新型コロナウイルスから学ぶべき危機管理
新型コロナウイルスの影響でテレワークを実践してみた企業の数が増えたと思います。実際にテレワークを導入できなくても、テレワークを検討する企業もまた多くなったはずです。ただ、テレワークは日頃から実践してみて、業務に差し支えない環境を整備することが重要なので、いきなり導入してもなかなかワークしないという企業も多いことでしょう。
いままでテレワークを導入する上で勤務管理の難しさや生産性に懐疑的であった企業も、今回のコロナウイルスの広がりによって無理やり導入したところもあると思います。色々と懸念はあると思いますが、最大の効率化は移動時間の短縮であり、継続してテレワークを導入したいという意見は9割以上とも言われています。
新型コロナウイルスは持病のある方や老人を除けば比較的重症化しないと言われており、WHOがパンデミックと認めたとしてもさほど怖がることもないと個人的には思っています。ただし、それが新型コロナウイルスのように致死率が少ないケースだからというのを忘れてはなりません。
今回のケースが比較的致死率の低いウイルスだから良かったですが、もし仮にエボラ出血熱のような危険なウイルスが蔓延したらどう対処すべきなのでしょうか？エボラ出血熱の致死率は50％を超えると言われており、それが今回のようなパンデミック状態になったらと考えると非常に恐ろしくなります。
そういった深刻な感染症が広まった時に感染をどう防いでいくか、またそのような状況においてどう経済を維持していくか、ということを考える上では、今回の事例は非常に参考になったと言えるでしょう。
テレワークの導入も大事だと思いますが、危機管理という視点でBCP（Business Continuity Plan）やSDGs（Sustainabe Development Goals）といった企業や社会を継続的に安定させていくということを改めて真剣に考えるよい機会だと思います。
経済を停滞させず、安全安心のくらしをつくっていくために何が必要か、今こそアイデアを出し合うときではないでしょうか。
Photo by Michael Amadeus on Unsplash
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