卒論参考文献リスト

麻生誠, 1977, 「学歴エリートの虚像と実像」麻生誠・潮木守一編『学歴効用論』有斐閣, 65-84.
綾部恒雄, 1976, 「約縁集団(クラブ)の社会人類学—任意集団の系譜とその適応的性格」東京都立大学社会人類学会編『社会人類学年報』二号, 弘文堂, 13-39.
天田城介, 2004, 『老い衰えゆく自己の/と自由――高齢者ケアの社会学的実践論・当事者論』ハーベスト社.
石川経夫・出島敬久, 1994,「労働市場の二重構造」石川経夫編『日本の所得と富の分配』東京大学出版会, 169-209.
井上忠司, 1987, 「社縁の人間関係」栗田靖之編『日本人の人間関係』ドメス出版, 244-260.
井上団, 2009, 「日本の地域社会におけるNGO活動の新たな潮流——「民間協力」の概念を活かした地域づくりへの参画」田島英一・山本純一編『協働体主義——中間組織が開くオルタナティブ』慶應義塾大学出版会, 317-346.
今田高俊, 2005, 『自己組織性と社会』東京大学出版.
岩井八郎, 2015, 「ライフコース」近藤博之・岩井八郎編『教育の社会学』放送大学教育振興会, 40-60.
上野千鶴子, 1985, 『資本制と家事労働 マルクス主義フェミニズムの問題構制』海鳴社.
――――, 1987, 「選べる縁・選べない縁」栗田靖之編『日本人の人間関係』ドメス出版, 226-243.
――――, 2009, 『家父長制と資本制−−マルクス主義フェミニズムの地平』岩波現代文庫.
ウルスラ・ホルトグレーヴェ, 2016, 「組織におけるジェンダー化された柔軟性を再構築する」大沢真理編訳『知識経済をジェンダー化する 労働組織・規制・福祉国家』ミネルヴァ書房, 285-314.
大沢真理編, 2002, 『21世紀の女性政策と男女共同参画社会基本法<改訂版>』ぎょうせい.
大沢真理, 2016, 「日本の生活保障システムは逆機能している」大沢真理編訳『知識経済をジェンダー化する 労働組織・規制・福祉国家』ミネルヴァ書房, 91-114.
大槻奈巳, 2015, 『職務格差 女性の活躍推進を阻む要因はなにか』勁草書房.
奥井めぐみ・大内章子・脇坂明, 2015, 「昇進スピード慣行が女性の昇進に与える影響」『金沢大学紀要 経営・経済・情報・自然科学編 13号』37-45.
奥山明良, 2009, 「男女雇用機会均等法の課題—男女雇用平等法制の生成と発展−」武石恵美子編『女性の働きかた』ミネルヴァ書房, 71-.
加納実紀代, 1991, 「労働の意味をとりもどしたい[インタビュー]」小倉利丸・大橋由香子編『働く/働かない/フェミニズム 家事労働と賃労働の呪縛?!』青弓社, 125-143.
――――, 1991, 「社縁社会からの総撤退を 具体的解放戦略を提起する」小倉利丸・大橋由香子編『働く/働かない/フェミニズム 家事労働と賃労働の呪縛?!』青弓社, 162-185.
――――, 1991, 「労働の意味をとりもどしたい[インタビュー]」小倉利丸・大橋由香子編『働く/働かない/フェミニズム 家事労働と賃労働の呪縛?!』青弓社, 125-143.
カリン・ゴットシャル&ダニエラ・クロース, 2016, 「自営業の比較:全般的どうこうとニューメディアの事例」(大沢真理編訳)『知識経済をジェンダー化する 労働組織・規制・福祉国家』ミネルヴァ書房, 183-212.
神田道子, 1977, 「女子大生亡国論の行くへ」麻生誠・潮木守一編『学歴効用論』有斐閣, 197-216.
木村涼子, 2015, 「教育とジェンダー」近藤博之・岩井八郎編『教育の社会学』放送大学教育振興会, 77-92.
――――, 2015, 「カリキュラムと知識」近藤博之・岩井八郎編『教育の社会学』放送大学教育振興会, 93-110.
