の通り27.4%とリーグで最も高い値となり、総数1,517,245人、1試合平均30,964人（収容率：67%）とライバルの阪神に大きく水を開けられてしまうこととなった。
要因については推測の域を出ないものの、「佐々木朗希効果」が働いた千葉ロッテを除く関東圏のセ・パ4球団における減少率は概ね25%〜35%程度の水準にあったことから、他地域に比べて行動抑制の意識が強く働いたこと、また長距離移動を差し控える傾向から、ビジター側のファンが減少した可能性が考えられる。
また要因のひとつとして、前半戦に地方球場で5試合を主催したことも挙げられる。この5試合の平均動員数はわずか10,979人であり、地方開催を予定していない阪神との差を生む一因となっている。なお、東京ドームに限った平均動員数は33,235人（収容率：76%）であった。
後半戦は地方球場の主催試合が予定されておらず、東京ドームでの主催試合が殆ど（京セラドーム主催試合が2試合）となっているため、今後の平均動員数については回復が見込まれる。
なお東京ドームの収容人数については、公式では「約43,500人」、Wikipediaでは「約46,000人」とその数に違いがある。推測ではあるが2022年3月に竣工したリニューアル工事の結果、収容人数が約46,000人から約43,500人に減少したと思われ、今回はその数値を基に収容率を計算した。ただし、2019年には46,000人を上回る入場者数を記録した日もあるため、収容率についてはあくまでご参考とお考えいただきたい。
広島東洋カープ
巨人・阪神とは異なる独自のポジションを築いているのが広島東洋カープである。2005年の観客動員数は1,050,119人と東北楽天を除くパ・リーグ5球団にも劣る規模であったが、2009年の新本拠地「MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島」（略称：マツダスタジアム、収容人数：33,000人）の開場、2014年に流行語大賞でトップテンに選ばれた「カープ女子」現象、さらに2016年〜2018年にかけての3連覇を通じ、200万人台にまで成長した。
2019年の動員数は過去最高を記録した2018年からわずかに減少したものの、総数2,223,619人、1試合平均は31,319人を記録。人数ではリーグ5位だが、収容率に換算すると95%となり、これはリーグ2位の水準である。三大経済圏以外の地盤を本拠に、確固たる人気を獲得したと言って差し支えないであろう。
2022年前半戦における動員数は1,277,970人、1試合平均27,191人を記録した。これらはいずれもリーグ3位、収容率（82%）はリーグ2位である。NPB全体が観客動員数を減らす中、広島東洋における2019年からの減少率は13.2%と12球団で最も小さく、これがリーグ内の順位を押し上げた。大都市圏に比べコロナ禍の影響が小さかった可能性もあるが、ファンの球団に対する愛着の強さも感じられる。
なお2022年の主催試合はマツダスタジアムのみとなり、2019年に1試合だけ開催された地方球場（三次）での試合は二軍戦（対戦チームにコロナ陽性者が多数発生したため中止）となった。観客離れを最小限に留め、また開催地を本拠地のみに絞っていることで、後半戦も安定した集客を見込むことができるものと思われる。
横浜DeNAベイスターズ
2005年から2019年にかけ、観客動員において最大の伸びを見せた球団が横浜DeNAベイスターズである。
同球団における2005年の動員数は976,004人と12球団で最少を記録し、同年に発足した東北楽天をも下回る不人気ぶりであった。その後は100万人を少々上回る規模で推移したが、2011年末に親会社がディー・エヌ・エー（以下「DeNA」と表記）となってから変化が生じる。
DeNAはまず来場者の属性・消費行動を収集し、ターゲット層の嗜好に合わせたイベントを多数開催。また「コミュニティ・ボールパーク構想」を提唱し、「単なるプロ野球観戦の場」から「プロ野球に興味のない人も楽しめる場」への変革を目指した。この実現には設備面の改修が不可欠であったが、本拠地である横浜スタジアムの運営は当時DeNAと資本関係のない会社（株式会社横浜スタジアム）が担っていたため、2016年にDeNAは同社をTOBにて買収。設備面の懸案を解消し、シート・売店をはじめとしたスタジアムの改修を順次進めた。
これに加え、横浜スタジアムが東京オリンピックにおける野球・ソフトボールの主会場となったこともあり、2017年からはシートの増設による収容力の強化にも着手。左記の工事は2020年に竣工し、収容人数は工事前の28,966人から34,046人まで拡大した。
また肝心のチームも最終順位こそ振るわないものの徐々に善戦を見せ、シーズン序盤に首位になった2015年の観客動員数は1,813,800人と前年から約25万人の増加を実現。また2016年以降はラミレス監督の下でCS、日本シリーズにも出場するなど、成績面も上昇。これらの相乗効果により、2019年の動員数は過去最高の総数2,283,524人、1試合平均は31,716人を記録した。1試合平均人数を本拠地収容人数（当時）で割った収容率は実に98%にも達し、横浜スタジアムの入場券はプラチナチケットと化した。2005年からの成長率は実に134%。プロ野球においては勿論、日本におけるスポーツ・マーケティング屈指の成功例であったといえる。
しかし、2022年前半戦の動員数は976,435人、1試合平均は23,815人（収容率：70%）に留まり、以前のような満員の光景を目にすることは少なくなった。不運なことにシーズン序盤に中止が発生したこともあるが、他の在京球団とほぼ同様の減少率であることを鑑みると、地域的な要因も考えられる。また、阪神・広島のような「コアなファン」を醸成する路線とは一線を画すマーケティング戦略であったため、チームに対するファンのロイヤリティが左記の2球団と比べると必ずしも高くはなかった可能性もある。
