どうやら各国の軍部が連携しているようです。

もちろん中心は米軍ですが、欧州の国々やカナダ、オーストラリア、日本の自衛隊を含む軍部は世界中で連携しているようです。敵は世界的に繋がっている各国のカバール / ディープ・ステートです。確かにこれは壮大な作戦だと思います。直ぐには終わらないでしょう。日本にも米軍以外に英国軍、仏国軍、独国軍も来ているようです。最近、カナダの軍の最高司令官が「米国はトランプが影でコントロールして軍を動かしている」と漏らしたようです。

勝手に想像すると、特に米軍はディープ・ステートの戦争屋（軍産複合体とも呼ばれます）にどれほどの軍人の命の犠牲を払わせられたか？と思っているのではと思ってしまいます。抵抗する能力が既に無くなっている日本に原子爆弾を投下して、戦争を早く終わらせるための手段だったともっともらいしいウソを米国民に信じ込ませたのもディープ・ステートです。全ては利権による金儲けの手段として使われてきた歴史があります。そして軍部もディープ・ステート側とそうでない自由主義側とに分裂しているのかも知れません。きっと他の国々も同じだと思います。国連機関他、世界銀行、国際通貨基金など国際金融資本家(グローバリスト）が政治家、官僚を動かして世界的な金儲けの仕組みをどんどん築いてきた歴史を軍は見ていたのだと思います。各国の政治家、官僚、国際機関の官僚、産業界、学界組織に君臨するディープ・ステートの存在は、広範囲かつ社会に深く根付いているためそれぞれのキーパーソンの排除に時間が掛かっていると思われます。きっとウィルス開発に関わった人たち、遺伝子組み換えワクチン開発に関わった人たち、製造会社の経営陣も逮捕されるだろうと思われます。米国に至ってはCIA、FBI、司法庁、そして各州政府も手先となっているようです。最近、メインストリームメディアが寝返っていますし、FBもYouTubeもトランプのアカウントを復活させたようです。もう先が見えてきたのかも知れません。

5月29日のサイモン・パークスさんの話では、カバール、ディープ・ステートは強欲な組織で1000年の支配が終わったと言ってます。量子金融システムが3月から稼働し始めているとのことです。量子金融システム（QFS : Quantum Financial System）は、google検索ではまずヒットしないと言ってました。QFSの内容については、コンピュータ技術者でもコンセプトを良く理解できていないと言います。QFSはAI（人工知能）メカニズムで運用されています。それはコンシアスネス（意識、知覚の意）ですがアーティフィシャル・コンシアスネスではありませんと言い、AI（人工知能）はQFSのサブステーションとして機能しますと説明してますが、内容はまったく分かりません。

QFSは、既に2020年11月の米国大統領選挙の投票用紙の管理・追跡に使われていました。従って、すべての投票用紙がリアルタイムに追跡されていたのです。トランプは圧勝しています。このシステムでは金や銀の取引もすべて瞬時に追跡できます。小児人身売買の決済を金（貴金属）でやろうとしても直ぐに判明します。ドラッグや武器の売買も同様です。QFSが3月から稼働し始めてから4000人以上の銀行員（Swift銀行？）が逮捕されています。QFSシステムは、悪人には理解できない。善人だけが理解できるシステムで、カバール、ディープ・ステート、イルミナティの連中は理解できないと言い、彼らはQFSを誤って理解している。不正ができないシステムであること。カバールにしてもバチカンにしても既に資金は無くなっていると言います。

軍は軍事法廷を米国外であるキューバのグアンタナモ、連邦特区ワシントンD.C.で行っていると言われていました。塀で囲まれたホワイト・ハウスが軍事法廷になって議員や政府高官の軍事裁判を実施していたとのことです。そのホワイト・ハウスの地下は完全に清掃されて綺麗になりました。オリジナルのヒラリー・クリントンは既にこの世には居ません。グアンタナモで軍事法廷後、絞首刑になっています。元FBI長官のコミーもそこで司法取引に応じているとのこと。UKではバッキンガム宮殿から王室ファミリーは退去させられました。ディープ・ステートの起源は欧州の王族にあると言われていますから、オランダ、スペイン含め古い王室を持つ国々では異変が起きています。

軍事弁護士シドニー・パウエルは、2020年11月の大統領選挙は、米国では初めて選挙を盗まれることによるクーデターが起きたと言っています。従って、経験がなかったので対処が見えにくかったけれどもトランプは圧倒的な勝利をしていたので、近々バイデンをホワイト・ハウスから追い出して戻ってくると言っています。

グローバリスト/ ディープ・ステートの最終的な世界の姿は共産主義世界の実現です。世界政府は共産主義独裁国家と同じ意味です。中国のCCPの世界版になります。ジョージ・ソロスはCCPを称賛してます。ユヴァル・ノア・ハラリ氏の著書「ホモ・デウス」は、ロスチャイルドの議定書と言っている人もいるくらい明確な人類支配の姿をイメージしているようです。結局、長い間に政治家は民意を誠実に政治に反映することを忘れて、グローバリストと手を組んで表向き世界共通の課題を解決するような振りをして支配層と被支配層に分断する世界を作ってきたということです。国民のために真剣に働くようなトランプが登場したことにディープ・ステートは、一斉に反トランプで連携したのでしょう、そしてトランプさえホワイト・ハウスから追い出せば上手く行くと思ってたのだと思いますが、後ろには軍が付いていたということです。

サイモン・パークス氏は、選挙で国民のために働く政治家をしっかり選びましょうと言います。当然です。どこかの団体、組織の利益を代弁するような政治家は必要ない、これが不正の温床になるのです。日本では、親中派だの連合の支援だの宗教団体の支援だの言って各立候補者の主義主張、献金受領額、過去の法案賛否の実績など投票者の判断材料になる情報は簡単には入手できない。この辺から変えていかないと（政治家は変えたくないと思いますが）ならないと思います。日本メディアも情けないです。海外から記事買っているだけの大企業社員ですからジャーナリストとは言えない。分析記事も少なく、内容に偏りがあるのが実態ではないでしょうか。

6月以降の米軍の動きに注目です。