熊沢誠, 2007, 『格差社会ニッポンで働くということ—雇用と労働のゆくえをみつめて』岩波書店.
玄田有史・曲沼美恵, 2004, 『ニート』幻冬舎.
玄田有史, 2010, 『人間に格はない』ミネルヴァ書房.
近藤博之, 2015, 「教育と社会の問い」近藤博之・岩井八郎編『教育の社会学』放送大学教育振興会, 9-23.
――――, 2015, 「メリトクラシーと学歴」近藤博之・岩井八郎編『教育の社会学』放送大学教育振興会, 111-124.
佐々木啓子, 2008, 「伝統的規範から脱却した新中間層の女性たち—戦前期日本における女子高等教育拡大のメカニズム」香川せつ子・河村貞枝編『女性と高等教育—機械拡張と社会的相克』昭和堂, 196-226
ジェフ・ウィッティ, 2009, 久冨善之他訳『学校知識 カリキュラムの教育社会学 イギリス教育制度改革についての批判的検討』明石書店.
白波瀬佐和子, 1999, 「女性の高学歴化と少子化に関する一考察」季刊社会保障研究34(4): 392-401, (2017年10月15日取得http://www.ipss.go.jp/syoushika/bunken/sakuin/kikan/..%5C..%5Cdata%5Cpdf%5C14241306.pdf).
シルヴィア・ウォルビー, 2016, 「知識経済のジェンダー化の理論を構築する」大沢真理編訳『知識経済をジェンダー化する 労働組織・規制・福祉国家』ミネルヴァ書房, 3-58.
鈴木俊光, 2014, 「海外生産移転が国内雇用に与える影響の国際比較研究」松浦司編『高齢社会の労働市場分析』中央大学出版部, 185-220.
総合研究開発機構, 1994, 『働く女性への支援に関する国際比較-低出生率国 日独伊の比較を通して-資料編』総合研究開発機構.
――――, 1994, 『働く女性への支援に関する国際比較-低出生率国 日独伊の比較を通して-研究報告編』総合研究開発機構.
大理奈穂子・栗田隆子・大野左紀子・水月昭道, 2014, 『高学歴女子の貧困 女子は学歴で「幸せ」になれるか?』光文社新書.
竹中恵美子, 1989, 『戦後女子労働史論』有斐閣.
――――, 1991, 『新・女子労働論』有斐閣.
――――, 2011, 『竹中恵美子著作集 第Ⅵ巻 家事労働(アンペイドワーク)論』明石書店.
――――, 2016, 「1970年以降:第二波フェミニズムの登場とそのインパクト」栗田啓子・松野尾裕・生垣琴絵編『日本における女性と経済学 1910年代の黎明期から現代へ』北海道大学出版会, 201-231.
竹信三恵子, 2010, 『女性を活用する国、しない国』岩波書店.
田尾雅夫, 2012, 『現代組織論』勁草書房.
辻村みよ子, 2016, 『概説 ジェンダーと法(第2版)』信山社.
堤孝晃, 2015, 「能力 不完全な学歴社会にみる個人と社会」『現代社会論——社会学で探る私たちの生き方』本田由紀編、有斐閣, 25-52.
E. デュルケム, 1976, 佐々木交賢訳『教育と社会学』誠信書房.
中根千枝, 1967, 『タテ社会の人間関係』講談社.
中村三緒子, 2016, 「高学歴女性の職業経歴に関する考察−短大卒者と大卒者の比較−」『白鴎大学教育学部論集』10(1), 243-262.
濱口桂一郎, 2013, 『若者と労働』中央公論新社.
――――, 2015, 『働く女子の運命』文春新書.
濱田純一, 2011, 『東京大学 知の森が動く』東京大学出版会.
――――, 2014, 『東京大学 世界の知の拠点へ』東京大学出版会.
濱中淳子, 2013, 『検証・学歴の効用』勁草書房.
廣嶋清志, 2014, 「2000年代の就業減少の分析—出生率の反転上昇と若者をめぐって-」松浦司編『高齢社会の労働市場分析』中央大学出版部, 3-22.
文玉杓, 2003, 「日本における任意団体——体制への機能的貢献か変革力か?」中牧弘允・ミッチェル・セジウィック編『日本の組織 社縁文化とインフォーマル活動』東方出版, 37-54.
