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コロナ禍における地域活動5つのポイント

新型コロナウイルスによる影響で、以前のように地域活動が行えなくなったという地域団体・ボランティア団体も多いでしょう。また、中にはやむを得ず活動自体を中止しているという団体もいるのではないでしょうか。

コロナ禍においてどのように活動を続けていけばいいか悩んでいる団体に向けて、今回はコロナ禍で地域活動行う際の5つのポイントをご紹介します。

1.リアルイベントは人数限定・感染防止作を

コロナ禍においてリアルイベントを行う際には、人数を限定することがポイントです。国により、人数上限や収容率が定められている場合があるため、国が定めるガイドラインに沿って人数を限定しましょう。

また、次のような対策を心がけ感染防止対策を行うことが必要です。

・イベント時は、常にマスク着用を義務付ける
・大声や歓声を控える(大声を伴うイベントの場合は、距離を保つ)
・手洗い、消毒、換気の徹底
・三密を避ける
・飲食を制限する
・参加者の制限を行う(発熱者・濃厚接触者など)
・イベント参加前に検温を行う
・接触確認アプリ(COCOA)などを導入し参加者の管理を行う
など

イベントによってはこれら以外にも、様々な感染防止対策が必要となります。人数制限同様に、国が定めるガイドラインに沿って、感染防止対策を徹底しましょう。

2.SNSなどを使って継続的に情報発信

活動が行えない団体は、支援者や参加者とのつながりを失わないためにも、SNSなどを利用して継続的に情報発信を行い、支援者や参加者とのコミュニケーションを密に取りましょう。

情報発信を全く行わない場合、支援者や参加者は団体がどのような状態なのか把握ができなくなります。そのため中には、音沙汰がないことで団体自体がなくなってしまったと勘違いされることも考えられるでしょう。

コロナ禍があたときに、以前のように活動をすぐ再開できるように、支援者や参加者とのつながりを大切にしてください。

3.動画配信で新たなコンテンツを

中には、リアルイベントが開催できないという団体もいるでしょう。その場合は、動画配信などオンラインでできるイベントを考えることがポイントです。

WEB会議ツールや、動画配信ツールなどを用いて参加者とオンラインでつながれる新たなコンテンツを作ることで、コロナ禍においても団体の活動を継続していけます。

4.メンバー間でのコミュニケーションの方法を検討しましょう

オンラインツールを用いることで、チャット・オンライン通話などで非接触でもメンバー間でコミュニケーションを取れるようになります。

非接触の方法でのコミュニケーションに切り替えることで、メンバー間での感染リスクを軽減できるため、オンラインツールに切り替えることは必要不可欠です。

また、タスク・プロジェクト管理などもオンラインツールで可能なものもあります。オンラインツールには以下のようなものがあるため、導入の参考にしてください。

チャットツール
・Slack
・LINE
・chatwork
・Discord
・Facebook
WEB会議ツール
・zoom
・Skype
・Google Meet
タスク・プロジェクト管理
・Trello
・Googleカレンダー

5.各種支援策を探す

NPO法人の場合、国・県などによる各種支援を受けられる可能性があります。コロナの影響で資金が足りず事業継続に悩んでいる団体は、該当する給付金・補助金に応募することも検討しましょう。

まとめ

コロナの影響で苦しい状態が続いていますが、地域活動を決して停滞させないでほしいです。

オンラインイベントなどコロナ禍に対応できる、新たな活動のあり方を見つけることが活動を継続させるためのポイントです。また、リアルイベントを行えないとしても支援者や参加者とのつながりを失わないために、情報発信を続けていくことも大切でしょう。

この苦境を、団体をさらに進化させるチャンスや新しいチャレンジとして捉えて、真向きに頑張りコロナ禍を乗り切りましょう!

みなと交流館では、上記のようなコロナ禍における地域活動の相談も受け付けております。どうやってイベントを開催するのがいいか、オンライン化に必要なことを教えてほしいなど、お気軽にお尋ねください。


▼みなと交流館では、八幡浜を元気にする地域活動を応援しています。詳しくはこちらをご覧ください。

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