スポーツビジネスの分類　２

「スポーツに関わる“常識破り”の価値を広めて、常識にする」を胸に、仕事をしています。

この「スポーツPR　ミニミニ講義の実況中継」は
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「前例がない」「できるわけがない」「それはきれいごとだ」
などの声に負けずに挑戦している方に、ヒントになる考え方を伝えること
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を目的として、週に２，３本のペースで更新する

・スポーツ関連事業を行っている企業・組織で働く方
・スポーツ関連ビジネスの個人事業主
・現役アスリート、元アスリート

向けの短い講義です。
スポーツとは関係のない広報担当者から「スキ」をもらうこともあります。

なぜ、スポーツに関わる“常識破り”の価値を広めて、常識にしたいのか。

私はスポーツ記者を13年、その後、PR業に立場を変えて８年と、伝える仕事を20年以上続けています。その中で、言語化や仕組みづくりを進め、組織や個人が大切にしている理念が広まれば、“常識的にはありえない”ことも実現する場に立ち会ってきたからです。

例えば、私がかつて広報担当を務めた日本ブラインドサッカー協会は、前例のないスポンサーシップを行ったり、競技の価値を活かした教育プログラムや企業研修を開発し、言語化と仕組みづくりで、それらの価値が広まって、何万人もの人の心を動かすものとなりました。

この連載は、忙しいあなたが、３分以内で手軽に読んで変われるよう、ギュッと凝縮しています。価格以上の大きな効果につながる内容にしています。
移動中に読んでもいいですし、定期的な学びの時間として使って頂いてもいいです。あなたに合うスタイルでお楽しみください。

今回のテーマは「スポーツビジネスの分類　２」です。

前回の続きです。

スポーツビジネスについて、日本では、スポーツ庁がまた別の分類をしています。

2016年6月にスポーツ庁と経済産業省が発表した「スポーツ未来開拓会議中間報告」では、産業として検証するために、主に小売、興行、施設、賃貸、旅行、放送・新聞などをスポーツビジネスとしています。教育や公営競技は対象外になっています。

ここで、スポーツの広報PRに携わる人に、是非わかっておいてもらいたいことがあります。
スポーツを広報PRすると言った時に、チームや選手、スポーツ用品メーカー、イベントばかりに目が行っていないでしょうか？

そうした人達は、本気で人もお金をかけてプロモーションに取り組んでおり、一般的にそれを目にする機会が他よりも多いので、そう考えてしまいがちだということです。

しかし、分類を知ることで、視野がもっと広がります。

しかも、テクノロジーの進化などで、スポーツに関わる新しい企業や市場はつくられています。新しいものを広めるには、広報PRの力が欠かせません。

広報担当者として携われるスポーツビジネスの範囲は、かなり広く、さらに広がっていると意識しておいてください。