求人票を見る時のもう１つのこと

もしかしたら、と思ってしまったことが最近あります。

ある学校の求人票を見ていて、ついつい気になってしまったのです。

これは、同僚についての記事にもなってしまいます。

そして、遠回しに、自分の働き方に多大な影響を及ぼしてきます。

実際に学校現場（特に私学）で働いていると、切実に感じることでもあります。

これ次第で、部活の顧問の負担が増えるかもしれないし（もちろん減るかもしれない）し、生徒の教科指導にも間接的、直接的に影響するだろうし、生徒指導にもやはり間接的、直接的に影響してくる。

どういうことか。

その指標とはなにか。

それは、求人票にかかれている、職員の数です。

正確にいうと、学校規模の対しての職員の数。

そして、学校によって書き方が様々ですが、常勤職員と非常勤職員の数を明記している学校もありました。

これがどういうことにつながるか。

当たり前ですが、学校を動かしていくのに教員の数は多いほうがいいに決まっています。

分担する人数が増えるわけですから。

分掌にしてもそうですし、生徒指導案件についてももちろんそうです。

部活動の数に対しての顧問の数という観点でも同じことがいえます。

自分の労働時間と負担に直結します。

そして、常勤職員が多いことが大切です。

毎日学校にいて、何かトラブルがあった場合に対応する。

学年団として、チームとして対応する。

その際に、きちんと各学年に副担任も配置できて、担任の先生の負担を分かち合える人間が必要です。

非常勤職員の場合は、これができません。

もちろん、善意でやっていただいている場合もあるでしょう。

しかし、基本的には授業何時間分でいくら、といういわば時給制の働き方なので、生活を保障していない代わりに、勤務のかけもちも認めています。

また、本当に生活に困っている非常勤講師の先生の場合は、昼の仕事だけでなく、夜の塾講師などを掛け持ちしていることもありますね。

学校側としては、払う賃金だ少ないので経営面では助かるのですが、現場で働いている教員としては、負担が増すわけです。

加えて、非常勤の先生であれば、毎日学校にいらっしゃるわけではありません。

そのため、生徒たちも、質問したいときに担当の先生が不在、というようなこともありえるわけです。

生徒にとっては、タイムリーに質問をして疑問を解消しようとおもっても、そのチャンスを逃してしまうわけです。

また、生徒指導でも同じです。

授業中でも行き違いがあった場合に、毎日いればすぐ対応ができる場合でも、いなければどうしようもありません。

日をまたいで対応をすることになり、生徒だけでなく保護者の不信感などにもつながると、お互いにとってよくありません。

そのような観点で、非常勤職員の割合が高そうな職場には、ちょっと注意が必要かもしれません。