堀有喜衣, 2007, 「フリーターへの経路とフリーターからの離脱」堀有喜衣編『フリーターに滞留する若者たち』勁草書房.
宮崎和夫, 1977, 「私にとって学歴とは何か」麻生誠・潮木守一編『学歴効用論』有斐閣, 1-26.
森岡孝二, 2005, 『働きすぎの時代』岩波書店.
森川友義, 2012, 『結婚しないの?できないの?森川教授の結婚力養成講座』ディスカヴァー・トゥエンティワン.
矢島洋子, 2009, 「第2章 わが国の女性就業の特質」武石恵美子編『女性の働き方』ミネルヴァ書房, 44-70.
八代尚宏, 2009, 『労働市場改革の経済学』東洋経済新報社.
矢野眞和, 1991, 『試験の時代の終焉—選抜社会から育成社会へ』有信堂.
矢野眞和・濱中淳子, 2006, 「なぜ、大学に進学しないのか—顕在的需要と潜在的需要の決定要因」『教育社会学研究』第79集, 85-104.
李尚波, 2006, 『女子大学生の就職意識と行動』御茶の水書房.
リンダ・グラットン&アンドリュー・スコット, 2016, 池村千秋訳『LIFE SHIFT 100年時代の人生戦略』東洋経済新聞社.
労働省婦人局編, 1990, 『女子雇用管理基本調査結果報告書』労働省婦人局
脇坂明・冨田安信編, 2001, 『大卒女性の働き方 女性が仕事をつづけるとき、やめるとき』日本労働研究機構.
Dore, R. P., 1976, The Diploma Disease, London : G.Allen and Unwin. = 1978, 松居弘道訳『学歴社会 新しい文明病』岩波書店.
JAICOWS, 1996, 『女性研究者の可能性を探る』ドメス出版.
さつき会, 1986, 『さつき 東京大学女子卒業生同窓会25周年記念エッセイ集』三香堂印刷.
――――, 1989, 『東大卒の女性—ライフリポート』三省堂.
――――, 1991, 『さつき・軌跡30年 第1号 第30号  さつき会30周年記念事業』萬友社.
――――, 1996, 『さつき2 東京大学女子卒業生同窓会35周年記念エッセイ集』株式会社CTE.
――――, 2001, 『さつき3 東京大学女子卒業生同窓会40周年記念エッセイ集』エーヴィスシステムズ.
――――, 2009, 『さつき』第48号.
――――, 2011, 『さつき』第50号.
――――, 2014, 『さつき』第53号.
――――, 1997, 『たより』No.33.
――――, 2008, 『たより』No.44.
――――, 2009, 『たより』No.45.
――――, 2011, 『たより』No.47.
――――, 2012, 『たより』No.48.
――――, 2013, 『たより』No.49.
――――, 2014, 『たより』No.50.
――――, 2015, 『たより』No.51.
――――, 2016, 『たより』No.52.
――――, 2017, 『たより』No.53.
東京大学女子卒業生同窓会さつき会50周年企画委員会, 2011, 『さつき会データ集さつき会 50周年記念企画』株式会社第一製版.
さつき会, 2017, 「さつき会のご紹介」, さつき会|東京大学OG・女子東大生同窓会, (2017年7月17日, http://www.satsuki-kai.net/intro/).
東京大学, 2017, 「さつき会奨学金基金(東京大学女子学生支援)」, 東京大学基金, (2017年8月28日, http://utf.u-tokyo.ac.jp/project/pjt24.html)
東京大学, 2017,『東京大学の概要【資料編】2017』, 東京大学, (2017年9月1日取得, http://www.u-tokyo.ac.jp/gen03/book_j.html).
東京大学, 2017, 「東京大学の行動シナリオFOREST2015の成果<現状と課題2009-2015>」, 東京大学, (2017年10月26日取得, http://www.u-tokyo.ac.jp/gen03/b01_10_j.html).
東京大学, 「東京大学憲章前文」, 東京大学, (2017年11月5日取得,
http://www.u-tokyo.ac.jp/gen02/b04_00_j.html).
