メディアが反トランプである理由
本日はこちらのニュース。
【ワシントン共同】米紙ニューヨーク・タイムズは27日、独自に入手した納税資料に基づき、トランプ大統領が当選前の15年間のうち10年間も、連邦政府に所得税を納めていなかったと報じた。トランプ氏の最近の財務状況が明らかになるのは初めて。当選した2016年と就任した17年に納めた所得税はそれぞれ750ドル（約7万9千円）だけだった。所有するゴルフ場で3億ドル超の損失を計上するなど、関連企業の損失を申告。本来なら約1億ドルともされる税の支払いを免れていたことになる。
アメリカでも日本でもトランプ大統領に対して否定的な報道が多いと思いますが、これには明確な理由があるそうです。今日は馬渕睦夫氏と河添恵子氏の共著『米中新冷戦の正体-脱中国で日本再生-』で読んだことを絡めて話していこうと思います。
メディアを握る国際金融資本
まず、主要メディアを握っているのは国際金融資本家といわれる人たちだそうです。彼らは「世界統一政府」を誕生させようと目論んでいるといわれています。ちょっとにわかに信じがたいですが、昨今のグローバリズムの流れは国際金融資本家たちによる「世界統一政府」に向けた大きな動きだそうです。
そして彼らはメディアを握ることで自分たちにとって都合のいい情報を流し続けますし、大統領すらも自分たちの意のままにしている(していた)そうです。
トランプ大統領は国際金融資本と戦っている
しかし、そこで2017年にトランプ大統領が登場してからは様相が変わってきます。トランプ大統領は国際金融資本家に牛耳られたアメリカ政府やグローバリズムによる格差拡大に対して、明確にNOを突き付け、「アメリカファースト」を訴えます。
これはつまり、国際金融資本家からアメリカを取り戻すということを意味しているらしく、国際金融資本家はトランプが大統領になってしまうと確実に自分たちにとってマイナスであると考え、メディアを使って反トランプ運動を猛烈に繰り返しました。
それでもトランプ大統領が当選できたのは、それだけ格差拡大によって苦しめられていた人がいることの裏返しでもあるといえるでしょう。グローバリズムの最先端にいるアメリカでは日本よりもはるかに多くの人がグローバリズムに対して疑問を抱いていたのではないでしょうか。
さらにトランプ大統領がTwitterをよく使うことも国際金融資本家がメディアを握っていることと関係しているようです。反トランプのメディアは確実にトランプ大統領が言ったことを捻じ曲げてネガティブなイメージを加えようとしてきます。その対策として自分の発信が捻じ曲げられないTwitterを駆使しているようです。
トランプ大統領が再選するかは世界にとっての転換点
トランプ大統領が再選することが出来れば国際金融資本家たちへの圧力をかけ続けることが出来ますが、民主党のバイデン候補が勝ってしまうと再び国際金融資本家たちが好き勝手に振舞えるようになってしまいます。
行き過ぎたグローバリズムの是正は国際金融資本家たちとの戦いともいえるのでしょう。グローバリズムによる格差拡大は必然ともいえるのでなんとかこの流れを止めてほしいなと思います。
まとめ
本の中には「プーチンも国際金融資本家たちと対立しているためメディアにたたかれている」と書かれていたり、「中国共産党は国際金融資本家によって作られたが、大国になった今では裏切ろうとしている」といったことが書かれていたりとても面白かったです。一見すると陰謀論のように聞こえるかもしれませんが中身を見てみるとかなり多くの証拠があるようです。もしよかったら読んでみてください。
グローバリズムによる格差が縮小されることを祈ります。
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