日本と外国の文化的差
文化的な生活とは？ 2024年05月17日記事
電子モバイルでいろいろ、海外通信YouTubeが貼ってありますが、どれもこれも(トイレがきれい、ゴミがない、人が親切、スシが絶品)とかなんとか、美辞麗句が云われて(ペラペラ日本語の若い外人美人女性100パーセント《アジア人がいない不思議》)、それはそれで嬉しい限りなんですが、発信元が、それ専門サイトですから当然ですね。云ってみればインバウンドプロバガンダ版ですから、わるいことを書く必要もないわけです。
そのままそれを信じていい気になっていると３年後には、東京、大阪、京都に大挙して年頃ペラペラ日本語外人女性が、そこかしこに棲みついている、と想像してしまうのですが、やっぱり現実問題として、彼女らは親に引き戻されて、地元男性と結婚して、「あれっっていい夢だったね」と子育てしながら思うのでしょうね。
帰ったその地元にはウォシュレットはないし、近くにないコンビニでは、欲しいものが売ってないし店員は無愛想だし、レシートは、そこいらじゅうに捨てられているし、そんなことを思ったかどうかは知りませんが。
それを一口で「文化度」というのかどうか、判別できませんが、ゴミが落ちていない、ことは１００年前大昔の東京を撮ったモノクロ写真で、ゴミらしきものはなかったようです。ですから、公序良俗において、道徳は厳守というのが早くから日本で浸透してしたのでしょう。
それとは真逆で先日書いた発展途上にあった日本の公害問題は市民レベルではなく、順国家的な大企業によって引き起こされた「公害」は、その文化度とは別、と当局が認識したかどうか、その核心も判りませんが、その公害問題は、世界に届いた公害汚染だったのです。
それから70～80年たって、そうしたモノは排除されましたが、文明が進む度に新しい問題は生まれるものです。今朝のニュースは、そうした海外発の環境問題を提起した、女性の発言活動です。
一見すると、グレタ・トゥーンベリ（スウェーデン)の別バージョンかとおもったのですが、そうではなく、それから一歩先を見据えた、被害者救済のテーマを掲げたのがノーベル賞経済学賞のエステル・デュフロの提言でした。
それを読んだとき、同じような活動「SDGS」的な仕事と、非営利的啓蒙をしている「長坂真護」氏と同じだ、と思いました。
ただ、そうした利益を生まなで「環境にやさしい」と云っても、じゃ本人の生活はどうなんだい、というネガティブ意見が、出るのも日本の公共意識で、その「環境変化に侵された貧困層支援」が育つかどうか疑問が拭えなかったので記事にしました。
それは、「長坂真護」の活動も同じで、時の潮流というのがありますから、話題が切れると、活動も止まってしまう、のはよくあるケースですから、それは頻繁にSNSで発信することが大切なことだと認識しております。
気候変動によって苦しむ貧困層に金を
超富裕層や企業への課税を重くせよ
エステル・デュフロ「気候変動によって苦しむ貧困層に現金給付すべき」
フィナンシャル・タイムズ（英国）の記事
8min2024.5.16 クーリエ・ジャポン
2019年にノーベル経済学賞を受賞した、世界的に著名な経済学者の一人であるエステル・デュフロ。気候変動によって貧困層が受ける被害は、超富裕層や企業への課税によって補償されるべきだ──そんな提案をしている彼女に、英紙「フィナンシャル・タイムズ」が取材した。(以下はリンクで)
Photo: Kris Krug / Wikimedia Commons
画像 wired.jp
投棄されたガーナの電子ゴミからアートを創る、気鋭のアーティスト長坂 真護氏にインタビュー
※このインタビュー内容は2021年07月に行われた取材時点のものです。起業家インタビュー読むこの人に連絡したい 起業手帳
更新日：2024年1月24日 「世界の電子ゴミの墓場」がガーナにあることをご存知でしょうか。路上で絵を描いて世界を回っていた長坂真護氏は、経済誌で先進国のゴミが途上国へ流れていることを知り、何かに駆り立てられるように現地に飛んだそうです。電子ゴミをアートにし、得た利益でガーナにガスマスクを贈り、学校、美術館などを設立しました。 部分掲載
途上国の貧しき人々が生きる「電子ゴミの墓場」の真実
CULTURE2018.05.01 wired.jp
世界中で、毎年およそ5,000万トンも生み出されている電子ゴミ。その行き着く先は、途上国の貧しき人々が暮らす「電子ゴミの墓場」だ。そこで人々は汚染物質にさらされながら貴重な金属類を取り出し、生きる糧にしている。ドイツの写真家がガーナと中国、インドを訪ねて7年がかりで現地の様子を収めた写真は、まるでわたしたちがデジタル機器に向き合う姿勢を再考するよう促しているかのようである。そのなかから印象的な11のシーンを紹介しよう。バッテリーや携帯電話、子ども用の光るおもちゃなど、毎年およそ5,000万トンもの電子ゴミが生み出されている。だが、これらは捨てられても価値をなくすわけではない。先ごろ国連が発表した概算では、こうした電子ゴミすべての価値は550億ドル（約6兆円）にのぼるという。その主な理由は、それらには微量の金や銀などの金属が含まれているからだ。しかし問題は、それを取り出すことにある。 部分掲載
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