私にとっての2019年

　ひと言で言えば、非常に濃密な一年だった。何年分もの経験をしたような気がする。

　今年が始まって間もなく、交際0日で国際事実婚で通い婚というライフスタイルが始まり、のろけなどをマガジンにまとめていたら、タイミングよくnoteのお題企画「#私のパートナー」の募集が始まった。
　事実婚生活の始まりとともに、ゆっくりとPCに向かう時間がなくなり、noteを更新する代わりに、隙間時間を見つけては、ルーズリーフにシャープペンシルでエッセイを書き溜めた4ヵ月間があった。ルーズリーフに書いたエッセイは、noteのマガジンよりももっと、日々の出来事を克明に記録している。
　撮りためた写真も相当数にのぼるし、創作が止まっていたようで、実は活発だった一年。

　事実婚生活は短期間で解消することになってしまったけれど、得たものは多かったし、大きかった。

　「日本語を話せても、読み書きに困難を伴う在日外国人」のサポートをしたいと思い立ち、突き動かされるように講座計画を立て、なごやか市民教室のボランティア講師に応募したという行動は、日本人ではない彼との事実婚生活があってこそ、だった。
　最低申込者数をクリアできず、講座は不成立となったものの、最愛の人の姓を「講師名」で名乗り、その名前で講座説明会の場に居られたことは、幸せな出来事の一つだった。
　でも、それを単なる「記念」で終わらせはしない。彼以外の在日外国人とのコミュニケーションでも、やはり読み書きに対するサポートは必要だと実感し、そのためにできることを模索し始めている。
　外国人に伝わりやすい日本語、言葉選びについても、事実婚前より、かなり考えるようになった。

　それよりも何よりも、結婚拒否者を公言していた私の、結婚に対する心理的ハードルを下げてくれた。

　幸せを維持するには、努力が必要だという実感も得た。同時に、お互いに、努力のつもりで無理をしていた部分もあったのが、辛い。その二つは、似て非なるものだ。
　事実婚を解消したのは、お互いに無理をしないためかもしれない。

　今は、彼の部屋から少しずつ戻ってくる私物を受け取りながら、事実婚期間中に何を思い、どう感じていたのかを素直に伝えている。

　彼に「若い男を探せ」と言われているので、髪の毛がほぼなくて医療用ウイッグ着用、更年期を迎えた50前で、心身に不調のある障害者手帳持ちというハンデにめげず、良縁を求めていこう。現に、短くとも事実婚はできたし、リアルでなら、外国人にはナンパされるし（笑）。

　良縁とは、必ずしも結婚相手とは限らず、noterさんなど、創作仲間達とのご縁も含まれると思っている。note文芸部やnote学園に入ってみたのは、そのためだ。病院で、入力作業は控えめに…と言われているので、加減をしながらの活動・交流にはなるけれど。
　いずれにしても、心身の調子を整えることが必要不可欠。再発した身体の激痛や心の不調が落ち着くように通院して、ついでに街歩きをしたら、創作活動と愛知・名古屋のPRに活かす。街歩きも、創作活動も、セラピーの一環なのだ。
　心を優先するか、身体を優先するか、悩むときもありながら、何につけても、波があるのは仕方ないと思うことにしよう。

　介護施設で暮らしている母については、少し肩の荷を下ろすことができそうになってきた。助けて欲しいときに助けを求める能力は、やはり必要。そうでなければ、支援をする立場の人達が、何でもかんでも家族に丸投げをして、何のために施設と自宅で別居しているのか、わからなくなってしまう。
　母の子どもは私一人しか居ないから、自動的に一人で全部抱えてきたけれど、無理なことは無理だと言ううことにした。既に、共倒れだもの。
　親子で入退院を繰り返して、経済的にもボロボロになったうえ、自分の稼ぎで納税・社会保険料納付をした経験が殆ど、あるいは全くない人達にすら、無知や無理解・偏見・曲解に基づく暴言を吐かれ、心の健康を返してもらいたいと思っている。
　国や自治体の制度にしろ、企業の社内制度にしろ、高齢者でない子なし独身者が一番、制度利用の条件から零れ落ち、消耗させられ、いたぶられ続けるということを、機会あるごとに発信していきたい。

　集団ストーカー被害については、2016年から何かがおかしいと感じ始め、はっきりと被害を認識した2017年からの闘いが続いている。とにかく、たとえネット上だけの交流が中心でも、被害者同士で団結して、世に訴えていくことが解決に向かう策だと信じたい。日本語で発信していても、世界中で読まれる時代になったのだから。
　残念ながら、今のところ、知らない外国人から日本語で送られてくる個人的なメッセージには、詐欺などの犯罪の匂いがするものが多い。それでも、それだけ日本語でコミュニケーションを取れる外国人が増え、日本人とコミュニケーションを取るには、日本語が有効だと認識されているということだ。
　海外では犯罪になる集団ストーカーが、日本ではせいぜい迷惑行為防止条例違反にしかならないということ、政権与党である公明党の支持母体・創価学会が実行部隊を担う団体の一つであることや、その危険性を、発信し続ける意味はある。