No.22 決算書&ファイナンスの教科書

しばらく時間が空いてしまいました!反省!
続いては財務系のこちらの本の紹介です。

目的

会社の決算が発表され自分なりに分析をしようとしたが、知識不足を痛感し改めて決算書について勉強しようと思ったから。

学び

企業の財務状況の確認ができるようになった

取引先だけではなく、自分の所属している会社の財務状況についてもこれからしっかりと見ていく必要がある

メモ

貸借対照表は「企業の決算日における数字を使った記念写真のようなもの」

資産は上の項目の金額が大きく、下にある項目の金額が小さいと安全性が高くなる。※流動比率が高くなるから! 負債は逆の考え方!

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純資産が50%を超えているような企業はかなり安全度が高く、
純資産が10%程度しかない場合は、かなり危険な状況にある

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キャッシュリッチな会社はそのキャッシュをどのように使うのか、方針を明確に打ち出す必要がある!

損益計算書は企業の一定期間における利益をベースにした活動報告書である。

比較的多くの業界の売上高総利益率は20%~30%程度のことが多い。
売上高営業利益率が10%程度あると収益力が高い会社と評価される。

自分の会社の売上高総利益率・営業利益率がどれくらいか皆さんはすぐに答えられますか?

キャッシュフロー計算書とはキャッシュの動きをベースにした企業の一定期間の活動報告書である。

キャッシュとは?→現金や預金、あるいはすぐにキャッシュに変えることのできるような安全な金融商品を含めたもの

PL・BSは理解できていても、キャッシュフロー計算書になると急によくわからない…という方が多いのではないでしょうか?(自分を含め…笑)

営業活動からのキャッシュフローは、キャッシュフローベースでの儲けであり、これがマイナスの場合は、かなり危機的な状況にあると考えられるので注意が必要である。
IFRS(International Financial Reporting Standards:国際財務報告基準)
=会計基準のグローバルスタンダードである。

①Principle Based = 原則主義
原則的な考え方を会計基準の中で決めておき、細かい処理や集計の方法については各企業の方針や判断に任せる、という考え方。

②BS(貸借対照表)重視
貸借対照表の項目をできるだけ決算日時点の時価(公正価値)をもとに集計する

日本の会計基準との違い(めちゃめちゃざっくり)
①IFRSでは経常利益は集計されない
②IFRSではのれんの償却が行われない

つまり日本企業がIFRSを採用すると、利益や資産が大きくなるが、減損が発生しやすくなる。

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ROEはReturn On Equityの頭文字であり、株主が出した資金(Equity)に対する(On)儲け(Return)の率を計算したものである。=自己資本利益率
※ROEの目標水準は8%-15%程度

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つまりROEを高めるには…
事業の収益力などを高めて売上高当期純利益率を高めること、資産を効率よく使って売上高を高めて総資産回転率を高めること、適度に借りた資金を活用して財務レバレッジを適切な水準に保つことが必要になる。

ROAはReturn On Assetの頭文字であり、事業などのために保有している資産(Asset)に対する(On)儲け(Return)の率を計算したもの=総資産利益率

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ROEとROAは連動する可能性が高い。
※注意点
①ROEとROAはどちらも規模的な成長とは関係ない
②ROE上昇のために財務レバレッジに頼りすぎない
③ROEの目標値は本来は各企業の株主が期待しているレベルの水準で考える

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安全度が高いB/Sとは??
→貸借対照表の左上と右下つまり、流動資産(左上)や純資産(右下)が大きい傾向であれば一般的に安全度が高い

純資産比率=純資産/総資産
返済の必要がない株主の資金で保有している資産のどれくらいをカバーできるかというもの

デット・エクイティ・レシオ=デット(借入金+社債)/エクイティ(純資産)
借入金や社債などの借りている資金を意味するDebt(デット)と、株主から預かった資金であるEquity(エクイティ)との比率、1:1かそれ以下であれば安全

流動比率=流動資産/流動負債
一年以内に返ってくるもの・返すものの割合、100%以上であることが望ましい

インタレスト・カバレッジ・レシオ
=(営業利益+受取利息+受取配当金)/支払い利息
借りたお金の利息の何倍、本業で稼いでいるかを表す指針
最低でも3倍、優良企業だと10倍のところもある

一方で企業の成長のために安全性を犠牲にすることもある。

収益力が高いこと、成長性があることが重要になる。
そのためには、コスト削減、新製品開発、新市場開拓、新規事業の立ち上げなどが必要になり、それを実現するためには、先行投資などによって一時的に安全性を犠牲にすることも必要になる



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