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日米の福利厚生を比較しながら、これからの働きやすい会社を考えてみた【第9弾:メンタルヘルスケア制度】

日本において流行っているHRテックや組織論、採用手法等のHR領域の知見は、アメリカのHR領域を追いかける形で輸入していることが多々あります。

その中でも福利厚生は従業員の働きやすさを実現するためのものであり、従業員のポテンシャル発揮に貢献しています。

そこで、アメリカの「Human Resources Today」というサイトで紹介されている「2020年に求められる福利厚生トップ10」を参考に、これからの働きやすい会社の条件を考えてみました。


メンタルヘルス問題による損失

アメリカの労働者の25%が憂鬱状態にあると診断されたことがあり、そのうちの40%がメンタルヘルスが原因で毎年10日ほど仕事を休んでいるということです。

またWHOは憂鬱や不安といった問題による生産性の損失は、全世界で毎年1兆ドルになると推測しています。


メンタルヘルスケアが生産性を向上させる

その一方で、WHOはメンタルヘルスケアに1ドル投資するごとに、健康の向上ならびに生産性の向上により、4ドルのリターンがあると試算しています。


日本におけるメンタルヘルスケア

日本でもメンタルヘルスケア問題に対する重要性の意識は高まっており、産業医の配置やストレスチェックの実施が法的に定められているということもあり、必要最低限のメンタルヘルスケアを実施している企業は多いのではないでしょうか。


メンタルヘルスケアは日常の業務や組織問題にも関わる

その一方で、産業医の先生に任せたり、ストレスチェックを行っていればメンタルヘルスケアは十分と考えている雇用者も多いように思われます。

メンタルヘルスの問題には必ず原因があります。

有給消化率を上げたり、月平均残業時間を極力減らす、社内異動がしやすい制度を作るといったことも、メンタルヘルス問題を減らす上で非常に有用な施策のひとつです。


メンタルヘルスケアを受けやすい環境を作る

産業医の先生やカウンセラーがいたとしても、気軽に受診できる環境を作らなくては意味がありません。

例えば先生がオフィスで定期的に面談を行っていても、会社を休んでしまって自宅にいる人は面談を行うことができません。

最近はオンラインで産業医面談やカウンセリングを受けることができるサービスも増えてきているため、それらのサービスを導入することも検討して良いでしょう。


最後に

株式会社POLではLabTech(研究×IT)で日本の未来を加速させるために、LabBaseというサービスを通して様々な課題に挑戦しています!

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