横浜DeNAはシーズン中における選手のコロナ感染等もあり、前半戦の主催試合数（41試合）がリーグで最も少ない。後半戦における観客動員が回復基調にあることを踏まえると、今後の観客動員における潜在的な可能性をリーグで最も有している球団とも言える。実際に8月の平日における主催試合で3万人超えを果たしており、拡大した球場設備がフル活用される日も近いものと思われる。
中日ドラゴンズ
中日ドラゴンズの観客動員のピークは、落合監督時代の2008年（日本一を達成した翌年、シーズン順位は3位）であった。同年の動員数は2,427,805人と阪神・巨人に次ぎ、残る広島東洋・横浜DeNA・東京ヤクルトとは100万人以上の差をつけていたが、以降の中日における動員数が200万人をやや上回る水準で横ばいであったのに対し、上記3球団の動員数が飛躍的な伸びを見せたため、3位の座も盤石とはいえない状況となった。
2019年の動員数は2,285,333人、1試合平均は31,741人とリーグ3位こそ維持したものの、4位の横浜DeNAとの差は約2,000人、6位の東京ヤクルトとの差は約33万人まで縮小した。
本拠地であるバンテリンドーム（旧：ナゴヤドーム）の収容規模は約36,000人強と、甲子園・東京ドームに次ぐ規模ではあったものの、より小規模な球場を本拠とする3球団に比べると収容率の面で劣り、同年の収容率（87%）はリーグ5位の水準となっている。
2022年前半戦における動員数は1,140,426人、1試合平均23,759人を記録した。2019年からの1試合平均における減少率は25.1%で、これは横浜DeNA・東京ヤクルトとほぼ同水準である。しかしながら僅かに中日の方が減少率が高く、1試合平均ではリーグ5位となった。
2022年の中日の観客動員において特徴的なのが、土休日/平日の観客動員の差である。土休日における平均動員数は30,332人（収容率：83%）と3万人を超えた一方、平日における観客動員は19,815人（54%）と2万人を割り込んだ。ほぼ同水準であった横浜DeNAは土休日27,092人、平日21,495人であり、2倍近くの差があったこととなる。これに重ねて2022年前半戦は土休日18試合、平日30試合（横浜DeNAは土休日17試合、平日24試合）と集客の少ない平日開催試合が多かったことが下振れ要因になったと考えられる。
なお、後半戦は残り試合のほぼ半数である12試合が土休日に予定されており、この点は好材料といえる。広島東洋・横浜DeNAとの3位争いに注目である。
東京ヤクルトスワローズ
広島東洋・横浜DeNAほどではないものの、東京ヤクルトスワローズも動員数の急成長を果たした球団である。2005年の動員数は1,307,731人とリーグ4位の水準であり、以降も概ね130〜140万人台を推移していたが、リーグ優勝を果たした2015年に動員数150万人を突破（総数1,657,511人、1試合平均23,021人）。以降の伸びは目覚ましく、2019年は過去最高の動員数1,955,578人、1試合平均は27,543人（収容率：87%）を記録し、200万人も目前の水準に到達した。
本拠地である明治神宮野球場（以下「神宮球場」と表記）は2000年台初頭において収容人数36,011人と現在のバンテリンドームとほぼ同程度であったが、元々面積の小さい球場であったこともあり、相次ぐ改修工事を通じて年々収容人数を減少させている。この結果、2019年時点では31,805人、2022年には30,969人と、リーグ最小の規模となった。
また、神宮球場による学生野球優先の方針もあってか、地方球場での主催試合も数試合（2019年は5試合）開催されており、球場・日程の面で動員力に一定の制約がある。2019年時点で1試合平均の動員数が2万人台の球団は東京ヤクルトのみであったが、これらの制約上無理からぬ話であるとも言える。
チームは村上宗隆選手をはじめとするスター選手が台頭。2021年には日本一に輝き、2022年も史上最速となるマジック点灯を果たすなど、成績面では申し分ない実績を残している東京ヤクルトだが、2022年前半戦における動員数は930,434人、1試合平均20,676人（収容率：67%）を記録した。
2019年からの1試合平均における減少率は24.9%であり、これは横浜DeNAと変わらない。ただ地方主催試合（松山）が2試合あったため、これを除いた1試合平均動員数は21,093人（減少率：23.4%）となり、地方開催のなかった横浜DeNAと比べると本拠地の減少率は低かったと言える。
前半戦の動員こそ苦戦したものの、後半戦に入り村上宗隆選手が5打席連続のホームランを放つなど成績面での話題性は際立って高い。また後半戦は地方主催試合が予定されていないこともプラスに作用するものと思われる。収容力の都合上、人数の観点で比較をするとどうしても劣っているように見えてしまうが、前半戦→後半戦の伸び率は他球団を凌駕しうる可能性があるように思われる。
最後に、今年の話ではないが、将来的に神宮一帯の再開発に伴う新球場（2028年着工、2031年竣工、2032年使用開始予定）の建設計画、所謂「ボールパーク計画」が進められている。この新球場が開場すれば、動員面でもさらなる発展が望めるかもしれない。
おわりに
本記事では2019年と2022年前半戦の各球団における観客動員を比較し、コロナ禍の影響および各球団それぞれの事情を考察した。しかしながらあくまでも2022年の数値は前半戦終了時点のものであり、最終的な結果についてはシーズン終了後の結果を待つ必要がある。
セ・リーグはパ・リーグに比べ、「コロナ前」における各球団の動員数に関する変動が大きく、そちらについても理解を深めるために記述を増やした。このため多少分量が増えてしまったが、なにとぞご容赦いただきたい。
後半戦に突入し、観客動員数が徐々に回復基調にあることが数字からも確認できつつある。まだ球場が完全に元の姿に戻るには時間を要すると思われるものの、今後の展望が明るいものであることを信じつつ、本記事の結びとしたい。
参考サイト
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