住宅はもう充分なのか

2021.7.15 日経新聞夕刊より

2018年、居住者のいる住宅総数は5362万戸。空き家は849万戸。

合計：6211万戸。

日本には、5,907万1,519世帯が居住（2020年、総務省、住民基本台帳抜粋）。

バリアフリー対応・省エネ性能向上などの住宅の質を高めるニーズは極めて強い。

ポストコロナでは自宅を職場にする人も増え、住宅の役割も変わっていく。

生活の基本である住宅関連市場のポテンシャルはとても大きい。

日本の住宅の寿命は30年？

欧米では、リフォームを行い、一つの家に長く住み続ける。日本は新築思考。

住宅業界で働き出した20年ほど前から、同じような記事をみてきました。

東京で実務を進めていると、30年という短いサイクルではないものの、住宅はスクラップアンドビルド（古くなったものを壊して新しく建て替える）が進んでいるのは間違いない。

土地を購入し、住宅を創るよりも、建売住宅を購入したほうが、コストが安い。

1棟の住宅として利用されていた敷地が、2棟の建売住宅になり、いつの間にか誰かが住んでいる。

それが実感です。

日本の気候によるもの

夏は、高温多湿。冬は、その逆。

数ヶ月、居住せず、風の通りをなくすだけで、住宅は劣化が進む。

新築思考には、長い時間を過ごす空間は、快適な環境としたい。

キッチン、浴室、床暖房の設置など、今を生きている人に合わせ、新築住宅は設計。

住宅を環境に合わせる（リフォーム）ではなく、環境に合ったものを購入する。建売住宅であれば、費用も割安となる。

新しいものが良いという人もいるが、結果として、新築に住まうのではないでしょうか。

考えされられたこと

ポストコロナへと進む中で、職場の役割も果たす住宅が増える。

ワンルーム、狭小住宅の需要が減っていく。

ポストコロナの環境に見合わない住宅の、スクラップアンドビルドが進む。

世が変わっても『衣・食・住』は必要。

果たす役割が増えた『住』を提供する立場として、購入者の生活形態を理解した提案が、より必要となる。

そんなことを考えさせられました。