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#Finland

堀茂樹（慶應義塾大学名誉教授）に「デタラメ」と批判されました

何様のつもりかえらく上から目線だが、どちらが「基本的な事象すら理解していないデタラメ」なのか読者に判断してもらいたい。「基本的な事象」が具体的に何を指すのかは不明だが、おそらく、諸外国について山田昌弘と同じ認識をしていると思われる。西ヨーロッパの大陸諸国（フランス、西ドイツ、イタリア、スウェーデン、オランダなど）は、さらなる子ども数の減少、つまり、少子化に直面することになる。合計特殊出生率が2を割り込む事態が起きたのである。次節で述べるように、その中のいくつかの国々で

多様性≒玉石混交

新生・国民民主党の玉木代表が「我が党の最大の強みは多様性です」「特に、15人の国会議員のうち5名が女性です」と強調していた。しかし、短距離走やバスケットボールは西アフリカ系黒人、長距離走は東アフリカ系黒人が席巻しているように、一般的には、トップレベルになるほど多様性が失われて似たような人だらけになる。STEM分野では女が少ないことが非難されるが、超優秀なIT技術者の多くは似たような雰囲気の男である。囲碁や将棋やチェスもプロは男だらけである。 Her comments f

本当の原因を隠す『日本の少子化対策はなぜ失敗したのか？』

非婚・少子化問題の第一人者のようになっている山田昌弘だが、近著には重大な問題がある。欧米先進国の3パターン山田は日本はフランスやスウェーデンとの違いを無視したために「同じような対策」を打っても成功しなかったと分析しているが、これは事実に基づいていない。続いて、1960年代からフェミニズム、女性の社会進出の波が欧米先進国で起こると、日本でも、ウーマンリブ運動が起き、戦後一貫して増えていた「専業主婦世帯」が1975年を境に減少に転じ始めた。ここまでは、欧米先進国と同じよう

フィンランドの労働時間短縮／ニュージーランドの"pay equity"

このような信念（⇩）を持つフィンランドのマリン首相が、労働時間の短縮に取り組むことを表明したが、早速、産業界からは非現実的と批判されている。 ETLA said shorter working hours would drive up prices, cause bankruptcies and hike up taxes. "This sounds like utopia, but as it's coming from the prime minister wi

ジェンダーギャップ指数を改善する必要が無い理由

世界経済フォーラム（WEF）のGlobal Gender Gap Indexの馬鹿馬鹿しさについて検証する。 GGGIの問題点GGGIはこのように（⇩）理解されているが正しくない。ジェンダー・ギャップ指数は、経済・教育・健康・政治の4分野14項目のデータを元にして、各国の男女の格差を分析した指数。各分野での国の発展レベルを評価したものではなく、純粋に男女の差だけに着目して評価をしていることが、この指数の特徴だ。スコアは1を男女平等、0を完全不平等とした場合の数値。