デジタルトランスフォーメーション（DX）

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デジタルトランスフォーメーション（DX）についての自身のコラムをまとめています。

運営しているクリエイター: 荒川明夫 (AKI) ┃ DX推進アドバイザー │ note毎日更新

DXの取り組みが一過性にならないために考えておくこと

DXの取り組みにおいて懸念すべきは一過性になることですが、そうならないためには考えておくべきいくつかのことがあります。例えば、方向性と目的を決めることは特に重要で、何となく見切り発車でDXに舵を切ったり取り組みを始めるのはNGです。方向性が定まらないと向かうべき方向が分かりませんし、目的がなければ何をすべきかも分からないままです。逆に、方向性と目的を決めるDXの取り組みには説得力があって、通過点やゴールが明確なことから、上手くいかない部分があっても信じてやり遂げら

DXを進めたいけど、社内でどうやって予算を確保すれば良いのか

DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するには、十分な予算を確保する必要があります。たとえ綿密な計画を立てたとしても、十分な予算が確保できていなければDXの推進は図れません。しかし、経済産業省のレポートによると、日本企業においてIT予算の9割以上は現行システムの維持・管理に充てられており、諸外国と比べて攻めのIT投資が少ないのが現状です。 DXは、基本的にトライ＆エラーを繰り返す取り組みですが、従来のような年度予算を組みだけではアジャイルプロジェクトには対応

経営戦略を決定するうえでの重要なデータという名の資産

企業活動をしていると日々、大量のデータに触れることになります。注文を受ければ顧客の情報や、注文内容が記録されます。もちろん自社が何かを注文すればそれもデータとして残ります。これらの情報をうまく管理・利用していくのがデータマネジメントです。データには構造化データと非構造化データ、メタデータがあります。構造化データは格納できるようなもので、集計してグラフにできるもの多いです。非構造データは断片的な情報や音声、画像などです。体系的に管理することが難しい性質がありま

DX人材を社内で教育するには

最近は、DXを実践する企業が増えてきています。このような流れになってきたのは、各企業が無駄をなくすと同時に可能な限り少ない投資でたくさんのお金を得るためです。 DXを行うことにより、人件費を減らすことができる一方で大きな収益を生み出すことも可能です。結果的に、そこに多くのお金を注ぎ込みます。ここで言うDXとは、自動で流通ができるようにすることと同時に無駄をなくすことを意味しています。例えば、飲食店であれば注文から配達まである程度自動化することにより人間が仲介する

DX人材を獲得するために、企業が考えなければならない募集要項

DXへの取り組みを進める日本企業が増えている中、DX人材の確保は大きな課題になりつつあります。 DXにおける人材の重要性は社員の育成が経営課題になりつつあることで、企業をはじめ、行政でもデジタル化に取り組む方向が示されていることもあり、多くの組織でDX人材を求めています。そのため企業内で育成を行い、適切に評価するプロセスを作る仕組みは不可欠ですが、DX人材を募集し採用していく必要があります。 DX人材はどういった職種があるかというと、ディレクターやプロデューサー、プロジェ

レガシーシステムからの脱却なくして、DXは進められない

2018年に経済産業省が発表したレポートで、2025年の崖という言葉が使われました。DXが進まなければ、2025年以降に年間12兆円の経済損失が生じる可能性を示唆するもので、人材の引退などから2025年が一つの節目になるというのです。このレポートで指摘されている重要事項の一つにレガシーシステムが挙げられます。レガシーシステムとは既存の基幹システムのことで、長年カスタムされ続けたことで、複雑化およびブラックボックス化しているケースが少なくありません。レガシーシステム

デジタルトランスフォーメーション推進の課題と現状～DX実現に向けた最新事例と勘所［イベント登壇のお知らせ］

昨年に引き続き、日本能率協会（JMA）関西主催にて「DX人材育成無料説明会『デジタルトランスフォーメーション推進の課題と現状～DX実現に向けた最新事例と勘所』」と題したオンラインセミナーに登壇させていただくことになりました。すでに300名以上の方がお申し込みされているのには驚きました！今回は、IPAの職員として、お話させていただきます。今回も、DXの最新情報を織り交ぜながら、DXを進めるための切っ掛けになる情報を提供できたらと考えております。下に概要とタイム

