The Economist: コロナ禍の終わりが見え始めた

おはようございます。日本を含めワクチン接種がこれからの国も多く、コロナ禍の収束はまだ不透明ですね。それでも英エコノミスト誌はこのパンデミックもいつか終わるとして、今回「正常性指数」なるものをはじき出しています。コロナが終わった！という喜びから、人々は何を生みだしていくのでしょうか。全文の和訳をブログにアップしました☆

The Economist：エグゼクティブ・オフィス廃止の功罪

久しぶりにnoteを更新しようとページを開いてみると、1周年おめでとう！のバッチが届いていました。コロナ禍でリモートワークになり、時間ができたのでnoteを始めてから1年。まだまだコロナと生きる状況は続きそうですが、働き方の改革もそれにつれて進んでいくのは良いことですね！The Economistのビジネスセクションで面白い記事を見つけたので共有します。下のリンクをクリックしてくださいね☆英語音声付きです！

The Economist: 米中対立、東南アジアの主導権を握るのは？

おはようございます。今回も、The Economist最新号のトップ記事を日本語で共有します。東南アジアは中国の裏庭になるのか、それとも自らの経済成長とともにアメリカの同盟国になるのか？東南アジアは米中対立のホットスポットになるとThe Economistは予想しています。全文和訳を私のブログで公開しています！

The Economist：ウォール街で新たな革命が始まった

ヘッジファンドの仕掛けた空売りを、ネット上で情報を共有した個人投資家たちがひっくり返し、標的になった低迷企業の株価は大暴騰。個人投資家の株取引のハードルをぐーんと下げたネット証券が、この騒乱の中でユーザーの株取引を制限。そんな前代未聞の騒乱が、いまウォール街を揺さぶっています。Netflixがこの騒乱を次のドラマのネタにするかも、という切り口で始まる今週号The Economistのトップ記事の全文和訳を、私のブログで公開しています！

The Economist：バイデン政権誕生への期待

The Economist最新号の表紙イラストは衝撃的でした。バイデン新大統領の仕事は、この惨状の後始末から始まるのです。宴の後の米国で、The Economistがバイデン新大統領に期待することとは？私のブログでこの記事の全文和訳を公開しています。

The Economist：ニューノーマル時代の管理職スキルとは？

おはようございます。また新しい1週間が始まりますね。緊急事態宣言の再発出で、リモートワーク中心に戻った会社も多いと思います。部下のマネジメントに悩む皆さん、ぜひこのThe Economistの最新のビジネスコラム記事を参考にしてくださいね。私のブログで全文和訳を公開しています。

ウイルスの猛威：The Economistの一コマ漫画より（KAL's cartoon）

Headspaceのアニメーション：同じ思考パターンから抜け出るには

おはようございます！とってもひさしぶりにHeadspaceのアニメ動画に字幕を付けました。1分間のかわいい動画に瞑想・マインドフルネスのエッセンスがぎゅっと濃縮されています！ 今日も、よい1日になりますように☆

The Economist：編集部ウラ話（2020年11月7日）

こんにちは。ようやく、アメリカ大統領選挙の結果が見えてきましたね。今週号のThe Economistは、予想外の接戦となりどちらの候補が勝ってもおかしくない状況で、選挙結果を伝える表紙をどうデザインするか最後の最後まで悩んだようです。苦肉の策の表紙はバイデン勝利を匂わせるものでしたが、現実がそれに近づき、編集部の面々は今頃ほっと胸をなでおろしているでしょうか。。。この最新号の表紙イラスト作成にまつわるThe Economist編集部のギリギリの賭けを、私のブログで全文公開して

米国大統領選挙：接戦が暗示するアメリカの未来とは？（The Economistデジタル版11月6日の記事より）

おはようございます。今朝、The Economistの最新号が届きました。取り急ぎ、編集長のメッセージを英語原文とともに共有します。 ちなみに、現在のThe Economistの現在の編集長（Editor-In-Chief)はこの人です↓ （和訳）ジョー・バイデン氏の勝利が近づくとともに、ドナルド・トランプ氏への拒否反応が示されている。過去40年間に現職大統領が再選されなかったのは一度だけである。一般投票は52％対47％でトランプ氏が敗北すると本誌は予測している。地方有権

アメリカの選択：The Economistの一コマ漫画より（KAL's cartoon）

The Economist：編集部ウラ話（2020年10月30日）

いよいよアメリカ大統領選挙が近づいてきました。今週号のThe Economistのタイトルはずばり「Why it has to be Joe Biden（なぜジョー・バイデンでなければならないか）」。全力でバイデン氏を推すのは、民主主義のあるべき姿を何としても取り戻してほしいという希望の表れです。 4年前の大統領選挙前、The Economistはこんな衝撃的な看板（左の写真）をニューヨークで掲げていました：Don'（ald）T（rump）つまり、トランプに投票するな。そこ