「日経マネー（3月号）」に取材記事が掲載されました

　このほど「日経マネー」（2022年3月号）に弊「オンリーワンコンサルタント養成アカデミー」の取材記事が掲載されました。これまでにも「週刊東洋経済」様や「SPA！」様、「日本経済新聞」様にも取材をいただきましたが「お金」に関わる日経マネー様には今回が初めてでした。

　今回の「日経マネー」様では、ビジネスパーソンの「副業」という観点からフォーカスした記事の内容になりました。おそらくほとんどの方は「副業」までは考えておられないと思います。
　でも情報として最新の「副業最前線」はどうなっているのか？ということを知っておいても損は無いと思います。

　今回の日経マネー様でお伝えしたかったことは、定年まで現在の企業で勤務を続けていく中で、勤務先企業が副業可能であるならば、ご自分の経験や知識を活かして収入を得ていく方法があるということです。
　2つ目の収入ルートとして、ご自分の得意分野で「会社員コンサルタント」を行うという方法があるということです。

　また、将来的にいつかは得意分野のコンサルタントになりたいと考えている方であっても、いきなり会社を退社してコンサルタントになるというのではなく、まずは「副業」として短期コンサルティング案件をいくつか経験していきましょうということでもあります。そして短期案件を経験していくなかで、コンサルタントとしてのさまざまな体験や知識やノウハウを蓄積していきましょうということです。

　その意味で、現在はビジネスパーソンにとって千載一遇のチャンスになっていると言えます。会社員が副業でご自分のやりたい案件を見つけることのできる仕組みが完成しているということです。もちろん誰でも無料で使えます。私が会社員の頃はこのような「仕組み」はありませんでした。

　現在では、副業したいという場合、「副業案件」としてビジネスパーソンが取り組みやすい超短期や短期コンサルティング案件が無料で紹介してもらえるマッチングプラットフォームがあるということです。

　実際にビジネスパーソンで「副業」を行う方は実感として非常に増えています。最近ではニュース等で良く取り上げられています。ビジネスパーソンの「副業」や「兼業」については、２０１８年1月に厚生労働省のモデル就業規則の中で、時間外において「副業や兼業」を行うことができるという規定に変わったことです。これが非常に大きなキッカケになったと思います。

　個々の企業においては、「副業」に対する考え方もそれぞれでありますが、時代の趨勢としては今後認められていく方向にあると思います。会社勤めをしているビジネスパーソンにとって、このことは非常に大きな出来事であると思います。2018年以前は「副業や兼業」は禁止されていたからです。ここで大きく時代が変わったといえると思います。

　この流れを受けて現在では専門家やコンサルタントを希望する企業と、様々な分野において企業支援をしたいと考えているビジネスパーソンとをマッチングさせるプラットフォームが現れたということです。

　誰でも希望すれば無料でマッチングプラットフォーム会社に登録することができます。自分の専門分野に対して企業からの依頼があればコンサルティング案件という形で紹介されるのです。

　つまり、ビジネスパーソンは自分では探す必要が無いわけです。プラットフォーム会社がマッチングしてくれるからです。このシステムは本当に画期的であると思います。現在ではこのようなマッチングプラットフォーム会社は数十社も存在しています。どれだけ世の中の企業が短期的に専門家やコンサルタントの支援を希望しているかの証左であると思います。

　中でも最もビジネスパーソンが利用しやすいと私が思う案件は「スポットコンサルティング」と呼ばれるものです。

　これはたった1時間、企業側からの質問に電話やオンラインシステムで答えるだけで2万円～3万円の報酬額になるというものです。
ただ、紹介するマッチングプラットフォーム会社に手数料として3割を徴収されることにはなります。

　でも自分で企業を探す手間が無いという大きなメリットがあるわけです。マッチングプラットフォーム会社はこの手数料が収入となるビジネスモデルというわけです。

　このスポットコンサルティング案件は、初めての方でも簡単に行うことができるため非常に人気もあるものです。副業でこれだけをしている方も多くいらっしゃいます。

　弊「オンリーワンコンサルタント養成アカデミー」のメンバーの方でも、ほとんどのメンバーが利用されています。メンバーの中には、1ヶ月に4件前後のスポットコンサルティングを安定的に行って10万円前後の副収入を得ている方が何人もいらっしゃいます。

　今日のような時代においては、副収入を得るためにも、ご自分の能力を社外で試してみるためにも、また将来コンサルタントとして独立を視野に入れているビジネスパーソンには、まさに千載一遇のチャンスが訪れているといっても良いと思います。