東京大学, 『平成30年度入学者選抜要項』, (2017年11月13日取得,
http://frompage.pluginfree.com/weblish/frompage/2720966162/index.shtml?rep=1).
九州大学女子卒業生の会「松の実会」, 2013, 『会報「松の実」48号』, (2017年10月12日取得, https://koyukai.kyushu-u.ac.jp/alumni/24/association_journals/index/year:2015).
株式会社アイ・キュー, 「企業における女性活躍支援の最新実態 女性管理職比率は平均4.9%、数値目標を設定している企業は19.8%」, 日本の人事部, 2016年2月4日, (2017年10月15日取得, https://jinjibu.jp/article/detl/rosei/1356/1/).
国土交通省, 2013, 『国土交通白書 2013 第2章』, (2017年10月15日取得, http://www.mlit.go.jp/hakusyo/mlit/h24/hakusho/h25/index.html).
総務省統計局, 『労働力調査長時系列データ「a-8完全失業率【年齢階級(10歳階級)別】」』, (2017年11月24日取得, http://www.stat.go.jp/data/roudou/longtime/03roudou.htm).
帝国データバンク, 2017, 「女性登用に対する企業の意識調査(2017年)」, 2017年8月15日, (2017年10月15日取得, https://www.tdb.co.jp/report/watching/press/p170802.html).
内閣府男女共同参画局, 「上場企業における女性役員の状況」, 女性役員情報サイト, (2017年10月15日取得, http://www.gender.go.jp/policy/mieruka/company/yakuin.html).
――――, 2013, 『平成25年度男女共同参画白書(概要)』, (2017年9月10日取得,
http://www.gender.go.jp/about_danjo/whitepaper/h25/gaiyou/html/honpen/b1_s00_04.html).
――――, 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律の概要」, (2017年11月2日取得, http://www.gender.go.jp/policy/suishin_law/horitsu_kihon/pdf/law_gaiyou.pdf).
日本学術会議科学者委員会男女共同参画分科会, 「報告 学術分野における男女共同参画促進のための課題と推進策」, 2014年9月30日, (2017年11月13日取得, http://www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-22-h140930-1.pdf).
文部科学省, 2017, 「学校基本調査-平成29年度結果の概要- 調査結果の概要(高等教育機関)」, (2017年11月10日取得,
http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/kihon/kekka/k_detail/1388914.htm).
文部科学省中央教育審議会, 1999, 『初等中等教育と高等教育との接続の改善について(中間報告)』より第1章検討の視点』, (2017年11月13日取得,
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/old_chukyo/old_chukyo_index/toushin/attach/1309725.htm).
総務省統計局,「学校基本調査年次統計平成29年度(速報)」, e-stat政府統計の総合窓口, 2017年8月3日, (2017年9月10日取得,
http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?bid=000001015843&cycode=0).
A. Hunt, E. Samman, 2016 , “Women’s economic empowerment Navigating enablers and constraints,” (Retrieved June 12, 2017,
https://www.odi.org/sites/odi.org.uk/files/resource-documents/10683.pdf).
OECD, 2017, “Education at a Glance 2017 (Summary in English),” (Retrieved November 5, 2017,
http://www.keepeek.com/Digital-Asset-Management/oecd/education/education-at-a-glance-2017/summary/english_626b1524-en#.Wg0FlK1pNE4).
World Economic Forum, 2017, “Global Gender Gap Report 2017,” (Retrieved November
8, 2017, https://www3.weforum.org/docs/WEF_GGGR_2017.pdf).
鵜飼啓, 「女性国会議員の割合、世界で伸び悩み 日本は163位」, 朝日新聞デジタル, 2017年3月16日, (2017年12月15日取得,
http://www.asahi.com/articles/ASK3J25C1K3JUHBI009.html).
キャリアデザインセンター, 「女性が当たり前に活躍できるそんな時代が来ると信じていた|プロフェッショナルな女たちvol.1」, 女の転職@type , 2007年2月27日, (2017年11月7日取得, https://woman.type.jp/s/vitamin03/34/).
小学館,「赤松良子氏「女性リーダーの足引っ張るやり方はつまらない」」, NEWSポストセブン, 2016年10月6日, (2017年11月7日取得,
http://www.news-postseven.com/archives/20161006_453455.html).


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