米国株価は好調だが、米国とイランの戦争がはじまる？グローバルテロリスト｢カルロス・ゴーン｣氏はロスチャイルドの日本スパイ工作員か？
第一次世界大戦で世界は２つに割れた。当時の日本は連合国側に参加した。だが当時の日本政府はイギリス・フランスからの日本陸軍派遣要請を拒否。さらに日本海軍の地中海派遣も渋った。
当時の日本の政治家は国際社会のマナーを知らなかった。だから軍隊派遣は穏便外交のつもりだったが、白人世界は「日本は火事場泥棒」だと認識した。イギリス・フランスが何度も日本に要請した結果、日本の政治家はドイツの植民地だったパラオ諸島に軍隊を派遣して占領した。
当時の日本の政治家は、遠いヨーロッパに軍隊を派遣するよりも、目の前のドイツの植民地を占領することで対応できると認識。だが、この行為こそが火事場泥棒になる。国際社会では要請外の行動は火事場泥棒になる。政治家が知らないから白人世界を怒らせた。それを繰り返したことで、白人世界は日本を敵国と認識。
これ以後の日本は政治家が白人世界を怒らせ、アメリカを中心とした反日運動が続く。その行き着く先が、アメリカによるハル・ノート。日本はハル・ノートに怒り日本から開戦した。全ての結果は軍人ではなく政治家の問題なのだ。
■今度は間違えるな
アメリカとイランの戦争が始まれば、世界は２つに分かれる。日本は嫌でも参加を求められ中立はあり得ない。この場合の中立は火事場泥棒になる。だから日本はアメリカ支持を宣言し、少数でも自衛隊を派遣しなければならない。参加は５００人規模で十分感謝される。戦闘しなくても監視活動でも感謝される。これを日本の政治家が理解できなければ、日本は戦後から抜け出せない。だが日本の政治家が理解できれば、日本は栄光の日本を取り戻せる。
米国とイラン（中国陣営）の戦争が水面下ではじまりつつありますが、もう水面下ではないですが、上岡 龍次(うえおか りゅうじ)氏の言う通り、自衛隊を少数でも派遣するしかないですね。
日本としては米中対立で中国市場も失いたくないので、態度を保留したいのは分かりますが、実質、日本は米軍に占領されてるので、中国に着くなどはほとんど無理です。
表面上は自衛隊を派遣してアリバイを作らないと、国際社会で無責任だと批判されそうです。
中国とは民間は違うといって経済と外交チャンネルは残しておけばいいだけで、米中全面戦争には程遠いし小競り合いだけでしょう。
湾岸戦争のイラクではないですが、イランが消滅することもないだろうし、トランプ大統領は戦争は嫌いみたいですし。
「トランプはイランと戦争する気になった」と考えるのは間違いだ。トランプはスレイマニを殺した直後、イランと戦争する気はないと表明している。トランプは、イランが米国と交渉する気ならいつでも受けるとも言っている。イランの方から報復としてイラク駐留米軍などを攻撃してきて米イラン戦争になる可能性もゼロだ。イランは軍事力が米国よりはるかに弱いので、自分の方から米国に戦争を仕掛けない。トランプは中東撤兵の意志を変えておらず、ＷＳＪやＦＴといった軍産エスタブ系のマスコミも「米国とイランは戦争しない」という趣旨の記事を早々と出している。ロシアと中国は今回の殺害後、早々とイラン支持を表明している。米国がイランに戦争を仕掛けたら、露中とも戦争になりうる。たとえトランプがそれをやりたがっても、軍産や米議会が全力で阻止する。軍産が望んでいる戦争は、世界大戦でなく、米覇権維持のための小競り合いだ。 （More Conflict Is Inevitable; War With Iran Isn’t） （US Slams Russia, China For Blocking UN Statement On Baghdad Embassy Attack） （Trump Says US Not Seeking Iran Regime Change, Or To Start A War）
（中略）
トランプは、この手の流れが起きることを予測した上でスレイマニを殺したのだろう。スレイマニ殺害はイラン敵視に見えるが、実のところ、イラクの米国敵視・イランを許す国民感情、米国よりイランの方がマシだという感情を思い切り扇動し、米軍や米国がイラクから追い出される状況を作っている。イラク政府が正式に米軍に撤退を要求しても、しばらくトランプは撤退を拒否する演技をするかもしれないが、それをやるほど同盟諸国が米国に愛想をつかして離反していき、米国の覇権が低下する。トランプは米国の覇権を弱め、イランを強化している。彼は「隠れ親イラン」である。これは、覇権放棄屋・隠れ多極主義のトランプの意図的な策略である。 （Iran's New Top Military Commander Vows To "Remove America From The Region" As Vengeance For Soleimani） （Trump Says "US Will Not Leave" Iraq Unless Billions For Air Base Are Repaid）
