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【Priority5:ダイバーシティ】スパイスがダイバーシティを実現する理由を深掘りしてみた

こんにちは、スパイスファクトリー(以下スパイス)で採用広報インターンをしている村上です。

スパイスには、Priority5 という、支援していくべき事業として2020年から社内で独自に設定している領域があります。具体的には、「気候変動・ダイバーシティ・公共・医療介護・教育」の5つです。

今回は、この中の「ダイバーシティ」に注目して、スパイスの組織内のダイバーシティについてお話します!


スパイスメンバーの多様性

スパイスは、年齢やジェンダー、国籍、入社前の経歴など、多種多様な性質をもったメンバーで構成されています。そして、性質の差異によって与えられる機会や評価基準に差はありません。たとえば、女性比率38.5%に対し女性管理職比率が35.0%と、ほぼ同じ数字です(2022年7月時点)。また、外国籍比率も8.6%(2022年7月時点)となっています。SDGs第10の目標である「人や国の不平等をなくそう」を体現して、バックグラウンドに関わらず、公平な採用選考基準とフェアな人事評価制度を実施しているのです。

なぜダイバーシティを実現できるのか

慣習がないから

スパイスはスタートアップであるため、「管理職はこういった特性をもった人がなるものだ」という慣習的な共通認識はありません。そのため、国籍や性別にとらわれず、だれでも自らが活躍しようとモチベーションをもつことが可能なのです。

意識していないから

スパイスは良い意味で、「意識しない」ことを組織全体の認識としてもっています。つまり、どんな年齢・性・国籍・経歴であっても、特別に扱うことがないのです。業務内容や責任範囲、評価などについては、誰もが平等にみなされています。
2021年、第4回 WOMAN’s VALUE AWARD で準優秀賞をいただきましたが、それまでも意識をして女性を活躍させる施策を考えていたわけではありませんでした。「女性は活躍できない」という慣習的な認識がなく、性差を意識しない環境であったから、結果として、性別にとらわれず女性も活躍することができているのです。
もちろん、女性特有の出産などのライフイベントや身体的事情についての制度は整備しています。

働き方が自由だから

スパイスは、創業当初から柔軟に働けるルール作りを進めてきました。
たとえば、
・コアタイム短めのフレックスタイム制
・時短勤務の正社員
・自由休憩制度
・リモートワーク
・服装・髪型・髪色自由
・副業許可制度

などです。各々が働きやすい形で働ける環境ができているからこそ、様々な性質をもった人たちが、自分が一番活躍できるやりかたで働けるのです。

ダイバーシティ実現のメリット

ダイバーシティの実現は、すべての人にチャンスが平等に与えられていること自体メリットとなっています。しかし、それだけでなく、事業成長の面からみてもメリットがあるのです。

流動する人材の確保ができる

今日、さまざまな働き方が提案され、人々のキャリアに対する考え方は多様化しています。そんな動きの中、より働きやすい環境へ、よりやりがいのある仕事を求めて転職を重ねる人や、副業をする人も少なくありません。企業側は、求められる多様な働き方を提供する必要があるのです。また、ダイバーシティを実現していることが就職の決め手となることも考えられます。

グローバル化に対応できる

グローバル化が進む中、海外拠点を設立したり、海外市場に進出したりする機会がいつ訪れるかわかりません。実際に、スパイスも現在フィリピン拠点の設立を進めています。
グローバル化に対応するためにはグローバル人材が必要となるため、企業側は受け入れ体制を確立しておく必要があります。また、海外に合わせた働き方が求められた際にもすぐに対応する必要があります。ダイバーシティを実現しておくことで、グローバル化にもスムーズに適応できるのです。

さいごに

今回はスパイスが Priority5 の1つとして掲げるダイバーシティについてご紹介しました。

スパイスはダイバーシティを実現しており、さまざまな性質をもったメンバーが働きやすい環境づくりをしています。
誰でも平等に活躍できる環境は社会に求められていますし、事業成長のためにも必要な要素になっているのです。

今後もPriority5に関する記事を発信していきますので、ぜひご覧ください。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。

スパイスファクトリー株式会社
私たちのMissionは「革新の触媒」であり、Purposeは「1ピクセルずつ、世界をより良いものにする。」ことです。デジタルの力で社会課題解決を追求し、新たなビジネスやイノベーション創出に貢献します。
世界がより良い方向に向かう"触媒"であることをMissionとし、他の先進国に比べてデジタル化が遅れていると叫ばれる日本において、より社会貢献性・公共性の高い領域でのDXを促進します。エンジニアが4名で立ち上げ、2016年の創業以来、売上高や事業規模は継続して成長を続けています。

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