DX推進部門が引き起こす社内への混乱とその中身

DXは、デジタル技術を活用して、人々の生活をより良いものにしていくという概念のことで、近年では多くの業種でその推進が始めています。ごく一部の、成功している事例では、ネット通販サービスや銀行などの金融機関、ファミリーレストランなどがあります。顧客にサービスを提供する上で、容易に使えるように改良していく事はサービス利用の頻度を高めることに繋がってきます。社内でDXを進める場合、やみくもにDXを進めてしまうと、却って使いにくいシステムになってしまう恐れがあります。社

DXが加速するための組織体制とは？

DXはデジタル技術を活用して高い効率性、生産性を促すことがポイントであり、そのためには現在の様々な業務の進め方をデジタルテクノロジーが効果的に利用できる仕組みに落とし込む必要があります。現在の企業では、様々な業務を組織の体制で分担して行っていることが多く、またその意思決定のプロセスが明確化されていることが多いのですが、DXを推進する際には、さらにこれらをデジタルの仕組みの上で効率的に利用することができるよう組織体制を見直すことが必要となります。 DXが加速するための組織

文系エンジニアが企業から求められる理由

エンジニアというと理系でないとなれないというイメージがありますが、最近では文系のエンジニアが企業で求められるようになっています。なぜかというと、先行きが不透明なVUCA時代においては、経営視点とIT視点の両方が求められるからです。近年のテクノロジーの発展は目覚ましく、世界では次々と新しい技術が生み出されています。ついこの間まで最先端だったものが、あっという間に廃れてしまうということも珍しくありません。数年先のことでさえ正確に見通すことは、非常に難しい時代になり

何でもアジャイルに取り組むと、DXが進むという誤解

ビジネスでDXを推進する上でまず何から始めればいいのかというと、従来のITベンダーの提案を鵜呑みにしてきてしまった状態を改善するために、ITシステムはカスタマイズして利用するなどベンダーに依存しない対策をとることや、現在や過去のデータから未来を予測する方法と、未来の目標や状況を想定しそこから現在に戻って何をすればいいのか考えるフォアキャストとバックキャストの考えを取り入れることです。従来の現在の状況から未来を予想するフォアキャスト的な考えだけでは、不測の事態に対応できなく

お金を払っても運転しないひとが多いカーシェアの意外な活用方法

動画や音楽や洋服や家具やスポーツ用品や育児用品や食事やアウトドア用品や化粧品やサプリメントや電化製品など、サブスクリプションサービスには様々な種類のものがありますが、カーシェアもその代表的なものの一つです。カーシェアとは自動車を買わずに借りるというシステムのサービスで、購入費用や車検代や駐車場代やガソリン代や自賠責保険料や任意保険料など、所有することによって生じるお金がかからず気軽に車に乗ることが出来るというのが最大のメリットです。そんなカーシェアサービスを利用する人

日本と米国のIT投資から見る、DXの意識の違い

電子情報技術産業協会のJEITAは、「Society 5.0」に向けた社会課題を解決することを目的に様々な産業を繋げてITおよびエレクトロニクス産業を中核にしたステークホルダーを繋ぐプラットフォームを実現する、このようなミッションを掲げている組織です。そのJEITA調査結果によると、会社および部門レベルを合わせた場合にはアメリカ企業は約3割で日本企業は約2割がDXを実践しているけれども、未着手の企業の多さは日米の格差が非常に高いなどがわかりました。アメリカ企業では、半数

経験と勘に頼っている経営者は、DX（デジタルトランスフォーメーション）実現の足枷にしかならない

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、企業がビジネスにおけるめまぐるしい環境の変化に対応して、データとデジタルを活用して顧客などのニーズを基に自社の製品やサービスの内容を変革することです。業務や組織などを変革することで競争上の優位性を確率することができます。昔ながらの経験と勘に頼っている経営者は、勘頼りで事業は進んでいくので、良いときは良いのですが、思惑が外れてしまうと経営の危機に立たされることがあり、とてもリスクが高くなります。勘に頼って事業をしている企業は