ジェンダーギャップランキングの低さは機会平等の反映

女医が世界経済フォーラムのGlobal Gender Gap Indexを基にしておかしなことを書いている。

各国男女格差指数、日本は110位→121位に　日本の女性差別はなくならないのか？ https://t.co/9X3SX6LF6E #AERAdot #週刊朝日 #AERA

— AERA dot. (アエラドット) (@dot_asahi_pub) March 9, 2021

男女に生物学的な差異があり、ペアになればその差異に基づく分業が自然に生じる以上、社会全体でジェンダーギャップがなくなることはあり得ない。

下は記事中で上位国の一つとして紹介されているフィンランドの職業グループ別雇用者数だが、男女の偏りが歴然としている。Alison Wolfによると、北欧はこの偏りが世界で最も大きい地域ということである。

実際には大きな偏りが存在するにもかかわらず、ジェンダーギャップ指数では上位になるのは、クォータ制などのアファーマティブアクション（ポジティブアクション）で政治家や高級官僚や役員に女の枠を確保しているからである。

この女医も認めるように、ハードな働き方への耐性には男女差があるので、自然に任せれば政治家や高級官僚や役員は男が多くなって当然である。

女子は結婚や出産で医師をやめるケースが多いことや、緊急手術が多く勤務体系が不規則な外科系の診療科では、「女3人で男1人分」と、出産や子育てを経験する女性医師は男性医師ほど働けないことが、女子のみ減点していた理由でした。系列の病院で勤務する医局員不足を懸念しての必要悪であり、暗黙の了解であったといいます。

ジェンダーギャップ指数が上位であることは、有能な男が性別を理由にポジションから排除されていること、すなわち男が差別されていることを意味していると言えよう。逆に、日本の低さは男女がほぼ等しくempowermentされていることの反映である。

真にジェンダーギャップが無い社会では、女は出産せず、土方も保育士も男女同数になる。つまりはライフコースが著しく制限された持続不能なディストピアである。