（中略）
「米軍が撤退したらＩＳアルカイダが復活し、イラク自身が混乱して損するぞ」とマスコミが書いているが、軍産マスゴミのプロパガンダはいい加減にしろだ。ＩＳアルカイダは、米軍など軍産にこっそり支援されてイラクなどで人殺ししてきた。米軍など米国勢力がイラクから撤退させられると、中長期的にＩＳカイダはイラク民兵団などに潰されて雲散霧消していく。軍産マスコミは世界最大のテロ組織である。ＩＳカイダと同時にマスコミも潰れた方が世界が平和になる。多くの軽信者たちからの反論誹謗を恐れずに書くと、欧米流のジャーナリズム自体が撲滅されるべき存在だ。 （The U.S., Iraq and Iran - The Baghdad vote isn’t the last word on American troops）
田中宇氏の見解では、やはり、トランプ大統領はイラン、イラクの英雄を殺害すことで、わざと反米感情巻き起こして、イランから米国駐留軍を撤兵させる戦略のようです。
中東はロシア覇権に任せる感じですね。
ロシア、米国トランプ大統領が組んで、軍産複合体の力を弱めてます。
軍産マスコミは世界最大のテロ組織ですが、ワクチン強制化とか日本政府を操って、日本の水道設備を売り飛ばし、日産などの自動車産業からも年1000億円上納金をせしめています。
フランスのマクロン大統領はロスチャイルドの秘蔵っ子だし、そういう流れでしょう。
グローバルテロリスト｢カルロス・ゴーン｣氏はロスチャイルド日本スパイ工作員でしょうね。フランス繋がりで何となくそんな感じがしますね。
日産、三菱連合を支配してロスチャイルドの傘下におくつもりだったのだが、米国のトランプ大統領が所属する組織（新興財閥？）が東京地検特捜部（元々天皇の金塊を捜索する特務機関、ＣＩＡ傘下？）を動かして、待ったをかけた感じがしますね。
世界の財閥企業同士の暗闘であり、カジノ法案も米中陣営の外資の利権争いだし、どっちにしても日本は無限に富を搾取されるだけですね。
カルロス・ゴーン氏の行動を科学的に小学生が春休みの宿題で分析しても、ただのテロリストか、スパイ工作員にしか見えないでしょう。
どう考えても。
もう地球を越えて火星に移住したらいいんではないかと（爆）
安倍総理はついてるんですね。
自分自身の経済政策の失政が隠される結果となったのです。
その後も自由貿易協定をTPPやらEPAやら精力的に行いグローバル政策に邁進することによっていわゆる日経平均株価構成銘柄の多くがグローバル企業である故に国内経済を低迷させる政策をしていても上昇トレンドを維持したまま今日まで来ているということになります。
一番大きな要因は世界最大市場である米国市場が今日も歴史上最高値更新しているといった最高潮の環境にあるからではありますが、日銀の金融政策とグローバル企業を利する政策をしていくことによってそういった企業の収益は確かに上がっているということになりそれが株式市場において結果を出しているということになるでしょうね。
（中略）
２０１８年の最高値を超えて上昇トレンドを築けるかどうか？
来年の日本市場における焦点はこの一点になるでしょう。
実際にこの水準では強弱感が確実に出てきますし売り方も真剣に取り組んできますので買い優勢だとはしても年初の段階においては短期的な買い姿勢でいくということになります。
基本的には米国市場次第となり、米国市場が大統領選イヤーということで史上最高値更新が相次ぐような年となっていくならある程度のおこぼれは日本市場も頂けることになり、無事一昨年来高値更新といったことになるかもしれません。
非常に大きな節目となりますので要注意であり方向性が定まれば上にも下にも大きく動く可能性がありますので買いのみならず空売り対応可能性も考えておかねばならないだろうとみております。
故に短期的視点であるということになります。
米国株価は好調なので、危ない水準だと思っても、上がる株は買うしかないし、下がったら売るしかない。
それを見極める目を持ちたいものですね。
トランプが大統領戦を勝ち抜いて、日本国内の安部総理の失政が表面化しないことを祈るばかりです。
日本を繁栄させる戦略はないものですかね。
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