現実的なエネルギー発電割合を考える

こんにちは。Hです。今の日本。エネルギー不足が問題となっています。エネルギーというのは単純に捉えられる傾向にありますが、侮れない存在の一つです。
単に節電で解決する問題ではないのです。エネルギーは家庭ではもちろん、企業や工場でも当たり前のように使われています。今の経済は電気がなければ成り立たないのです。

たかが電気では経済崩壊

作曲家の坂本龍一氏は原発反対運動にて「たかが電気のために命を危険に晒してはいけない」と発言しました。
たかが電気と言いますが、先ほど述べたとおり電気はわれわれの生活に欠かせない存在であり電気なしでは経済すら動かすことができません。
電気代の値上がりも続いています。電気代が上がると、家計の負担になるのはもちろんのこと物価上昇の原因にもなります。
電気代が上がることにより企業が生産にかかるコストが大きくなり、いずれ値上げラッシュへとつながるわけです。

どういうエネルギー構造が理想なのか

ではどういう発電をしていれば安定するのでしょうか。
電力を供給する上において大切なことは”安定” ”安価” ”安全”この3つであると考えています。
効率よく電力を供給できるとなれば火力と原発に頼るべきです。
火力発電には「天然ガス」「石炭」「石油」の３種類があります。日本の場合、どれも輸入に頼らなければなりません。
原発もそうです。ウランを輸入してこなければなりません。この火力と原発を輸入の観点からみた場合、違いと言えば原発は少量のウランで大量の電気を発電できることです。
発電所の設置コストは大きいですが、稼働してからの力の発揮具合は相当大きいものだと感じます。
続いて再生可能エネルギー（以下再エネ）です。再エネにも「太陽光発電」「風力発電」「バイオマス」「水力発電」「地熱発電」の5つの種類があります。この5つに共通して言えること、設置コストは他と比べて低めだが発電効率が低いということです。
日本も再エネの推進には大変力を入れており、特に福島第一原発の事故後は再エネに転換を図ろうと、発電所の数は10倍近くになっています。
安定・安価・安全を確保しながら電力供給を行うには、最善の策として火力・原発・再エネの3つのミックスだと考えます。
火力は10％〜30％の割合、原発は40％〜50％、再エネは10％〜20％といった割合でしょうか。
再エネは現場を見た上で、これ以上設置量を増やすことは難しいでしょう。
今の日本は再エネがメインになっています。このような電力不足が発生して当たり前です。
現実的に見て安定していて安価に提供できる火力・原発をメインにしていくことは大切だと感じます。

再生可能エネルギーはどういう役目を果たすべきか

私自身が思うに、日本は再エネの活用方法を勘違いしていると思います。
どこの国を見渡しても再エネ100%で成り立っている国など存在しません。それは取り組んでないのではなく、できないからです。
再エネの大きなメリットはエネルギー自給率の向上に貢献するということです。
まず、エネルギー自給率とは他国からの輸入に頼らずに自国内でどのぐらい発電することができるのか表す数値です。
自給した電気÷自給した電気＋輸入した資源で発電した電気で算出することができます。
再エネは見てわかるように国内で完結できる発電方法です。ですが、どうしても自然を頼りに発電をしているため安定しません。
だからこそ我々はどのように活用していけばよいのでしょうか。
私が考えるに再エネは他の大方を担う火力・原発の補助役として活用していくべきだと考えます。
この電力不足は再エネがメインになっており、火力・原発がその補助役として回ってしまっているのが原因だと感じられます。
火力・原発は細かい電力出力の調整には不向きな傾向があります。
それに対して再エネは元々の発電量も多くはないので細かい調整をしなければならないメイン発電の補助役に最適です。

原発の活用

安定・安価ときたら原発はもってこいの発電方式です。
原発と聞いたら、あまり良い顔をしない人が多いと思います。ですがいまとなってみれば誤解です。3.11後から政府は原発の規制基準を相当な程に引き上げました。
結果、今の規制基準は世界で一番厳しいものとなっています。
原発は海沿いに設置されます。海沿いに設置される場合のリスクは地震発生に伴う津波です。福島原発の事故原因も津波です。
東北電力女川原子力発電所は津波の到来を考慮して、海抜29mの高さまでに防潮堤を建設しました。
他にも原発というものは常に冷やすということが大切です。
いざという時のために貯水プールを設置する他、ディーゼルの発電ができるトラックを数十台用意しています。

まとめ

日本のエネルギー問題はなかなかに深刻な状態です。
先進国である日本で大停電が発生した時には世界各国からの笑い物になる上、信頼も失います。
たかが電気、されど電気だと私は思います。
決して侮れないものであるとともに、今後も安定供給に向けて政策を打ち出していかなければならないと感じます。