見出し画像

【日本電産6594】【EVの大本命】【電動モーター総合企業世界一】【2022年度３月期　第2四半期決算発表】

winningticket




2021/10/26に決算が発表されたが、前年同期比からは大きな増益増収となった。中期経営計画とともに振り返りたい。永守会長と関CEOのトップメッセージも掲載。

1.【決算内容】

■2021/10/26に発表した2021年7～9月期の連結決算（国際会計基準）は、22年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結税引き前利益は前年同期比33.6％増の881億円に拡大した。

併せて、通期の同利益を従来予想の1750億円→1850億円(前期は1529億円)に5.7％上方修正し、増益率が14.4％増→20.9％増に拡大し、従来の4期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。

直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結税引き前利益は前年同期比15.1％増の444億円に伸びたが、売上営業利益率は前年同期の10.0％→9.9％とほぼ横ばいだった。純利益が前年同期比33.6%増の881億円だった。家電向けのモーターやコンプレッサーが好調に推移しているほか、全社でのコスト削減活動も寄与した。22年3月期通期の業績見通しは従来予想を据え置いた。



■21/10/26　日電産、今期純利益21%増に上振れ　家電向け伸び最高益


■21/10/26　日本電産の永守会長「EV、確信を持った道を歩んでいる」



■2021/7/21日に発表した2021年4～6月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前年同期比67%増の334億円だった。家電向けのモーターやコンプレッサーが好調に推移しているほか、全社でのコスト削減活動も寄与した。22年3月期通期の業績見通しは従来予想を据え置いた。


が、これはまぁ、去年の今頃の落ち込みからすると当然の増収増益であり驚くほどのことではない。

自然な流れである。

むしろこれからの展開が大事である。


　2.【中期経営計画資料】

【実績着実】着実に右肩上がりで売上高を伸ばして来ている。

今までの歩みは、さすがという実績。これからももちろん期待できる。

画像2



【売上高１兆円の創業期】

【売上高２兆円の現在地】

【売上高１０兆円の目標地】

グラフで見ても、10兆円はすぐそこの現実的な未来が見える。

個人的には、2030年10兆円は現実的には、7兆円くらいの予測。10兆円をクリアするのは2035年くらいだと思うが間違いなくクリアしてくると思う。

画像1


【VISION２０２０からVISION２０２５へ】

【まずは売上高２兆円、生産性３割増目標】

【そして売上高４兆円、生産性倍増目標】

　まずは、数年以内に2兆円は軽くクリアしてくるであろう。生産性の向上も間違いなく、優秀な人材がどんどん増やし間違いなくレベルアップしていく日本電産は第二の創業期になっていく。

画像3


【事業領域の拡大】

【モータ単品から車載やロボティクスなどへ事業領域規模の拡大で売上高１０兆円体制に向けたビジネスモデル変革へ】

　これから需要がどんどん増えていく、

①EV化　②家電の高度化　③ロボティクス化　④EC化、過疎化、農業従事者減少などへの対応　

4つの大波でモータ需要拡大へ

画像1


【EVトラクションモータ　2025年までは生成期だが、それ以降は急激な市場成長となる　量産体制の構築】

【自動車業界はEV化でグリーントランスフォーメーション　コスト競争力を高めシンプルに低価格へ】

画像5


【精密小型、車載、家電商業産業　それぞれの事業戦略で】

画像6



3.【永守会長と関CEOのトップメッセージ】

永守会長＆関CEO

■トップメッセージ

・2020年度は増収増益で着地！
2020年度は売上高1兆6,181億円、営業利益1,600億円の前年度比増収増益となりました。コロナ禍からのスタートとなりましたが、当初公表していた通期業績予想の想定を上回る実績となり、上方修正を2回行いました。一時休止していたM＆Aも再開し、2月には三菱重工工作機械株式会社の買収を発表しています。機器装置や車載事業において当社既存事業との相互補完が期待されます。
　引き続き2021年度もコロナ禍による混乱が続くことが予想されます。しかし、我々には「5つの大波」※に代表される大きなチャンスが数多く見えています。ピンチをチャンスに変えて力強く進んでいきます。
　代表取締役会長　永守重信
※ 5つの大波：「脱炭素化の波」、「省人化の波」、「5G&サーマルソリューションの波」、「デジタルデータ爆発の波」、「省電力化とコロナ後の波」という5つの事業機会

・事業の舵取りをしていく
　当社は車載と家電・商業・産業用を重点2事業と位置づけています。車載に関しては脱炭素化の流れを受けた電気自動車市場の拡大に伴い、当社製品の需要の高まりが期待されます。当社は2030年までに電気自動車用駆動システムで世界市場シェア40～45％の獲得を目指しており量産体制の整備・拡大を図っています。家電・商業・産業用では、収益率を高めるべく生産拠点の集約・移転などの構造改革を行っています。2021年6月からは新CEO としての職務も果たしながら、引き続き当社の更なる成長に向けて邁進していきます。
代表取締役社長執行役員（最高経営責任者）関潤


永守会長

創業者メッセージ

・日本電産の更なる成長を目指す
　2021年6月にCEO（最高経営責任者）の職を関社長に譲りました。今後は関社長が経営の執行と結果の最終責任を負う体制へと移行します。日本電産グループを更に大きく成長させてくれる後継者を長年にわたって探してきましたが、関社長の経営手法は私と非常によく似ており、即断即決、リーダーシップ、そして人間性においてもCEO にふさわしい人物であると判断しています。私は引き続き代表取締役会長として、当社グループの今後の持続的成長のため重要な経営の意思決定への参画を継続していきます。同時に、創業者兼取締役会議長そして当社の最大株主として、CEO である関社長を全面的にサポートしていきます。
　当社が100年を超えて成長し続ける姿を想像し、今後、私は創業経営者だからこそやるべき業務に一層の力を注いでいきます。その一つは、経営幹部や社員に当社グループの経営理念をしっかりと浸透させていくことです。日本電産の使命は「世界一高性能なモータで地球に貢献する」ことです。この使命を達成するため、当社は「100年を超えて成長し続けるグローバル企業」、「人類が抱える多くの課題を解決する世界No.1のソリューション企業集団」という姿を目指していきます。これらの理念を当社グループの全従業員が理解することがベクトルを揃える大きな力となって100年以上成長し続ける企業に繋がると確信しています。社会に必要とされる世界No.1の総合モーターメーカーを目指して、引き続き邁進していきます。

　代表取締役会長　永守重信

　【永守会長インタビュー】





　4.【日本電産　スレまとめ】

　　【永守節　超面白いっ】


　　　　【日本電産の魅力まとめ】

　　　

　　　　【日本電産のまとめnote】


　　　【日本電産　フォンファイとEV合弁】

　


5.EV市場スレまとめ

　【日経ビジネスのEV電池特集】



【EV市場の未来】

画像9





　　　



　

この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？